日本には、日本の運用の考え方や地理的な特性に合わせ、日米の技術を結集しで米国の「F-16」戦闘機を改造開発した「F-2」戦闘機がある。それにもかかわらず、現在、青森県の三沢基地に「F-35」戦闘機の配備が粛々と進み、さらに「F-35B」戦闘機の導入が報道などで取り沙汰されている。日本が、日米共同で製造したF-2戦闘機の後継機となる次世代戦闘機を具体的に形作っていくことは非常に難しい状況になっている。そこで、次世代戦闘機の姿について、「F-4」および「F-15」の搭乗資格を持っていた元航空自衛隊戦闘機操縦者であり、航空自衛隊すべての戦闘機の運用を担う航空総隊幕僚長であった岩切の考えを中心として、わがチームが検討したことを述べる。
■ 1.日本自慢の戦闘機
まず、日本と米国が開発し、今、現役で活動しているF-2はどのようなものなのか。岩切元パイロットは、F-2の搭乗資格を保有してはいなかったが、F-2の後席に乗り体験飛行を経験したことがある。彼は、F-4およびF-15のパイロットの経験とF-2の体験搭乗を通じて、日本の戦闘機技術の素晴らしさを痛感した。軽快な飛行感覚と全周が見渡せる良好な視界が印象的であり、「操縦性抜群の戦闘機だ」という印象が強いと述べる。また、異常姿勢からの回復装置が装備されており、異常姿勢に陥った場合、スイッチを押せば、安定した水平飛行に戻ることができる、非常に良いシステムだ。この装置のお陰でF-2は空間識失調での墜落は皆無ではないだろうか。F-2導入当初、機体やレーダーシステムに若干の不具合があったものの、少しずつ改修された。日本防衛産業が自信を持ってよい、素晴らしい戦闘機だと確信している。
■ 2.後継機が戦う作戦領域
日本の空の脅威は、2050年まで見据えても、まさに中国空軍・海軍の戦闘機である。その戦闘領域は、東シナ海、黄海、日本海、次いで南西諸島領域を越えて日本列島や西太平洋である公算が高い。また、その戦闘機は大陸から飛行してくるスホイ戦闘機やJステルス戦闘機や、空母「遼寧」から飛び立つ戦闘機であろう。中国空軍機は、第1世代から第3世代である旧式機から第4世代である新型機に交代し、新型機が増加している。その数は、1994年には旧式機が約4200機であり、日本の10倍以上であったが、中国軍機の性能が悪すぎて、全く脅威ではなかった。だが、2018年には、旧式機が約900機、新型機が800機に推移した。日本の戦闘機と同じ技術レベルの機数が2倍になり、大きな脅威になっている。さらに、これまでの更新速度で新型機が増加し、旧式機がなくなると、2030年には新型機が約1100～1200機に、2050年には約1800機になると予想される。一方、航空自衛隊が現在保有する戦闘機数は約400機で、旧式の戦闘機を廃棄したものを新しい戦闘機で補う仕組みになっていることから、特別な事情がないかぎり増加することはない。つまり、新型機だけを比較してみると、現状では、中国軍機数が航空自衛隊機数の約2倍、2030年頃には約3倍、2050年には約4.5倍になる。つまり、将来的に見ると航空自衛隊の次世代戦闘機は、何倍もの中国軍戦闘機と戦わなければならなくなる。このような戦闘場面に必要な戦闘機とは、どのようなものであるべきであろうか。戦闘機の生産を同盟国の米国に100％依存していて、日中の間に有事が生起することになれば、戦闘機数の差が3～5倍の中国に対して、必要な戦闘機の数を揃えられるのか大きな不安がある。有事ではない現在において、有償供与されるF-35の1機当たりの価格は、いつのまにか、110億円にも跳ね上がり、F-2に必要な通信機器においては9年以上納入されていないというのが現状だ。
■ 3.作戦任務から求められる能力
F-2後継機は、F-4やF-15、F-35が担うべき任務と重複するマルチロールの任務を背負うこととなる。例えば、防勢的な航空作戦の場合には、航空優勢獲得維持のための作戦に、また、攻勢的な航空作戦の場合には、敵艦船、敵の基地や補給路を直接攻撃に行く作戦に投入される。その他、戦闘指揮中枢の任務、状況・戦果の確認、情報収集、偵察など多様な任務に投入されるだろう。F-2後継機は、F-35、F-15、F-2と比べると、航空機本体の性能、システム連接能力、アビオニクス（電子機器）および整備・補給などについて、非常に優秀な戦闘機になる構想である。また、運用面でも、優れた戦闘能力、状況判断能力および高い抗堪性があること。開発の絵姿としては、現在進行形である先進技術実証機「X-2」の技術を、さらにグレードアップして、F-2後継機に装備化していく必要があるだろう。
「X-2」先進技術実証機
■ 4.国産のF2後継機に望む姿
第6世代戦闘機としてF2後継機にどのような機能と特性および性能を保持すべきか。まず、防衛省が将来の戦闘機に関する開発コンセプトとしている「i3ファイター」の能力は必要だ。それに加え、将来、米国の第6世代戦闘機に搭載される連接能力、超音速巡航能力、卓越した機動性能も持つべきだ。特に、以下の技術は必須であろう。
・カウンターステルス能力を装備
ステルス戦闘機といえども、地上の2か所のレーダーから捜索されると、発見される可能性が高くなる。このような場合でも、自分のステルス性能を高め、発見されないことが必要である。現在では探知不可能な敵のステルス機であっても早期に発見できる、カウンターステルス能力が必要である。
・敵味方の情報の共有とリンクを組み合わせ、撃墜率を向上し被害率を最小化
友軍戦闘機の誰かがミサイルを発射すれば、必ず敵に命中するというクラウドシューティングを可能とするべきだ。敵味方の情報を交換し、共有し、敵を必ず撃破し、敵1機に数発のミサイルを撃ち込まない（オーバーキルしない）、友軍相撃を皆無にし、無駄弾を「0」にする。
・外部センサーと連接して瞬間撃破力を高める。
戦場に存在するセンサー、戦闘機、衛星、早期警戒管制機などやUAVなどで構成されたネットワークを活用し、ネットワーク内に存在するセンサーおよび武装などを最大限に使用する統合でシステマティックな火器管制を持つ。また、瞬時に目標を撃破する高出力レーザーや高出力マイクロ波兵器などの併用によるクラウドシューティング能力を保有する。
・戦闘機にAIを取り付け、無人飛行を可能にする。例えば、戦闘機が無人で、離着陸、飛行、ミサイル攻撃、攻撃回避を行う。
■ 5.独自開発こそ日本のため
搭載する技術レベルが高ければ、開発に要する費用は必然的に高くなる。1機当たり200億円以上、総開発経費は1兆5000億円以上とも見積もられている。独自開発も共同開発も高コストになる。米国ロッキードや英国との共同開発によって取得することも視野に入れている。しかし、システムなどの設計が完全に日本側に開示される保証はない。これまでも重要な技術は開示されていないことから、採用した場合の不安材料はあまりにも多い。中国空軍の優れている戦闘機は、ロシア製あるいはそれをもとに製造した戦闘機だ。よって、中国の戦闘機がロシアの戦闘機を超えることは、2050年であっても考えられない。日本の戦闘機が中国の戦闘機と比べて、優位に立つとしたら、それは技術力だ。その技術力を外国に頼ってしまえば、勝ち目を失うことになる。
F-2の退役は2030年代から始まる。
独自開発は、他国からの妨害、嫌がらせ、批判があることが予想される。だが、開発に伴う問題や技術に関する各種問題を順次解決して世界に冠たるF-3（仮称）という第6世代戦闘機を世に送り出し、科学立国としての日本の存在感と安全保障面での強固な抑止力を保持すべきである。独自開発の戦闘機を保有することは、一流技術先進国家としての証でもある。（軍事情報戦略研究所朝鮮半島分析チーム）
戦闘機の開発を止めてしまったらそれまでの技術的蓄積はゼロになって消滅する。技術の維持発展には継続が必要だ。また戦闘機開発で培った最新技術は民間への転用も可能であり、幅広く活用できる。技術に軍事、民需の境界はない。開発費1兆5千億が高いか安いかは判断の分かれるところだろうけどすそ野の広い航空機産業は民間への見返りも大きい。ぜひやるべきだろう。ではどんな戦闘機を開発すべきかと言うとやはり「多数の敵と戦って勝てる戦闘機」、高度なステルス性能と探知性能、多数の長距離ミサイルを装備できること、そして敵を視認することなく長距離で多数の敵を撃破できる戦闘機だろう。格闘性能はほどほどでいい。今更勇ましい格闘戦でもないだろうし、戦闘機を失う危険のある格闘戦などは避けるべきだろう。また必要に応じて無人機の運用能力を備える必要もあるだろう。危険な作戦は無人機にやらせて貴重な戦闘機を失うことのないようにすべきだろう。そうするとかなり大型の戦闘機になるだろうが、15トン級のエンジン双発ならパワーも問題はないだろう。戦後の戦闘機開発史上初めて機体もエンジンも国産できる目途がついた。ここはやるしかないだろう。F2の後継とその後にやって来るF15改修機の後継で需要は200機程度ある。今更F15などをどんなに改良しても戦場で生き残ることはできないそうだ。せいぜい長距離ミサイル母機にしかならないという。日本の空を守るためにもぜひやるべきだろう(^。^)y-.。o○。
Posted at 2019/10/24 10:25:57 | |
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