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オープン美食倶楽部ですが、いろいろ聞いた結果、

１０月２３日土曜日
夜７時半より
おみ宅にて


ビュッフェスタイル形式バイキング


料金区分はノンアルコールかアルコールにて区別します。


料理は、洋食、中華、和食、インド料理だそうです。


参加人数によって料金がかわるとおもうので悪しからず。。。


お泊り＆駐車場はあらかじめお申し出ください。




参加表明は、人数、アルコール区分、希望料理など記載してくだされば結構です。

連絡先がわからないかたは、メッセージください


参加表明コメントおまちしてます

先日は高級ホテルにて、高級美食倶楽部にいってきました。


じつはその美食倶楽部にて料理を作っていただいているシェフ（ホテルとは関係ありません）が、
みんからを通じて、オープンで美食倶楽部を開催しないかという提案があったのです。

それは、いつもうちらが、たべているものをもっといろんな方にたべていただき、
ワイワイとやりたいのが目的です。

美食倶楽部に参加している方でなくても、参加ＯＫだそうです。


内容としましては、こちらのブログにて提案＆内容決定＆告知。
そして、そのオープン美食倶楽部の料理は、ビュッフェスタイルでの、バイキング形式です。

もちろん、うちらの美食倶楽部は安くておいしいものをたくさんたべるのがスタイルですから。
値段はリーズナブルですｗ


場所は、おいらんち( *´艸｀)




もちろん美食倶楽部ですので、専属シェフの手作りです。
なにがでるかはおたのしみです。
もちろん厳選したお酒もありますので。
お泊りＯＫです。【雑魚寝】になりそうですけどｗｗ



とりあえず、美食倶楽部に参加してみたい方、できる方。
日時など調節したいのですが・・・・・


いかがでしょうか？？


たくさんのコメントおまちしております。


できれば、土曜日の夜あたりで・・・・
とはおもっています。


たくさんトラバしていただいても結構です。

タイトルのとおり

いつも参加させていただいている美食倶楽部の

高級バージョンｗ



フォトはこちら





































もちろん







































美味です。































まずいわけがないじゃぁないですかｗ








































まぁ余談ですが、入り口にはいったら、すごくお客さんがならんでて、
そこをなんのこともなしに、スルーしてはいっていくのが

































優越感でした(笑)

みんからタグに気になるものがあったので検索。

自動車関係の税金があがるらしいです。
古い車の方＆軽自動車の方は要注意かもしれません。

以下引用です。






総務省が2011年度に税制改正し12年度の創設を目指している「環境自動車税」。同税は、自動車税（地方税）と自動車重量税（国税）を一本化しようとするものだが、軽自動車が課税対象になった場合、軽自動車は現在と比べ4倍強の増税となる。

15日公表された「自動車関係税制に関する研究会」の報告書によると、研究会では軽自動車の規格は小型自動車に近く、安全面や環境面で比較しても特段差異はないものと考えている。特に環境面においては、軽自動車と1000ccの小型自動車のCO2排出量の平均値は軽自動車の方が排出量が多い状況という。

現在、自動車税では1000ccの小型自動車（乗用・自家用）にかかる標準税率は2万9500円であるのに対して、軽自動車税が適用される四輪の軽自動車（乗用・自家用）にかかる標準税率は一律7200円となっている。

税負担に4倍強の開きがあることに関して研究会は「この税負担の格差について、環境自動車税の環境損傷負担金的性格や財産税的性格からは、もはやその格差を合理的に説明することは困難であり、軽自動車と小型自動車を区分して議論すべきものではない」とした。

また、自動車重量税（国税）についても「少なくとも自動車重量税の上乗せ分も含めた規模で一本化すべきである」とした。

研究会の中には、軽自動車に係る税負担水準の引上げについて、市町村の税源を確保することで、地域交通施策の充実につながり、地球環境への貢献に資することにもなるとの意見がある一方、軽自動車の保有は都市部よりも地方部に多いことから、地域の生活の足に対する税負担を急激に重くすべきではないとする意見もあった。

研究会としては、自動車税と軽自動車税を分ける理屈は乏しいものとの考えを前提に議論を整理しつつ、環境自動車税の課税客体に軽自動車等を取り込む課題に対して、現実にどのような形で対応するかについては、今後更に検討を深めるべきとしている。