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2016年10月18日
オリンピックってそもそも何だ?
オリンピックってそもそも何だ? 近代オリンピック

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「オリンピック」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「オリンピック (曖昧さ回避)」をご覧ください。
近代オリンピック

開始年
夏季オリンピック 1896年・アテネ
冬季オリンピック 1924年・シャモニー
主催
国際オリンピック委員会
加盟組織
205ヶ国・地域のNOC
サイト
国際オリンピック委員会
備考
本部は スイス、ローザンヌ
第1公用語はフランス語、次に英語
ロンドン大会(2012年)では、204のNOCおよび独立参加選手団が参加。
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近代オリンピック(きんだいオリンピック、仏: Jeux olympiques、英: Olympic Games)は、国際オリンピック委員会(英:IOC)が開催する世界的なスポーツ大会。現在、夏季大会と冬季大会の各大会が4年に1度、夏季大会は西暦で4の倍数の年、冬季大会は4の倍数でない偶数の年で2年ずらして開催されるので、2年に1度開催されることになる。
日本語ではオリンピック、またそのシンボルマークから五輪と呼ぶこともある。
詳細は「#五輪」を参照

目次  [非表示] 
1
概要[編集]
19世紀末のソルボンヌ大における会議でフランスのクーベルタン男爵が古代ギリシャのオリンピアの祭典をもとにして世界的なスポーツ大会を開催する事を提唱し、決議された。
夏季と冬季に大会があり、夏季オリンピック第1回は、1896年にアテネ(ギリシャ)で開催され、世界大戦による中断を挟みながら継続されている。冬季オリンピックの第1回は、1924年にシャモニー・モンブラン(フランス)で開催された。1994年以降は、西暦が4で割り切れる年に夏季オリンピックが、4で割って2が余る年に冬季オリンピックが開催される(FIFAワールドカップが開催される年と同じ)。1994年のリレハンメル大会より、夏季大会と冬季大会が2年おきに交互開催するようになった。
冬季オリンピックが始まった当初は夏季オリンピックの開催国の都市に優先的に開催権が与えられてきたが、降雪量の少ない国での開催に無理が生じることから1940年代前半に規約が改正され、同一開催の原則が廃止された(1928年アムステルダム大会時の際、オランダでは降雪量不足で雪山が無く、会場の確保困難であったことからこの年の冬季大会はサンモリッツ(スイス)で開催された)。
大会の公用語はフランス語[1]と英語であるが、フランス語版と英語版の規定に相違がある場合はフランス語を優先するとして、フランス語を第1公用語とする事を明らかにしている。現在は、フランス語、英語の他、開閉会式等では開催地の公用語も加える場合がある。
1988年、ソウル大会より以降、パラリンピックとの連動が強化され、オリンピック終了後、同一国での開催[2]がおこなわれている。
名称[編集]


オリンポスの古代競技場の眺め。
「オリンピック」は、ゼウスの神殿のあったオリンポス(オリンピア)の名前を冠しており、この地で古代オリンピックが開催されたことから命名された。戦前は「オリムピック」という表記であった。
歴史[編集]
「オリンピック関連年表」も参照
アマチュアリズムを基本とし、古代の平和の祭典の復興を目指したオリンピックであるが、二度の世界大戦やミュンヘン大会におけるテロ事件、冷戦下でのアフガニスタン戦争に伴う東西のボイコット合戦など時々の国際政治の影響は大きい。特にヒトラー政権下による1936年のベルリン大会は五輪そのものが利用された色彩が強く、聖火リレーのルートを後日ドイツ国防軍がそのまま逆進したとされたり、ナチズムに対する批判をかわすために一時的にユダヤ人政策を緩和したりするなど、政治が大きく影を落としたものとなっている。なお、夏季大会において第1回大会から全て参加しているのは、ギリシャ・イギリス・フランス・スイス・オーストラリア[3]の5ヶ国のみである。
ギリシャによる開催は、1896年と2004年が正規のものとされている。第1回大会の十年後、1906年アテネ中間大会が唯一、例外的に開催され、開催事実も記録も公式に認めてメダル授与も行っている。しかし、4年に1度のサイクルから外れた開催であったため、後にこれはキャンセルとされ現在では正規の開催数に計上されておらず優勝者もメダリスト名簿から外され登録されてはいない。
各期毎の概略は、以下を参照。
黎明期[編集]


クーベルタンを描いた切手(1993年、アゼルバイジャン)。
クーベルタンの提唱により、第1回オリンピックを1896年ギリシャ王国アテネで開催することになった。資金集めに苦労し、会期も10日間と短かったが、バルカン半島の小国の一つという国際的地位をいっそう向上させたいというギリシャ王国の協力もあり大成功に終わった。しかし、1900年のパリ大会、1904年のセントルイス大会は同時期に開催された万国博覧会の附属大会に成り下がってしまい、賞金つきの競技(1900年)、キセルマラソンの発覚(1904年)など大会運営にも不手際が目立った。1908年のロンドン大会、1912年のストックホルム大会から本来のオリンピック大会としての体制が整いだした。1908年のロンドン大会ではマラソンの走行距離は42.195kmであったがこれが1924年パリ大会以降固定され採用されている。この時期には古代オリンピックに倣いスポーツ部門と芸術部門のふたつ競技会が開催されており、クーベルタンも1900年パリ大会で芸術部門で金メダルを獲得している。
発展期[編集]


ベルリンオリンピック時のベルリン・オリンピアシュタディオン。右側の柱にはナチス・ドイツのハーケンクロイツが描かれている。
第一次世界大戦で1916年のベルリン大会は開催中止となったが、1920年のアントワープ大会から再開され初めてオリンピック旗が会場で披露された。この時期は、選手村・マイクロフォン(1924年)、冬季大会の開催(1924年)、約3週間の開催期間(1928年)、聖火リレー(1936年)など、現在の大会の基盤となる施策が採用された時期である。この時期からオリンピックは万博の添え物という扱いから国家の国力を比べる目安にとして国際社会から認知されるようになり「国を挙げてのメダル争い」が萌芽した。この様子は1924年のパリ大会を描いたイギリス映画『炎のランナー』に詳しい。開催国のほうもオリンピックを国際社会に国力を誇示する一大イベントだと認識するようになりオリンピックが盛大になり、それを国策に使おうとする指導者が現れ、1936年のベルリン大会は当時のナチス政権は巧みに国威発揚に利用した。聖火リレーやオリンピック記録映画の制作などの劇的な演出もこのとき始まった。しかしその後、第二次世界大戦でオリンピックは2度も流会してしまうこととなった。
拡大期[編集]
第二次世界大戦が終結し、1948年ロンドンでオリンピックが再開されたが、敗戦国の日本とドイツは招待されなかった。また1948年のロンドン大会から芸術部門が廃止され、スポーツ部門のみとなった。これによりオリンピックは「古代ギリシャの権威を身にまとった世界屈指の国際的なスポーツ競技大会」としての性格を確立することになった。1952年のヘルシンキ大会よりソビエト連邦(以下ソ連)が初参加し、オリンピックは名実と共に「世界の大会」とよばれ、同時に東西冷戦を象徴する場となりアメリカとソ連のメダル争いは話題となった。だが、2つの中国問題(中国と台湾)、ドイツ問題(東西ドイツ)など新たな問題点も浮かび上がってきた。そして航空機の発達により欧米のみに限られていたオリンピック開催地を世界に広める結果となり、初めての南半球での開催となる1956年メルボルン大会(オーストラリア)、初めてのアジアでの開催となる1964年東京大会(日本)とヨーロッパと北米以外の新たな地域からの開催地が仲間入りした。
オリンピック冬の時代[編集]


ミュンヘンオリンピック公園に設置された犠牲者の慰霊プレート。
オリンピックが世界的大イベントに成長するに従って政治に左右されるようになると、1968年のメキシコ大会では黒人差別を訴える場と化し、1972年のミュンヘン大会ではアラブのゲリラによるイスラエル選手に対するテロ事件まで起きた(ミュンヘンオリンピック事件)。1976年のモントリオール大会になると、ニュージーランドのラグビーチームの南アフリカ遠征に反対してアフリカの諸国22ヶ国がボイコットを行った。そして、1980年のモスクワ大会ではソ連のアフガニスタン侵攻に反発したアメリカ・西ドイツ・日本などの西側諸国が相次いでボイコットを行った。1984年ロサンゼルス大会では東ヨーロッパ諸国が報復ボイコットを行ない、参加したのはルーマニアだけだった。オリンピックが巨大化するに従って財政負担の増大が大きな問題となり、1976年の夏季大会では大幅な赤字を出し、その後夏季・冬季とも立候補都市が1〜2都市だけという状態が続いた。
商業主義とプロ化[編集]


2008年の北京大会の開会式。北京は2022年冬季大会の開催地に決定した。夏季冬季両方を開催する都市は北京が最初である。莫大なものとなった開催費用を賄えるだけの潤沢な資金をもつ新興国にオリンピック開催地は移りつつある。
1984年のロサンゼルス大会は画期的な大会で、大会組織委員長に就任したピーター・ユベロスの指揮のもとオリンピックをショービジネス化し、結果として2億1500万ドルの黒字を計上した。スポンサーを「一業種一社」に絞ることにより、スポンサー料を吊り上げ聖火リレー走者からも参加費を徴収することなどにより黒字化を達成したのである。その後「オリンピックは儲かる」との認識が広まり立候補都市が激増し、各国のオリンピック委員会とスポーツ業界の競技レベル・政治力・経済力などが問われる総力戦の様相を呈する様になり、誘致運動だけですら途方もない金銭が投入される様になってゆく。
その流れはプロ選手の参加を促し、1992年のバルセロナ大会ではバスケットボール種目でアメリカのNBA所属の選手による「ドリームチーム」が結成され、大きな話題となった。1989年12月のマルタ会談を以て冷戦が終結してからオリンピックの政治的な色合いは薄くなり、ステート・アマもほとんどが姿を消したがその反面ドーピングの問題や過度の招致合戦によるIOC委員に対する接待や賄賂など、オリンピックに内外で関与する人物・組織の倫理面にまつわる問題が度々表面化する様になった。
北京大会(+約10億元)[4][5]やロンドン大会(+約3000万ポンド)[6][7]は、黒字となり商業的には成功した。
アジェンダ2020[編集]
21世紀に入ってから、オリンピックの開催地は2008年が北京(中華人民共和国)、2016年が南米初のリオデジャネイロ(ブラジル)といったBRICs各国に広まるなど、新たな展開を見せている。
2013年9月に選ばれたトーマス・バッハ第9代会長を中心に40項目の改革案「オリンピック・アジェンダ2020」が発案され、2014年12月のIOC臨時総会で採択された。その一つに参加選手数を夏季大会では約1万500人に抑えるポリシーがある(競技数28の現行上限を撤廃して種目数は約310に)[8][9]。1984年のロサンゼルスが6829人(221種目)だったが、2008年の北京では10942人(302種目)まで増大していた。他にも、開催候補地の負担を減らすこと[10]や、八百長防止と反ドーピング活動のための資金提供を行うことなどが、盛り込まれた[11]。

大会の継続的運営と商業主義[編集]
大会の大規模化とともに開催に伴う開催都市と地元政府の経済的負担が問題となったが、ユベロスが組織委員長を務めた1984年のロサンゼルス大会では商業活動と民間の寄付を本格的に導入することによって、地元の財政的負担を軽減しオリンピック大会の開催を継続することが可能になった。それを契機とし、アディダスや電通などを始めとした企業から一大ビジネスチャンスとして注目されるようになった。
元々、オリンピックは発足当初からアマ選手のみに参加資格を限って来たが、旧共産圏(ソ連やキューバなど)のステートアマ問題などもあり、1974年にオーストリア首都ウィーンで開催された第75回IOC総会で、オリンピック憲章からアマチュア条項を削除した[27]。さらに観客や視聴者の期待にも応える形で、プロ選手の参加が段階的に解禁されるようになった(当初はテニスなど限られていたが、後にバスケットボール、サッカー、野球などに拡大)。
1984年ロサンゼルス大会の後、フアン・アントニオ・サマランチ主導で商業主義(利権の生成、放映権と提供料の高額化)が加速したと言われたことがあり、またかつて誘致活動としてIOC委員へ賄賂が提供された事などが問題になったことがある。さらには、年々巨大化する大会で開催費用負担が増額する傾向があったがジャック・ロゲ会長の代になり、これまで増え続けていた競技種目を減らし、大会規模を維持することで一定の理解を得るようになった。
なお、現在のIOCの収入構造は47%が世界各国での放送権料で、また45%がTOPスポンサーからの協賛金、5%が入場料収入、3%が五輪マークなどのライセンス収入[28]となっており、このうち90%を大会組織委員会と各国五輪委員会、各競技団体に配布する形で大会の継続的運用を確保している[29]。
開催費用[編集]
(費用:アメリカ合衆国ドル)[30]


問題点[編集]
過熱化する招致合戦[編集]
1988年大会は有利と言われていた名古屋を抑えてソウルが開催地に選ばれたが、その裏ではソウル関係者のIOC委員への過剰な接待がなされていた[41]。また1999年には招致にあたって多額な賄賂を受け取ったとして複数のIOC委員が除名された。
なお、後述の2022年大会のように最終的に立候補した都市数自体が少ない大会も見られる。
莫大な開催費[編集]
1976年のモントリオール大会では大幅な赤字を出し、2006年までの30年間にわたり特別税を徴収し返済を行った[42]。また2004年のアテネ大会では施設建設費の多くを国債で賄った為、2010年のギリシャ危機の一因ともなった[43]。更に2014年のソチ大会でも多額の開催費がかかった為、2022年の五輪開催の立候補を辞退する都市が相次ぎ、北京(中国)、アルマトイ(カザフスタン)の2都市による異例の「一騎討ち」となった(結果北京が2022年冬季オリンピック開催都市に選ばれた)[44][45]。
スポンサー頼みの体質[編集]
上記の状況を打破するために1984年のロサンゼルス大会からは商業主義を取り入れることとなった。この方式は成功したが、一方では競技者よりもスポンサーの意向が強くなる場合もある。2008年の北京大会ではアメリカのテレビ局の意向で、アメリカでの視聴率が取りやすいように(北京の午前はアメリカの夜のゴールデンタイムになるため)一部の競技の決勝が午前中に開催された。
ボランティアという無料労働[編集]
大会の運営には、数万のボランティアが動員される。IOCも大会ボランティアの必要性を認めており、開会式あるいは閉会式にはボランティアへの謝意が示される。しかしボランティアは無報酬であり、さらに開催地への滞在費などは自己負担であり、長期にわたって拘束される。
そのため2016年リオデジャネイロオリンピックでは5万人のボランティアのうち1万5000人が欠勤した。その理由は過酷な労働条件が「参加するに値しない」と判断されたためであった。また2020年東京オリンピックで示されたボランティアの条件が語学や競技にかんする知識や経験を求めるものである一方で無報酬であることが「ブラック企業のようだ」とネット上で批判された。
オリンピック不況[編集]
オリンピック・万博・FIFAワールドカップなどイベント後には、イベントのための公共投資、それに付随した民間投資・民間消費需要が落ち込むため不況となるという説[46]。
経済学者の原田泰氏によれば、「東京オリンピック以外にオリンピック後に不況となったという事実は観測されていない[47]」「日本の冬季オリンピックや世界のオリンピック前後の景気を見ても、不況となったケースは少ない。万博についても同じであり、万博後に不況となる確率が高いのは日本のみである[46]」と指摘している。
政治活動とテロ[編集]
オリンピックが世界的なイベントとして認知されると、開催に反対する為のボイコットやテロなど政治的問題が浮上してきた。冷戦期における先述のモスクワ大会、ロサンゼルス大会の大規模ボイコットやミュンヘン大会で発生したテロの他に1996年のアトランタ大会でもオリンピック公園を標的としたテロが発生している。また国際オリンピック委員会は世界平和の実現と、人権の尊重、差別の撲滅などを推進する「オリンピックムーヴメント」を推進することを標榜しているが、オリンピックムーヴメントの理念にそぐわない国が開催することに異議を唱える運動もしばしば起こり、2008年の北京大会では大会に反対するデモが相次いだ。また2014年ソチ冬季大会ではロシアの「ゲイ・プロパガンダ禁止法」に抗議してアメリカ、ドイツ、フランスなど欧米諸国の首脳が開会式を欠席した[48]。

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Posted at 2016/10/18 13:53:11

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