危ないワクチン　死亡や障害の責任は自治体？国？

お金をもらっても死んだ子や障害を背負った子供が元に戻るわけも無し、元に戻ったとしても失われた時間は帰ってこない。
そもそもお金で解決というのも元をたどれば税金だから無能いや、国民にとって有害な役人（税金泥棒）どもの尻拭いで、さらに税金を使うというのも納得できない話。

↑性的活動がない（処女）場合にしかガン抑制のメリットがないってことは、医者が問診するとしても　本当のことを答えるかどうかは、わからないのでは？
なんのリトマス試験紙なんだよという気もする。

以前からうわさがあった断種ワクチン（人口抑制、不妊化）

子宮頸がんワクチン以外にも各種ワクチンにも水銀（メチロサール）が防腐剤として入っている。
水銀で脳がダメージを受けます。米国も自閉症との関係をみとめている。（その後、安全だという研究発表はワクチン製造会社の資金で出てきている←最初から結論ありき）
マグロなど大型の魚は水銀を溜め込んでいるので、妊婦さんは食べる量に気をつけるようにという話は今さらですけどね。

子宮頸がんワクチンは家畜の去勢、不妊に使われていた成分が入っている。
そのことだけで、危ないなと思っていたが、もともと効果は疑わしくて、副作用（前に感染していたら危険が増す）だけは確実にあるというワクチン・・・・そんなもの誰が打つんだろうと思っていたら、無知な親とその子供たちに政府が推奨してたのね。
よく分からないけど「がん予防ワクチンを打ちましょう」と通知が来たら、打つほうがいいような気になるわな。
ここでも　よく分からないものには手を出すなってことでしょう。
数年前でも、ちょっと調べればゾロゾロ出て来てたんだし。
私はインフルエンザワクチンでも十年どころか20年以上、多分３０年以上予防注射は打っていない。
身体に直接、異物を入れるなんて気持ちが悪いから。（学校での集団接種は逃げられなかったけど）

というわけで、２つほどコピペ　↓
/////
「子宮頸がんワクチン打て打て詐欺で、子供の生まれない世界を作ろう」というふざけた話

一般に子宮頸がんは、無節操な性交渉によって、HPV（ヒト･パピローマ･ウィルス）に感染してしまうことが主原因だとされています。
しかし、FDA（米国の食品医薬品局）は何年も前から、子宮頸がんとHPVとの間には、因果関係は認められない、という見解をはっきり示しています。
つまり、過剰な性交渉と子宮頸がんとは関係がない、ということです。
この状況は、エイズのときと、そっくりです。

つまり、HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）は、HPVワクチン接種は医学的に役に立たないだけではなく、接種を受ける女子児童の健康に有害かもしれないということです。
実際に、イギリスの14歳の少女、ナタリー・モートンさんは子宮頸がんワクチンの接種を受けて死亡しています。

ここに子宮頸がんとHPVとの間には、何ら関係がない、とする暴露情報があります。
このサイトを良くお読みください。日本語のサイトの中では、もっとも優れているもののひとつです。
http://tamekiyo.com/documents/healthranger/hpv.html

少し専門的な情報も入っており、記事自体も長いので要点を抜粋します。

HPVワクチンが、既にHPVに曝露している女性（性的活動が旺盛な女性を含む）からHPVウィルスを除去するのに全く役立たずなことが証明済みであることも確認し、「全員にワクチンを」強制する方針が科学的に正当なのか疑問視している。
もし事実ならば、この情報は、アメリカ人に対して実行された巨大な公衆衛生詐欺を詳細に曝露することになる。FDAの役人、巨大製薬会社の販売推進者、さ らにはテキサス州知事のような立場の者さえ関与した詐欺である。いま、何千万人という女子児童・生徒の健康と安全が危機に瀕している。


・FDAは、4年間、HPVは子宮頸癌の原因でないことを知っていた。

・HPVワクチンの義務化政策が女子児童に大きな害を及ぼす可能性があるのは何故か。

・健康な女性は、HPVに感染しても、自己限定的（self-limiting、自然に終息する症状）であり、現実に危険な状態にならないのは何故か。

FDAは、「HPVのDNA検査は、定期的なパップ（パパコロニー）・スクリーニングを代替するものとして意図されたものではない。通常のパップ・テストを受けた30歳未満の女性をスクリーニングすることを意図したものでもない。この集団でのHPV感染率は高いけれども、大半の感染は長続きせず、子宮頸癌と関連性がない」（強調は筆者）と述べている。
つまり、2003年の段階でFDAは、HPV感染が子宮頸癌と関連性がないことを知っていたのである。

更に、同じ発表の中でFDAは「HPVに感染した女性の多くは、ウィルスを根絶できており、明確に認めらる健康への長期的な悪影響はない」とも述べている。

言い換えると、HPV感染は子宮頸癌の原因ではない！　全国の女子児童にHPVワクチン強制を推進したのは、全て、幼い女子を子宮頸 癌から「守る」という緊急要請であったことを思い出してほしい。ワクチン推進は「命を守る」ためのはずである。しかし、これらの文書が明確に示すように、 HPVは少女たちの命にとって脅威ではない。事実、以下に述べるように、HPV感染は自然に終息する性質のものである。

FDAによるガーダシル・ワクチンの認可（およびガーダシル・ワクチン接種の国家的な推進）は、毎度のことではあるが、癌の恐怖を利用してワクチンを売る 意図で計画されたと考えられる、大掛かりな医療詐欺だったことを意味することにもなる。その犠牲になるのは、医学的に役に立たない（そして潜在的に危険 な）ワクチンを受けさせられる幼い女子児童である。
/////

http://bylines.news.yahoo.co.jp/eikenitagaki/20130616-00025726/ 　　↓
/////
◆子宮頸がんワクチンには、「アジュバンド」（免疫賦活剤、免疫増強剤）が添加されている。「アジュバンド」は、輸入されている新型インフルエンザ・ワクチンや風疹ワクチンにも含まれており、ワクチンの効果の元である抗原を免疫細胞に取り込みやすくさせ、効果を強めるために用いられるといわれる。しかし、ワクチンとしての効果が高まる分、強い痛みなどの副作用が生じるといわれている。ところが、さらに恐ろしい問題がある。この「アジュバンド」、もともとペットの去勢・避妊薬として開発されたもので、人間に与えると妊娠できなくなるばかりか、不妊治療もできなくなる危険性を孕んでいるといわれている。このため、「断種ワクチン」、あるいは「民族を絶滅兵器」とまで呼ばれる恐ろしいシロモノなのである。

◆こうした事実は、なかなかマスコミに取り上げられてこなかったが、４月から予防接種法に基づく定期接種が始まって以降、子宮頸がんワクチンの接種後に長期的な痛みやしびれを訴える人が相次いでいることを受け、厚生労働省が６月１４日、「一時的に接種の推奨を控える方針」を決めたという。朝日新聞と読売新聞が６月１５日付け朝刊1面で報じた。

子宮頸（けい）がんワクチンの接種の危険性については過去（2010年9月12日）に、拙ブログで「子宮頸がん予防ワクチンと『民族滅亡』」という見出しをつけて記事にし、厳しく警告していた。

ここへきて厚生労働省の検討会も、ようやく「危険性」に気づいてきたということである。しかし、「一時的に接種の推奨を控える方針」に止まっており、全面禁止措置には、ほど遠く、まだ手ぬるい。それは、副作用により被害者が発生するのを容認していることを意味しているからである。被害者に対して、どう償うのかが、はっきりしておらず、無責任である。

◆とりあえず、2010年9月12日拙ブログ記事「子宮頸がん予防ワクチンと『民族滅亡』」から以下抜粋しておこう。


「『子宮頸がん予防ワクチン』が、『断種ワクチン』の危険をはらんでいるという。一説には、これは、『第３次世界大戦』と並び、フリーメーソンによる『世界人口調整計画』の一環であるというから、恐ろしい。

英国の製薬会社『グラクソ・スミス・クライン株式会社』（略称・ＧＳＫ）は、「断種ワクチン」として普及させようとしている。

子宮頸がんは、ＨＰＶというウイルスが感染して起こるというのが、定説だが、それ自体に疑問視されている。アメリカでも論文が発表されている。にもかかわらず、「ＨＰＶ感染ワクチン」の接種について、日本国内では2009年10月にワクチンが認可された。「サーバリックス」というワクチンが承認されていない段階から、公的資金による接種の推進をしてきたのが、共産党系の団体『新日本婦人の会』や公明党・創価学会、野田聖子元郵政相を中心とする自民党議員、そして民主党国会議員だった。

ところが、子宮頸がんが必ずしも『ＨＰＶ感染』により感染するとは言えず、『サーバリックス』というワクチンを接種することによって、死亡例や重篤な副作用を生み出す事例、さらに、このワクチンのなかに、スクワレンなどが含まれたアジュバント（もともとペットの去勢・避妊効果のあるものとして開発）が含まれていることから、人間に投与すると妊娠できなくなる危険をはらんでいることが判明している。つまりは、このワクチンは、「断種ワクチン」であるということである。これを１０歳～１４歳の女の子から公的資金で強制的に摂取することは、日本民族滅亡につながりかねず、極めて危険であるという。それどころか、厚生労働省は、さらに危険度の高い米国メルク社製『ガーダシル』という子宮頸がん予防ワクチンの認可申請を受けて、審査中で、認可しそうな気配だ。

だが、製薬会社との関係から、マスメディアは、この問題を一切取り上げようとしていない」
//////