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2017年07月06日 イイね!

大型二輪に乗ろう(バイクって高っけえなあ、・・(-。-)y-゜゜゜)




プロト総研/カーライフは、18才以上のバイク所有者を対象に「バイクに関する総合アンケート」を実施、その結果を「プロト バイクユーザーレポート 2017」にまとめた。


同レポートによると、バイク購入金額の平均は、前年比3000円増の72万2000円。バイクユーザーの個人年収が2016年の464万円から490万円と増加していることもあり、バイク購入金額は僅かながら上昇傾向にある。年代別では「30代」で74万7000円(同10万9000円増)、「新規購入層」で67万7000円(同5万7000円増)と大きく増加している。


中古バイクの購入については、居住地の都道府県外の物件を購入検討ありと回答したユーザーは同1.0ポイントアップの64.7%。現車確認なしで購入したことがあるユーザーも19.3%で上昇傾向にあり、ウェブ上での車両情報で購入決定に至るバイクユーザーが増加傾向にある。


また、中古バイク購入時における走行距離の改ざんについては、新規購入層は57.3%が重視すると回答。買い増し層、買い替え層、リターン層、新規購入層の順、つまりバイク購入経験が少なくなるほど重視度は増加傾向にある。所有バイクの特徴を比較したところ、新規購入層のバイク購入金額の平均は45万9000円と最も低く、5年落ち以内の年式車両が20.2%と最も高い傾向が見られる。新規購入層は少ない予算の中でも良質なバイクを求める傾向が伺え、走行距離の改ざんに関しても重視していると考えられる。




バイクも金がかかるからなあ。トヨタのヴィッツの一番安いのにナビとETC、サイドバイザー、フロアマットを付けた金額が158万、CB1300スーパーボルドールの新車購入価格と同じくらいだなあ。中古のバイクの価格は人気車、不人気車によって違うが、決して安くはない。中古でこんなに高いなら新車買っちまえと言うのが結論だった。400Xの下取りが50万、それで100万ともう少し払ったように思う。ナビ、ETC、自賠責や任意保険、メンテナンスパックは400Xのものをそのまま引き継いだ。真っ新新車で買えばもっと高かったということか。まあ、ナビとETC、それにグリップヒーターは必須だな。ブレーキとクラッチのレバーも、・・それからエンジンガードとペグかな。あ、チェーンも換えたいな。そんなことをしていると価格は上昇する一方で国産だからこんなものだけど輸入物なら200万、300万は当たり前、HDなど400万、500万なんてのもある。バイクが500万かねえ、・・。もっともRC213V-Sなどは2000万を超えていたし、マクラーレンがF1の技術を使って作ったバイクなどは4億円とか、・・。ヤマハも金メッキのシャコみたいな変なチョッパーを作っていた。6000万也、・・。四輪も数千万から億の車が山ほどあるが、バイクも同じだねえ。まあ普通に量産されているリッター超の国産バイクを買うなら200~250万、舶来ものを買いたければ300からの金を用意しないといけないということか。うーん、高っけえなあ、・・(-。-)y-゜゜゜。リッター超込み込みで100万くらいだったらもう少し売れるかねえ、・・(^。^)y-.。o○。


Posted at 2017/07/06 17:00:33 | コメント(0) | トラックバック(0) | バイク | 日記
2017年07月06日 イイね!

米海軍真っ青、中国海軍「055型ミサイル駆逐艦」の実力は、・・(-。-)y-゜゜゜




アメリカ海軍ミサイル駆逐艦「ステザム」(横須賀を本拠地とする第7艦隊所属)が、7月2日、西沙諸島のトリトン島沿岸12海里内海域を通航した模様である(アメリカ当局は公式には発表していないが中国当局は抗議と警告を発している)。5月26日に引き続いて、トランプ政権下で2度目の南シナ海における「FONOP」(公海での航行自由原則維持のための作戦)ということになる。

 
南シナ海でのFONOPが2015年に始められてから6度目になるが、わずか1カ月の間を置いて実施されたのは今回が初めてである。北朝鮮情勢を巡って中国に対して“気を使わざるを得なくなった”トランプ政権に苛立ちを隠せなかった対中強硬派の米海軍関係者たちは、今回のFONOP実施によって、「より頻繁なFONOPの実施」が定着することを期待している。

 
しかしながら、いくら中国の覇権主義的海洋進出政策を米海軍や米外交当局が牽制しようとしても、「せいぜいFONOPを南シナ海で実施するのが関の山」といった状況であるのもまた事実である。そして、対中国戦略家たちにとって、新たな危惧が現実のものとして突きつけられた。それは、6月28日に中国海軍が進水させた最新鋭の駆逐艦である。


■ 中国メディアは「アジア最強の駆逐艦」と喧伝

中国当局側の発表によると、進水した「055型ミサイル駆逐艦」は、全て“国内技術”によって建造されたという。基本排水量1万トン、満載排水量1万4000トン、全長180メートルの055型駆逐艦は、これまで中国海軍が建造してきた水上戦闘艦(航空母艦、揚陸艦を除く駆逐艦やフリゲートなど)のうちで最大であるだけでなく、第2次大戦後にアジアで建造された最大の水上戦闘艦である。大きさだけではなく、様々な充実した装備も積載しており、「アジア最強の駆逐艦」あるいは「アメリカの最新鋭ズムウォルト級ミサイル駆逐艦に迫る世界最強の駆逐艦の1つ」と中国当局系のメディアなどは喧伝している。

 
055型駆逐艦は(もちろん実戦に投入されたわけではないので真の戦闘能力に対する評価は誰にも分からないが)中国当局系メディアなどによる自画自賛だけではなく、アメリカ海軍関係者の間でも評価が高く、強く危惧している人々は少なくない。すなわち、「055型駆逐艦の海上戦闘における攻撃能力はアメリカ海軍のいかなる水上戦闘艦より勝っている」として、警戒を強めているのだ。

■ 敵を侮ってはいけない

日本では、中国の軍艦をはじめとする兵器などに対して「見かけ倒しに過ぎない」とか「張り子の虎のようなものだ」といった見方が少なくない。しかしアメリカ海軍関係機関やシンクタンクなどの軍事専門家(兵器や武器マニアの親玉といった人々ではなく、軍事戦略や安全保障政策のエキスパートたち)の多くは、「少なくとも確実なデータが入手できていない段階では、敵側の戦力などに関しての楽観的な判断は避ける」という習性を身につけている。


1941年の日米開戦以前、当然のことながら、アメリカ軍、そしてアメリカ政府は、日本海軍が巨大な戦艦や航空母艦を建造し、ゼロ戦をはじめとする多数の航空機を手にしていることを認識していた。しかし、日本の場所さえ知らないアメリカ国民はもとより多くの軍人さえも「いくら立派な戦艦やゼロ戦を持っていても、日本人ごときにとっては宝の持ち腐れで、虚仮威(こけおど)しに過ぎない」とみくびっていた。

 
そのため、太平洋方面(すなわち対日本)の最前線であるハワイ(太平洋艦隊)や、前進軍事拠点であるフィリピン(米フィリピン駐屯軍、とりわけフィリピンの米軍司令官マッカーサーは日本軍の“強さ”を過小評価していた)での対日防備は隙だらけで、結果として日本軍の先制攻撃を受けて大痛撃を被ることとなった。

 
アメリカ海軍戦略家の多くはこの種の教訓を生かし、「決して敵対する勢力の戦力を『どうせ・・・ちがいない』といった具合に自分たちにとって都合が良いように見くびってはならない」と考えている。「とりわけ、敵の人的資源に対して『士気が低いようだ』『訓練が行き届いていない』『作戦立案能力が劣る』といった評価をなすことは控えるべきであり、少なくともわが軍と同等かそれ以上の存在であると考えておけば、実戦になって『こんなはずではなかった』という事態に陥ることはない」として。敵の資源を決して過少評価せず、むしろ自軍を上回っていると想定するのである。そのため、055型駆逐艦を論ずる米海軍関係者たちの間には、「ついに、中国海軍駆逐艦がアメリカ海軍のそれを凌駕する日がやってきてしまった」という評価が広がっているのだ。


■ 「055型」駆逐艦の海上戦闘能力

米海軍がとくに脅威に感じているのは、055型駆逐艦が備えている海上戦闘能力である。現在、アメリカ海軍最強と言われている水上戦闘艦は「ズムウォルト級ミサイル駆逐艦」である。2016年に就役したこの新鋭駆逐艦は、最新型の多機能レーダーシステム(AN/SY-3)、全ての艦内システムのネットワーク化、最新型のミサイル垂直発射装置(MK57-VLS: 発射管合計80セル)などを装備している。


MK57-VLSからは、地上攻撃用トマホーク巡航ミサイル、各種対空ミサイル、弾道ミサイル防衛用ミサイル、対潜水艦用ミサイルなどを発射することができる。このほかズムウォルト級駆逐艦は、最新推進システム、最新情報処理システム、それに高度なステルス形状を備えているため「最強の駆逐艦」と言われている。だが、当初は32隻の建造計画があったものの、現時点では1隻が就役しているのみで、あと2隻で建造は打ち切られることになっている。

 
そのため航空母艦を除くアメリカ海軍の主力水上戦闘艦は、「アーレイバーク級ミサイル駆逐艦」(合計76隻を保有する予定、現在62隻が就役中、2018年中までに6隻が就役予定)と、「タイコンデロガ級ミサイル巡洋艦」(現在22隻が就役中)ということになる。いずれの軍艦にも、ズムウォルト級駆逐艦よりも発射管数(アーレイバーク級駆逐艦は90セルあるいは96セル、タイコンデロガ級巡洋艦は122セル)の多いミサイル垂直発射装置(MK41-VLS)が装着されているが、情報処理システムやステルス形状などはズムウォルト級駆逐艦とは比べようもないレベルである。

 
一方、中国の055型駆逐艦は、ズムウォルト級駆逐艦に迫るステルス形状をしており、中国が独自に開発したミサイル垂直発射装置(発射管は128セル)はMK41-VLSやMK56-VLSよりも大型のミサイルを発射することが可能である。そして、潜水艦を探知するソナー類も、米海軍や海上自衛隊の装備に勝るとも劣らない強力なシステムを搭載しており、「中華神盾」と称する対空レーダー戦闘システムもアメリカが誇るイージスシステムを凌駕するとされている。


■ 米海軍が恐れる「YJ-18」

このような強力な防衛手段に加え、米海軍関係者たちが大きな危惧を抱いているのは、この新型駆逐艦の128セル垂直発射管からは“超強力”な「鷹撃18型超音速巡航ミサイル」(YJ-18)が発射されることである。


YJ-18は、地上目標も敵艦も攻撃することができる巡航ミサイルであり、最大射程距離は540キロメートル程度とされている。軍艦と軍艦による海上戦闘では500キロメートル以上も離れた敵艦を攻撃することはほとんど考えられないものの、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦や一部のアーレイバーク級駆逐艦が装備しているハープーン対艦ミサイルの射程距離が124キロメートルとされているため、055型駆逐艦は米巡洋艦や駆逐艦の脅威圏外から米艦艇を攻撃することが可能となる。

 
さらに、YJ-18は攻撃目標に接近すると最終段階の40キロメートルはマッハ3以上で飛翔する「ロシア譲りの性能」を有していると推定されており、米海軍にとっては極めて深刻な脅威となる。このような脅威に対して、アメリカ海軍は空母打撃群を繰り出し、空母から発進する攻撃機によって敵艦艇を撃破するという基本方針に頼ってきた。そのため、巡洋艦や駆逐艦自身が搭載する対艦ミサイルを強力化する必要性は生じなかった。それよりも、防空ミサイルシステムをはじめとする防御能力に莫大な資金と最先端技術をつぎ込んできたのである。

 
ところが、中国海軍との戦闘が予想されるのは南シナ海あるいは東シナ海であり、中国との有事の際に、それらの海域に空母打撃群を出動させるという米海軍の大前提そのものが怪しくなってきてしまった。というのは、中国人民解放軍ロケット軍が東風21-D型対艦弾道ミサイル(DF-21D)ならびに東風26型対艦弾道ミサイル(DF-26)の運用を開始したからである。

 
まず、東シナ海は中国沿岸域から最大でも1000キロメートル程度の広がりしかない。また、南シナ海での予想戦域でも1500キロメートル程度の距離しか離れていない。そのため、東シナ海や南シナ海に進攻した米海軍空母はDF-21DやDF-26の餌食となりかねず、米海軍の伝統的な空母艦隊による作戦は極めて危険となる。したがって、中国との海上戦闘は、艦艇対艦艇の戦闘を想定すべきであるという考えが持ち上がってきている。


すると、ハープーン対艦ミサイル程度の敵艦攻撃力しか備えていない米海軍の戦闘艦は、055型駆逐艦にはとうてい太刀打ちできないということになる(中でも、新鋭のアーレイバーク級駆逐艦とズムウォルト級ミサイル駆逐艦には、ハープーン対艦ミサイル程度の攻撃力すら備わっていないため、増設が必要となる)。


■ 「今後5年間は隠忍自重するしかない」

以前よりこのような状況になりかねないことを危惧していた一部の海軍戦略家たちは、「YJ-18」に匹敵する強力な対艦超音速巡航ミサイルの開発を提唱していた。しかし、その開発はようやくスタートしたばかりであり、誕生するのは早くても5年後と考えられている。

 
一方、先日一番艦が進水した055型駆逐艦は3番艦までが引き続き誕生し、アメリカの新型対艦ミサイルが誕生する5年後までには、少なくとも8隻前後の055型駆逐艦が就役しているかもしれない。また、問題のYJ-18は055型駆逐艦より小型の052D型ミサイル駆逐艦(1番艦が2014年に就役し、間もなく6番艦と7番艦が就役する)にも搭載されるため、すでに2020年には20隻以上の中国海軍駆逐艦がアメリカ海軍艦艇をアウトレンジ攻撃する能力(敵の射程圏外から敵艦を攻撃する能力)を身につけることになる。

 
このため、米海軍関係者からは「少なくとも今後5年間は、(中国近海域すなわち東シナ海や南シナ海における海上戦闘では)どうあがいても中国海軍優位の状況を突き崩すことが困難になってしまった」との声も上がっている。アメリカ海軍の弟分である海上自衛隊にとっても、このような“米海軍の嘆き”は、残念ながら共通する。

 
このような状況に立ち至った原因は、アメリカ海軍艦艇(海自艦艇も同様)が、強力な敵艦攻撃能力を犠牲にしてまでも、超高額な予算と最高度の技術が要求される対空防御能力の充実に努力と予算を傾注しすぎたからである。この事例は、我が国の弾道ミサイル防衛態勢や、専守防衛という国防の基本方針そのものにとっても、大きな教訓とすべきである。




技術というものは冷徹なもので一足飛びに2段も3段も急速に進歩することはあり得ない。零戦も欧米の技術を超えたと言われたが、よく見れば必要な性能を得るために犠牲にしていた部分が多くある。戦争後半ではそれが弱点となってしまった。中国も同様で米中の技術差が一足飛びに埋まると言うことはない。しかし、米国は水上戦闘艦同士が交戦するという状況を想定せずに空母防衛のために経空脅威の除去を主題に防空システムを主に開発してきた。中国が対水上戦闘を目的に兵器システムを開発して来ていれば米国を凌ぐシステムを保有している可能性がある。ただミグ25の時のように米国は相手の兵器の脅威をことさら大きく取り上げて予算を獲得する手法を使うのでその辺も考慮する必要があるだろう。また艦が大きいと言ってもそれは搭載兵器を小型化できないので必要な種類と量を搭載するために大型化せざるを得なかったということもある。なめて見下してはいけないが、ことさらに恐れることもない。海上自衛隊も米海軍の補完戦力として対潜、機雷戦に特化した戦力から最近は対空、対水上、対潜、対機雷戦、両用戦と複合戦が可能な第一級の海軍へと成長している。海自の場合、遠くに出ていくことはない。日本の周辺ならASM3など空からの支援も受けられるし、ASM3を艦対艦ミサイルとして使っても良い。12式SSMを改造するようだけど、・・。まあ臨機応変な対応で脅威に対抗すればいい。何と言っても口数少なくあっという間に軽空母4隻を揃えた海上自衛隊だから大丈夫だろう。

Posted at 2017/07/06 15:37:58 | コメント(0) | トラックバック(0) | 軍事 | 日記
2017年07月06日 イイね!

豪雨被害は異常事態ではない、・・(-。-)y-゜゜゜。




九州北部を中心とした豪雨による多数の安否不明や土砂災害の発生を受け、政府は6日午前9時から、首相官邸で関係閣僚会議を開き、被害情報の把握や人命救助に全力であたることを確認した。麻生太郎副総理兼財務相や菅義偉官房長官、稲田朋美防衛相らが出席した。


会議では、麻生氏が「7月の降雨量のほとんどが半日でいっぺんに集中し、想像を超えるものになっている。異常事態であることに間違いない」と説明。「河川の氾濫(はんらん)、土砂災害はこれからも発生が予想される。数多くの安否の不明者がいる。事態は極めて深刻な状況にある」と述べた。

 
土砂崩落で孤立している福岡県東峰村について、麻生氏は「連絡がとれるところまできた」とし、「強いリーダーシップを発揮し、被害者の救命・救助、住民の避難対策など、被害の拡大防止に全力を尽くしてもらいたい」と指示した。

 
安倍晋三首相は、ドイツで開かれる主要20カ国・地域首脳会議(G20サミット)に合わせた欧州6カ国歴訪のため、日本を離れている。




異常事態ではなく気候が変わってこれまでの水防対策では対応できないような雨が降るようになっただけだ。このところ毎年日本の直近の海域で台風が発生し、各地で時間雨量100ミリを超す豪雨が降って被害が出ている。山が多く山間に生活拠点がありその中央を川が流れる日本では豪雨が降れば必ず被害が出る。水防対策を根本的に見直すべきだろう。
Posted at 2017/07/06 15:36:30 | コメント(0) | トラックバック(0) | 政治 | 日記

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ntkd29です。CB1300スーパーボルドールに乗って9年、スーパーボルドールも2代目になりました。CB1300スーパーボルドール、切っても切れない相棒になり...
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