メディアが徹底したバイデン上げ、トランプ下げをしており、日本人でも過半数の人がトランプは史上最低の大統領と思っているようですが本当にそうでしょうか。
トランプ大統領に関しては半生の自伝本やドキュメンタリーが数多くありますが今回は少しトランプ大統領と周辺の人たちについて書いてみたいと思います。
トランプ氏は建築業で成功し財を成したドイツ人移民のフレデリック・トランプの子として産まれました。
大学卒業後、父親の経営する不動産デベロッパー会社に就職しますが、堅実な父親の仕事に辟易していたトランプ氏は事業を引き継ぐと大規模な不動産開発や事業買収に乗り出し、大きな富を築きます。
当時、荒廃していたニューヨーク市クイーンズ地区の大規模開発に着手し、後に顧問弁護士になるジュリアーニ市長とニューヨークを安心して地下鉄に乗れる街にする治安回復に貢献しました。
異業種への進出も多くフットボールリーグや航空会社、カジノ、プロレス団体などを所有しましたが、多くは破綻したりして手放しています。
作家として、また実業家志望の出演者の生き残りを争わせるテレビ番組では毎週出演者に退場を言い渡す大物実業家としての出演依頼を受けましたが、最初は番組最後に登場して審判を下す大物というだけでしたが、番組の構成などにも興味を示し、退場を宣告する「You're Fired！(クビだ！)」でキャラクターが定着しました。
後に「人々が何を求めていてどういう役割を演じるべきか把握した」と回顧しています。
プロレス事業ではライバル団体WWEのオーナービンス・マクマホンと互いのスキンヘッドを賭けた試合で勝利。
これ自体は見世物の一つにすぎませんが、この掛け試合で観客の熱狂に直に接した経験を通じ、どうすれば人々が熱狂するのかについて学んだと言います。
ミス・ユニバース機構の代表としては性別適合手術を理由に失格になったカナダ代表の失格を撤回させ性転換者にも門戸を開放しました。
（メラニア・クナウスとはこの仕事が縁で後に再婚する）
しかし事業は常に乱高下し何度も破綻しては再起しています。
（破綻目前で銀行から謎の巨額つなぎ融資という疑惑もありました）
何度も「大統領選に出馬は？」と問われてもあまり積極的ではなかったようですがオバマ政権時代に、オバマ大統領の出生疑惑に対し「彼の出生証明書はどこだ？」と疑問を呈していましたが、ホワイトハウスでの晩餐会に招かれた時、オバマ大統領が来賓の前でトランプ氏をバカにして「出生証明書は私の心に仕舞ってあります」と遂に明かす事はなく、この日の帰りにはトランプ氏は次の大統領選への出馬の意志を固めたとも言われています。
次の大統領選では共和党から立候補し、民主党ヒラリー・クリントン氏との一騎打ちではヒラリー圧勝との下馬評を覆して激戦州での得票で第４５代大統領に就任します。
メキシコとの国境にフェンスを建設して不法移民の侵入を食い止める、またエルサレムをイスラエルの首都と認定しアメリカ大使館をエルサレムに移すなど賛否が分かれる政策を強行し共和党内からも不協和音が出ます。
またワンマン的手腕で側近らを何度も「クビ」にするなど破天荒な人物と評されていますが民主党の貧困層を給付金バラマキで取り込むのと違い、雇用改善や減税政策で失業率を改善、コロナ禍で吹き飛んだと言われますが、民主党政権のバラマキ政策の時にコロナ禍が直撃したらどれだけ失速したか分かりません。
外交ではイスラエルと中東諸国の関係改善という離れ業で現職大統領でなければノーベル平和賞を受賞してもおかしくない実績。
これは中東を安定化させ、派兵しているアメリカ軍を引き上げたいというものですが結果として世界情勢の安定に寄与するならアメリカ中心主義も功績でしょう。
アジア情勢では北朝鮮の金正恩の交渉では韓国の文在寅に足を引っ張られますが、それでも北朝鮮に譲歩する事なく、また日本人拉致問題についても国連で言及し北朝鮮を糾弾しました。これは歴代どの大統領も踏み込む事の無かった前代未聞の領域で日米同盟を一層深化させました。
周辺国への拡張政策を押し広げ、アメリカの国益にも衝突する中国に対し、極めて厳しい対中制裁を科し「太陽政策」に決別し対決姿勢に転じ、台湾へのアメリカ軍レベルの装備売却も推し進めています。
コロナ禍に対しては軽視する発言が目立ち批判されますが、基本的にはＷＨＯの勧告に基づいた対応で感染拡大を招いたのはトランプ大統領だけの責任とも言えないでしょう。
そんなトランプ大統領も、大統領選では大苦戦しています。
金融引き締め政策が我慢ならないウォール街の金融エリートやＩＴベンチャー、ＧＡＦＡといった巨大プラットフォーマーとは衝突し、またヒラリーが勝つはずだった選挙の結果を認めない民主党がマスコミと組んでネガティブキャンペーンを繰り広げます。
ＣＮＮの著名キャスターは敗北宣言をしないで訴訟を繰り返すトランプ大統領を「末期のヒトラーに酷似」と酷評しましたが、これはユダヤ人やイスラエルから大いに顰蹙を買い目論見は不発。
これらの結果、バイデン候補の息子のハンター氏の中国やウクライナ疑惑、カマラ・ハリスが極左思想の持主なのを知らないアメリカ人が４割以上に上り、またバイデン候補がセクハラで告訴された事も知らないまま投票した有権者の１０％はもし知っていたら投票先を変えたと答えています。
窮地に立たされるトランプ大統領ですが、周囲には優秀なスタッフを抱えています。
まず、ファーストレディーのメラニア夫人。
ユーゴスラビア内戦を避けてアメリカに移民、モデル活動でミスコン団体代表をしていたトランプ氏と知り合い交際を経て結婚。
当初はピンナップガール的なお飾りとしか見なされていませんでしたが実業家としての才能を発揮してトランプ氏の事業のいくつかを任され、また大統領としてのトランプを支えています。
顧問弁護士のルーディー・ジュリアーニ。
ニューヨークの治安回復を目指していた市長時代に治安回復して打ち捨てれられた地区を再開発したいトランプ氏と意気投合し、後に大統領顧問弁護士チームに参加。
多くの訴訟を抱えるトランプ大統領を法的にサポート。
大統領選でも早くから不正選挙との対決を表明していました。
ケイリー・マクナニー大統領補佐官
一部で「大統領の浜アユ」などと揶揄されていますが、容姿だけではなくなかなかの切れ者です。
選挙戦中の記者会見である記者が「トランプ大統領はコロナウイルスを撲滅すると言いましたが出来ていません。撤回しないのですか？」と突っ込んだ所、「あなたの所は専門家がコロナウイルスの危機を煽り過ぎていると言っていましたね。撤回しないのですか？〇〇社はインフルエンザの方がコロナウイルスより脅威と言いました。撤回しないのですか？△△社は恐怖心の方がウイルスより早く広がると言いました。撤回しないのですか？××社は政府がコロナウイルスに巨額の対策をすべきではないと言いました。撤回しますか？」と十倍返しを披露。
事前通告の無かった質問だそうで、こういう質問に備えて下調べしていたようです。
この人は乳がんの家系で乳房の切除手術を受けて、精神的に辛かった時期にトランプ氏のパーティーに出かけ、その事を話してみたら親身になってくれて慰められたことに感動したそうです。同時に社交辞令的なものだと思っていたそうですが、それから数年後にまたトランプ氏に再開した時に、トランプ氏は覚えていて気に掛けてくれたことで「この人をサポートしたい」と思ったそうです。
シドニー・パウエル弁護士
先日、トランプ顧問弁護団を離れるという事で憶測を呼びましたが、どうも軍事弁護士として国内の不正を暴くことに注力するようです。
軍事弁護士は一般の弁護士と違い国家反逆罪を扱う事が出来ます。
選挙不正は外国勢力が干渉していると噂されていますのでまさにトランプ陣営の切り札になります。
中国やイランのエージェントの関与が言われますが、共和党内にもこれらの勢力に通じて政権転覆のクーデターを図る勢力がおり、ジョージア州知事らの収賄疑惑を皮切りに、勝敗を左右する激戦州と言われた州で今後次々大型訴訟を行っていくようです。
かつてトランプ大統領は彼女を「地上最速の動物（チーター）のように獲物に襲い掛かり致命傷を与える」と評した事があり、それが気に入ったのか、最近は会見では勝負服として大阪のオバチャンばりのヒョウ柄の服を身に着けています。
昨日、トランプ大統領がロシア疑惑で渦中の人だったマイケル・フリン氏に恩赦を与えました。裁判は全て取り下げられいますが容疑者の肩書のままだったための恩赦ですが、裁判当時この無実の罪から救い出すのに奔走したのがシドニー・パウエル弁護士だったそうです。
イヴァンカ・トランプ
この人も才色兼備を地で行く人でテレビ出演やモデル活動、実業家、そして政治活動など幅広く活躍しています。
父親であるトランプ大統領の政治決断に助言できる人物として興味深いですが、正統派ユダヤ教徒である夫のクシュナー大統領上級顧問の影響がトランプ大統領の中東政策、特にイスラエルとの協調に大きく影響していると見られています。
この他にも全米屈指の才能がトランプ政権を支えており、民主党やメディアが作り上げた虚像やバイデン氏が主張する「４年間何もしていない」という誹謗中傷は当たらないでしょう。
選挙不正に抗議しトランプ支持を訴えるワシントンＤ.Ｃ.での抗議集会
トランプ大統領が完全無欠とは言いませんがこれまでの実績からすると今後膨張する中国と対決するのにトランプ以上に適任者がいるとは思えません。
特にバイデン氏はファミリーが逮捕歴の抹消疑惑や薬物中毒、不正献金疑惑などを数々抱えたままで、その証拠を握っている相手国が容易に手玉に取る事ができる理想的な操り人形として大統領に就任するのは問題があり、最低限、選挙の不正疑惑の嫌疑を晴らさなくては国民の支持は直ぐに失われてしまうでしょう。
シドニー・パウエル弁護士の訴状を少し見ましたが、立証された時の事を考えてか、中国に亡命でもするつもりかバイデン氏はすでに共和党内の中国にパイプを持つ議員に接触を図っているとかまことしやかに語られいます。
バイデン氏が中国にしがみつくのを習近平派一層の好機ととらえて中国国内でも反習近平の長老が準備し始めているとも聞きます。
以上、にわかで仕入れた知識ですがこれから国家反逆罪相当のどんな犯罪が飛び出して来るのか、歴史的な大事件、体制が変わるのはアメリカかそれとも中国か、益々目が離せません。
