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東京都や北京市、上海市は世界的な大都市と言えるが、中国メディアの今日頭条は２０日付で、東京と北京、上海を比較し、「東京には北京や上海にはない、先進国の大都市としての風格」があると称賛している。

　記事は、「ただ高層ビル群などの建築物だけを見れば、北京や上海のほうが東京に勝る印象がある」と説明。それでも「中国国内の大都市の栄華は往々にして表面的なものである」と指摘し、北京や上海も都市の大通りを外れて小さな通りに入ると「開発途上国の濃厚な雰囲気」が出現すると表現した。

　開発途上国の濃厚な雰囲気とはつまり、「華麗な高層ビル群や高級住宅街」と「発展から取り残された雰囲気」の強烈なコントラストがあるということだ。しかし、東京には「先進国の大都市の風格」があると称賛しており、東京にはもちろんスラム街はなく、建物のデザインはどれも見る人を心地良くさせると指摘した。

　また、東京の街は「近くから眺めるとより美しい」と説明。つまり昼間に街を遠望するよりも都市に実際に入って散策するときに街の美しさを体感できると称賛。一方、中国の大都市は「これとは真逆である」と説明、遠くから眺めると美しく見えるが、街に実際に入ると予想していた美しさは失われるという見方を示した。

　さらに記事は昼間に東京を遠望するとさほどの美しさはないが、東京の「夜景」の美しさは「中国の大都市をはるかに凌駕する」とも絶賛。東京には先進国の大都市だけが持つ「質感」があると指摘し、アジアで最もすばらしい都市と呼ばれるにふさわしいと称賛した。国の真の発展度は、都市の表面ではなく、片隅に真実が示されるということだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2日前　

　中国メディア・今日頭条は１８日、「客観的に言って、日本人は何が敬服に値するのか」とする記事を掲載した。科学技術、礼儀、清潔さなど、中国人が日本に対して「敬服」の意を示す事象はいくつかあるが、記事ではどんなものが挙げられたのだろうか。

　記事が挙げた、客観的に見て日本人を敬服すべき点とは「創意」だ。記事は「科学的、合理的かどうかはさておき、アイデアだけを論じた時、日本国は非常に驚きの存在である」と説明。日本人のアイデアは往々にして「創意があるか」に重点が置かれ、論理上および事実上合理的かどうかはあまり注目されないのであるとした。

　そのうえで、現実性よりもその創意が高く評価され、今や日本のみならず世界的に有名になっているコンテンツを３つ紹介。１つ目は、１９５４年に初めて上映された「ゴジラ」だ。現代でも映画やゲームでホットな題材とされている「放射能による変異」をテーマにしたパイオニアであると解説した。

　２つ目は「ドラえもん」。作品中に出てくる道具や発明はいずれも時代の極限を超越しており、発表から数十年が経過した現代においてその一部が現実のものとなっていると説明した。そして、３つ目は「トランスフォーマー」だ。映像作品としては日米合作だが、その元になったのは日本のタカラが発売した変形ロボットだったと紹介している。

　世間をあっと言わせるアイデアを生み出すには、自由な発想を妨げない環境の有無が非常に重要になってくる。そしてまた、柔軟な発想ができる頭脳を育む環境も必要だ。今の日本に、そして中国に、そのような環境はあるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｍｅｓａｍｏｎｇ／１２３ＲＦ）：　サーチナ　　2016-10-22 09:37　

　中国はかつて２桁の経済成長率を保ち、著しい成長を遂げた。２０１５年の中国の経済成長率は２５年ぶりの低水準となったが、それでも６．９％の伸び率であり、日本の国内総生産（ＧＤＰ）を大きく上回った今も中国は成長を続けている。

　中国ではＧＤＰの数値を根拠に、「中国経済は名実ともに日本経済を超えた」と主張する声は多いが、中国メディアの緯度財経はこのほど、中国経済は改革開放によって大きな発展を遂げ、日本を抜いてアジア最大の経済大国となったとする一方、「中国は真の意味で日本を超えたわけではない」と指摘している。

　記事はまず、経済の「質」について取り上げ、日本の第一次産業の比率は５％以下であると同時に第三次産業の比率は約６０％だと紹介し、成熟した経済構造を実現しているのに対し、中国は総人口の６０％が今なお農村部に住み、第一次産業の比率の非常に高いと紹介。経済構造がまだ未熟なままであると論じた。

　また、中国経済の世界経済における役割としては「末端」に位置しており、日本を始めとする国から部品を輸入し、組み立てを行って輸出しているのが現状と指摘。それにもかかわらず、中国はすでに高齢化と生産年齢人口の減少が始まっているとし、「製造業の競争力も高まらないうちに外資メーカーは撤退を始めてしまった」と論じた。

　さらに記事は、中国の内需についても「貧富の差は拡大するばかりで、不動産価格の上昇が未来の消費を先食いしている」と指摘したうえで、「中国経済はとてもじゃないが、日本と同列に論じることのできる存在ではない」と主張。ＧＤＰの数値だけを見ていては正しい中国経済の姿を認識することはできないと指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016/10/14