利根川の天然水のブログ一覧

　化石燃料をエネルギーとして走る自動車に代わる、電気自動車などのエコカーが世界的な普及を見せている。その重要な部品の１つである高性能バッテリーの開発を巡って、日中韓の東アジア３カ国が激しく争っている。中国メディア・今日頭条は１９日「日中韓のリチウム電池三国演義　強いのは誰か」とする記事を掲載した。

　記事は、日中韓３カ国の主力バッテリーメーカーとその特徴を紹介している。

まずは中国の３社だ。寧徳時代（ＣＡＴＬ）は、その前身であるＡＴＬが蓄積した電池分野の技術を活かし、ＢＭＷとの協力によって急速にシェアを伸ばしており、主にニッケル・マンガン・コバルトからなる三元リチウム電池製品を開発しているとした。自動車メーカーとしてもおなじみのＢＹＤはリン酸鉄リチウムイオン電池をメインとし、三元リチウム電池の開発も始めているという。米国企業を中国企業が買収した万向Ａ１２３もリン酸鉄リチウム電池に強みを持っており、中国国内の電気自動車で一定のシェアを持っていると説明した。

　続いては、日本からＡＥＳＣとパナソニックの２社を紹介。日産とＮＥＣの合弁企業であるＡＥＳＣはバッテリー業界の巨頭であったものの、マンガン酸リチウム電池という「誤った路線」を歩んだことにより徐々に市場から淘汰されつつあると指摘。パナソニックについては円柱形の三元リチウム電池を主に開発し、テスラと深いつながりを持っているとした。

　最後に、韓国企業からＬＧ化学とサムスンＳＤＩを紹介。ＬＧ化学は三元リチウム電池を得意とし、起亜、日産、ＧＭ、ルノーなどの自動車に採用されており、国際市場で大きなシェアを獲得していると説明。サムスンＳＤＩも三元リチウム電池でフォルクスワーゲンやＢＭＷに製品を提供していると紹介する一方、昨年爆発事故で問題になったサムスン・Ｇａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ７のバッテリーは同社の製品であると伝えた。

　記事は「中国で新エネルギー車の認証を受ける際、ＬＧやサムスンなどの外国メーカーのバッテリーを採用していると認証が通らないとの話がある。高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）の影響があるのか分からないが、少なくとも国家戦略上で何らかの方針があるのだろう。３カ国の争いで一体誰が勝ち、誰が負けるのか」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2017-10-24 05:12

　神戸製鋼のアルミニウムや銅製品の強度などの性能データ改ざんのニュースは、実態が明らかになるにつれて波紋が大きく広がっている。

日本を訪れる中国人旅行客は「メード・イン・ジャパン」の製品に憧れを抱き、大量に買い物をしているが、香港メディアの鳳凰号は１３日、「日本製品に対する神話が崩れ落ちた」と論じる記事を掲載し、日本製品は果たして中国人が憧れるに値するのかと疑問を呈した。

　神戸製鋼は日本を代表する鉄鋼メーカーとして、その製品は世界の自動車の部品や新幹線、航空機など様々な製品に広く使用されているため、多くの企業に大きな影響を与えている。記事は、性能データ改ざんは特に安全性の問題にかかわるゆえ、日本企業に対する「誠実、厳格、精密」といった評価も大きく低下したと論じた。

　続けて、こうした改ざんや偽装などの醜聞が近年、日本で増えているとし、それゆえに「消費者は不信感を抱いている」と考察。特に中国人がこれまで抱いてきた「日本製品＝高品質」という認識に大きな影響を与えるのは必至であるとし、中国人は長い間「日本製品」に対して匠の精神の結晶であるとして崇拝する向きがあったが、今はそうした認識に別れを告げる時だと主張した。

　中国では「日本製品の信頼性が失われた」などと、ここぞとばかりに批判する報道が多く見られる。記事の主張は少々極端だと言えるが、日本企業の中国における事業や、中国人旅行客の日本国内における消費に影響が出ないことを願うばかりだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　2017-10-19 09:12

　日本にも進出した中国の「シェア自転車」。中国では自転車のみならず、さまざまなシェアリングが大盛況だが、同時に多くのほころびも目立ってきているようだ。もともと公共の物を大切に使ったり、ルールを守るという概念が希薄な中国では、問題が起きるのも当然といえば当然だ。

　中国メディアの今日頭条は２０日、シェアリングの普及に伴う問題について指摘し、「誰がこのごみと化した製品を片付けるのか」と疑問を投げかけ、シェアする対象がごみと化している現実を直視するよう促す記事を掲載した。

　中国ではすっかり定着したシェア自転車だが、今年に入り保証金の払い戻しが滞る企業が増え、社長が夜逃げして倒産するなどの問題が出始めている。その結果、故障したものも含め、大量の自転車があちこちに放置され社会問題になっているという。記事は「自転車の墓場」の痛々しい写真を掲載しているが、まだ新しい自転車までもがうずたかく積まれ、朽ちていくままにされている。

　同様の問題は他のシェアリングでも見られるようだ。記事は、昼寝用カプセルホテルとして話題になった「シェア睡眠カプセル」はなくなり、シェアスマホ充電器も商売が成り立たなくなり、シェア傘は大部分が行方不明となり、シェアカラオケボックスも「荒廃」してしまったと伝えた。このシェアカラオケボックスは、電話ボックスのような外観でショッピングセンターなどに設置されたが、休憩所代わりに使われているうえ、管理が行き届かないためあっという間にゴミだらけになったと厳しい現状を伝えた。

　このように、中国ではシェアリングというシステムが流行したものの、長続きしにくいことが分かる。記事は、中国では「失敗したらすぐに手を引き、次の新しい波に乗ればいい」と考えている人が多いものの、残された製品はどうするのかと問いかけた。

　日本では新たなサービスや商売を始める前に、様々な想定をして対処法を考えておくケースが多いが、中国では先のことを考えずとりあえず始めてしまう傾向にある。その結果が問題になっている大量のシェア自転車の墓場であり、大量のごみを創出し続けて、環境問題ともなっている。こうした問題を中国政府がどう解決していくのか、見守る必要があるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｙｕｅｎｍｉｎｇｌｉａｎｇ／１２３ＲＦ） サーチナ　　　　2017-10-24 07:12

　日本を訪れた中国人観光客がしばしば驚くのが、高速道路のサービスエリアの充実ぶりだ。中国の高速道路にもサービスエリアは存在するが、利用者からの不満は尽きないようだ。中国メディア・今日頭条は１９日、中国のサービスエリアが、トイレすらすんなり行けない構造であるとする記事を掲載した。

　記事は「旅行の途中で、こんな現象を発見したことはないだろうか。以前のサービスエリアは、自動車のドアを開ければトイレの入口が見えた。しかし今は、トイレに行きたいのであればレストラン、売店さらには各種露店を通らないとたどり着けないのだ」とした。

　そのうえで、今月洛陽から成都まで高速道路で移動した際に立ち寄ったサービスエリアで休憩した市民の経験談を紹介。このサービスエリアでは、目立つ場所にトイレの案内看板が出ていたが、売店とレストランを通り、さらに長い通路を経てようやくたどり着く状況だったという。数分後、大型バスが現場に到着すると、数十人の乗客がトイレを急いで探し始めたが、その道のりの長さに「どうしてこんなに遠回りしないとトイレに行けないのか」と不満の声が聞かれたとのことだ。

　記事は、業界の関係者が「これはサービスエリアの販売戦略の一種だ。これまでの売店は駐車スペースからトイレまでの動線内になかったため、トイレに寄るだけで売店に足を運ばない人が多かった。今は売店、レストラン、トイレを一体化することで、トイレ利用者が車に戻る途中に売店などに寄るよう仕向けているのだ」と説明したことを伝えた。

　この戦略によって、サービスエリアの売り上げが大きく増えたケースもあるようだが、同時に利用者の不満も高まった。売店の商品が市場価格よりも高いことも不満を強める原因になっているとみられる。記事は「トイレに行くだけのつもりだったのに、店の前を通ったときについでにタバコを買ってしまった。大して値段は変わらないだろうと思ったら外で買うより１０元（約１７０円）くらい高かった」という利用者の声を紹介している。

　サービスエリアの本来の目的は休憩であり、一番に必要なのはトイレだ。売店をトイレの近くに配置するのは構わないが、売店やレストランを通らないとトイレに行けないというのは、サービスエリアの機能としてやはり問題ではないだろうか。売店の売り上げを伸ばしたいなら、車からトイレまでの動線になくてもちょっと寄りたくなるような品物やサービスを提供することだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2017-10-22 15:12