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「韓国びいき」の不可解判定でボクシング競技が大混乱　国内からも冷めた声「韓国人として恥ずかしい」

J-CASTニュース 10月2日(木)19時27分配信

　仁川アジア大会のボクシング競技で「韓国びいき」と思われる不可解な判定が相次いでいる。

　インドとモンゴルの選手が立て続けに不満を示し、メダルの受け取りを拒否するなど大きな問題に発展している。

■朝青龍も「キムチ野郎！」と怒り露わ

　2014年9月30日に行われた女子ライト級の準決勝で一つ目の疑惑の判定が出た。対戦したのは、インドのライスラム・サリタ・デビ選手（32）と韓国のパク・ジンア選手（25）。試合全体を通じ優勢とみられたのはデビ選手で、手数も有効打と思われるパンチも多かった。一方のパク選手はクリンチに逃げる場面が目立ち、ラビットパンチ(後頭部を殴る反則)とみられる打撃もしばしば見受けられた。

　だが、審判団が下した判定は0－3でパク選手の勝利だった。審判3人はイタリア、チュニジア、ポーランドだった。

　この結果に、会場では韓国人以外の観客からただちにブーイングが起こった。デビ選手も判定に驚いた表情をみせ、試合後には涙を流しながら「このようなことが起こると、積み重ねてきたトレーニングがすべて無意味になってしまう」などとコメント。判定は受け入れられないものだと訴え、インドチームも同日に抗議した。

　10月1日の表彰式では驚きの行動に出た。デビ選手は銅メダルの受け取りを拒否し、パク選手の首にメダルをかけて立ち去ったのだ。表彰式後、デビ選手は「問題解決に役立つなら、私のキャリアが犠牲になってもいい」と語ったという。

　もう一つの疑惑は、同じく9月30日に行われた男子バンタム級の準々決勝の判定だ。韓国のハム・サンミョン選手と対戦したモンゴル選手は、優勢とみられたものの0－3で判定負け。すると、その場でリング上に座り込んで抗議に出た。報道によれば、モンゴル選手団も正式に抗議したが、国際ボクシング協会には受理されなかったという。

　この試合は大相撲元横綱の朝青龍さんも試合を見守っていたようで、ツイッターを更新し、

　　「アジアゲーム仁川！ボクシング3ラウンドモンゴル勝っているのに韓国選手に手上がり!!　キムチやろう!!　キ

　と怒りをぶちまけた。加えてインドのデビ選手の判定についても「これも同じ!!　キ国選手に勝ったけと負けた!!　キンド選手、涙、悲しいな」と言及し、韓国びいきとみられる判定が続出していることを問題視した。

国内タレントも「韓国選手は不公平判定の恩恵受けてる」

　相次ぐ抗議に韓国メディアも黙っていない。CBCニュースは10月2日、授賞式における騒動を伝える中で「この授賞式で、パク・ジンアには恥辱的な記憶が残ることとなった」「デビの非常識な行動によって大きな傷を抱えた」としてデビ選手の行動を問題視した。

　だが、今回の判定騒動を「盗まれた金メダル事件」として知られるソウル五輪（1988年）の審判買収問題と同一視する人も少なくないようだ。インターネット上には英語圏の人たちからも

　　「彼らには公平に判定しなかったひどい実績があるからな」
　　「この判定は到底受け入れられない」
　　「韓国人を信用してはいけないという教訓だな」

といった声が寄せられている。韓国のネットユーザーからでさえも

　　「正直、インドの選手のほうが優勢だった」
　　「韓国人としてこの出来事は本当に恥ずかしいし、憤りを感じている」

という声が聞こえてくる。

　国民日報が報じたところによると、韓国のボクサータレントも2日、自身の公式サイト上で自国のボクシング選手が不公平な判定の恩恵を受けていると主張した。このタレントは全国ボクシング選手権大会で優勝経験もある人物とのこと。特定の選手の名前には言及していないものの「アジア大会やオリンピックのために血もにじむような努力をしているのは、韓国選手だけでなく外国選手も同じ」として判定の偏りを批判したという。

＊南北ともイスラム国へ衣替え！

　で如何でしょうか。ファンキーなみなさん！

自動車国内生産、広がる「減速」　ホンダ一部操業休止、在庫削減へ

SankeiBiz 10月3日(金)8時15分配信

消費税率引き上げ後の販売低迷で、自動車メーカーが足元の生産を抑制する動きが出ている。ホンダは埼玉製作所狭山工場（埼玉県狭山市）で１０、１１月の金曜日の操業を休止し、完成車の在庫を削減する方針。トヨタ自動車や日産自動車も休日出勤や残業を減らし、生産を調整している。自動車の国内生産がさらに落ち込めば、力強さに欠ける国内景気に打撃を与えかねない。

　ホンダはミニバンやセダンなどを生産している狭山工場で、１０月の最終金曜日と１１月の毎週金曜日の操業を休む。計画していたほど販売が伸びず、在庫が積み上がっているからだ。

　休止した分は１２月以降、休日出勤に振り替え、生産水準を戻す。それでも、約１００万台としていた今年度の国内販売計画の達成は難しいとみられる。

　ホンダは海外への生産移転を進めており、国内販売が減少すれば国内工場がしわ寄せを受けるが、「平日の特定の曜日を休業にするのは珍しい」（自動車大手幹部）という。

　もっとも、国内の販売低迷で減産を余儀なくされているのは他社も同様だ。

　トヨタの国内生産は４月以降、前年割れが続いており、「休日出勤や残業を減らすなどして、日々の生産台数を調整している」（同社）。日産や三菱自動車も休日出勤を減らすなどの対応をとっている。

　日本自動車販売協会連合会などによると、９月の国内新車販売は前年同月比０．８％減の５１万８７７４台と落ち込んだ。軽自動車は２．５％増とプラスを維持したが、「半期末のノルマをこなすため、ディーラーが自社でナンバー登録して転売する“未使用車”を増やした」（業界関係者）ことも一因とみられる。

　増税後の買い控えが想定以上に長期化し、販売店では来店客数や新規受注が落ち込んでいる。各メーカーは新型車の投入などで、てこ入れする構えだが、軽自動車税の２０１５年度分からの引き上げなども予定されており、先行きは不透明なままだ。メーカーからは「市場をキープするため、税制面などで（国に）サポートしてほしい」（大手幹部）との声も漏れ始めた。

　自動車産業は製造業全体の出荷額の約２割を占め、部品メーカーなど裾野は広い。販売低迷が長期化し、減産の動きがさらに広がるようなら、日本経済に与える影響は大きい。

＊この傾向は当分と言うか・・・当たり前となるのでは。