利根川の天然水のブログ一覧

インスタントラーメン（即席麺）はお湯をかけたり、煮るだけで食べられる利便性の高さが支持され、今や世界中で食べられている。即席麺は日本生まれの食べ物だが、世界でもっとも消費量が多いのは日本ではなく、お隣の韓国だ。

　中国メディアの快報はこのほど、即席麺について「２０世紀における偉大な発明の１つ」としつつ、１９６０年代に日本から導入された即席麺が韓国では今や国民食と呼べるほどに浸透していることを伝え、韓国人が即席麺を愛す理由を考察している。

　記事は、世界ラーメン協会の統計を引用し、２０１５年における韓国人の１人あたりの即席麺消費量は年７２．８食に達し、１人あたり消費量が世界最多の国であることを伝え、韓国で即席麺が広く支持されるようになった背景には「朝鮮戦争」があったと指摘。朝鮮戦争の休戦後、経済が疲弊していた韓国では、食料不足の解決が喫緊の課題だったと紹介、１９６３年に日本から導入された技術で誕生したのが韓国初の即席麺である三養ラーメンであると伝えた。

　ラーメンは当初、韓国の食文化に馴染みがなかったため、三養ラーメンの売れ行きも低調だったが、辛いもの好きの韓国人消費者に合わせて麺に唐辛子粉を入れるなどの改良を行い、各地で無料試食会を行うなどのプロモーションも実施した結果、販売が伸びたと紹介。７０年代には即席麺は韓国の食品市場で一定のシェアを獲得するまでになり、８０年代には多くのメーカーが即席麺市場に参入し、市場が一気に拡大、９０年代には韓国人にとって日常的な料理になったと論じた。

　韓流ドラマでも即席麺を食べるシーンが数多く存在するが、こうした描写は韓国でいかに即席麺が身近な食べ物かを如実に示していると言えよう。世界ラーメン協会によれば、韓国のラーメンは「スープが赤くなるほど唐辛子が入った辛いラーメンが主流」で、「ジ　ャガイモの澱粉を混ぜたもちもちとした食感の太めの麺」が好まれる傾向にあるという。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2017-01-03 13:12

信用によって膨張した資産価格が急落する瞬間を「ミンスキー・モーメント」と呼ぶが、サブプライムローン問題に端を発したリーマンショック、および、世界金融危機の際にも「ミンスキー・モーメント」は到来していた。

　中国では不動産バブルが生じていると言われて久しいが、中国経済にも「ミンスキー・モーメント」は訪れることになるのだろうか。中国メディアのＢＷＣＨＩＮＥＳＥはこのほど、中国にミンスキー・モーメントが訪れる可能性について考察する記事を掲載した。

　記事は、２０１２年から１６年にかけての中国の資産価格の伸びは目を見張るものがあったとしたほか、マネーサプライも急激に伸びていると指摘。また、国内総生産に占める金融業の割合は１２年の６％から８％に上昇する一方、製造業が占める割合は３３％から３０％に低下していると指摘した。

　さらに、中国の通貨である人民元は１４年以降に対ドルベースで下落を続けており、１６年だけでも６％以上も下落したと紹介。１６年１２月には株価、国債、為替がいずれも急落するという異常な事態が生じたと伝え、「これは中国経済にミンスキー・モーメントが近づいていることを示す予兆なのだろうか」と警戒感を示した。

　続けて記事は、中国社会科学院経済学教授の見解として、１６年に中国の金融市場で生じた数々の異変は金融市場の自由化を過度に進めたことが原因であるとし、１２年から１６年にかけて中国の信用は急激に膨張していると指摘。中国は世界金融危機を受け、４兆元（約６７兆円）もの景気対策を打ち出したが、この資金は不動産業や生産性の低い国有企業へと注入され、これに金融市場の自由化が重なり、結果として中国では不動産価格の制御が難しくなり、人民元の下落圧力が生じるなど、市場の歪みにつながっていると指摘した。

　一方、中国政府は１６年７月２６日に開いた政治局会議で「金融リスクの制御」に全力を挙げる方針を固めたと伝え、リスク制御に失敗すれば「ミンスキー・モーメント」が到来する可能性が高まるものの、元安をはじめとする各種リスクを上手に制御できれば、中国経済のハードランディングの可能性は低減できるはずだと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 2017-01-23 10:12

：サーチナ　　

中国メディア・今日頭条は１２日、昨年大ヒットしたアニメ映画「君の名は。」を手がけた新海誠氏が韓国メディアの取材を受けた際に「日本アニメは韓国なしには成り立たない」とコメントしたことで、韓国のネットユーザーが狂喜していると報じた。

　記事は、新海氏が韓国ＳＢＳテレビのインタビューを受けた際に「映画のスタッフリスト中に多くの韓国人の名前があるが」との質問を受けたと紹介。これに対して新海氏が「日本のアニメ制作は韓国の制作会社と切り離せない。もし、韓国のアニメ会社がなければ、日本のアニメは制作が困難になる。大部分を韓国企業が担当しているからだ」と語ったと伝えた。

　そして、この発言に対して韓国のネットユーザーらが「新海誠も韓国の商業芸術分野における専門性を認めた」と喜んだとした。一方で「以前、中国で『君の名は。』をＰＲした時にも、メディアに対して『中国の動画制作技術とソフトウェアは決して日本に引けを取らない』と語り、これを一部メディアが『中国アニメは日本に負けない』と解釈した」と紹介している。

　そのうえで、「韓国と中国は似たような問題を抱えている」とし、「下請けでは比較的低価格で日本側のミッションを完成させることができるが、自らが制作した国産動画は全くお話にならない。企画、脚本、商業作品の品質コントロールといった面で日本とは一定の差がある」と論じた。

　昨今、テレビアニメのスタッフロールを見ると確かに韓国や中国のスタッフと思われる名前が目立つ。新海氏の話は決して地元メディアに対してのリップサービスだけではないだろう。下請け作業を積み重ねることにより徐々に実力を身に着け、やがては「主役」に躍り出るかもしれない。問題は、下請けの地位に甘んじ続けるか、それとも「主役」に這い上がろうとする意気込みを持っているかどうかだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-02-14 13:12

「冬のソナタ」のヒットで日本に「韓流ブーム」が巻き起こったのが２００４年ごろ。もう干支が一巡りするほど前の話になってしまった。今では一部の根強いファン層を残してすっかりブームは沈静化した感があるが、中国では長い時間ブームが続いていた。しかし、そのブームもついに終息に向かうかもしれない。中国メディア・今日頭条は２４日、「韓国エンターテインメントが中国市場で寒い冬に遭遇している」とする記事を掲載した。
　記事は、「昨年下半期より、事実か分からない『限韓令』が中韓両国のエンタメ界で騒がれ、バラエティ番組で韓国人タレントを見かけなくなり、韓国ドラマや韓国映画を見つけるのも難しくなった」とし、「限韓令」が事実にしろ事実でないにしろ「韓国のエンターテインメントは確かに中国市場で困難にぶつかった」と説明した。
　また、北京大学の文化産業の専門家が「韓国の文化・エンターテインメント産業の主な輸出先は中国で、全体の５０－７０％を占めており、韓国側の損失や影響は大きい。一方で、中国には一定の影響があるものの、代わりがきくものが多く、大したインパクトにはならない。流行やトレンドは変化するもの。韓流ファンたちは自然と好きな代替品を見つけることだろう」と解説したことを伝えている。
　記事はさらに「世界的に低迷する市場環境に対して、韓国が経済の長期的な発展を保てる新たなエンジンを育てられていない」、「依存度の非常に高い中国市場で制約を受けるようになった今、『韓流』をどう再構築するか考えるべきだ」との指摘が専門家やメディアから出ていることを併せて紹介した。
　「限韓令」の噂の拡散には、ミサイル配備を巡る中韓両国の関係悪化という政治的な背景がある。関係が改善すれば再び「韓流」が中国のお茶の間にやって来るかもしれないが、先行きは極めて不透明だ。一方、ブームが去っても日本同様に根強いファン層は残るはずであり、その規模は看過できない。寒風吹きすさぶ中でこのようなファン層を失わない努力が、今の韓国のエンタメ界には求められているようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｔａｎａｗａｔ　Ｐｏｎｔｃｈｏｕｒ　／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　9 時間前