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「コネクテッドカーが創り出す新たな“移動のカタチ”と“ユーザー体験”とは」をテーマに、日産自動車でコネクテッドカーとモビリティサービスの可能性に挑む三浦修一郎氏と、ホンダで日本のテレマティクスをリードし、現在はモビリティ向けデジタルラジオ放送局Amanekチャンネルを運営する今井武氏を講師に迎えたウェブセミナーが2月20日に開催される。

このセミナーでは、ライドシェアやカーシェアリングなど移動のさまざまな形が世界的に広がりをみせる状況で、クルマのコネクティビティをどう活用できるか、また移動にどのような付加価値を与えることができるか、「ユーザー体験」の視点から議論する。

有料登録者向けにオンラインライブ配信されるこのセミナーは、視聴参加者から投稿質問を受付け、ライブアンケートも実施する。また、実施時刻に視聴が難しい場合でも、有料登録をしていれば、後にウェブセミナー録画ビデオが送られるという。

ライブ配信の時刻は、午後5時から1時間半の予定。

日産自動車は、北米で開催中のシカゴオートショーにおいて、“冬”をテーマとした2台のコンセプトモデルを発表した。米北東部、寒さが厳しいシカゴにぴったりな雪原を思わせる展示スペースに並ぶのは、「370Zki」と「アルマーダ・スノー・パトロール」の2台。北米日産では、毎年シカゴショーに冬にちなんだモデルを出展しており、今回は15分おきに雪を降らす演出まで行うこだわりようだ。

2台のコンセプトのうち、370Zki（「Zki」は「スキー」と発音する）は冬らしからぬ「370Z（日本名フェアレディZ）ロードスター」をベースにしたモデル。しかし、よく見れば、フロントにはワイドタイヤならぬワイドスキーを、リアにはいかついクローラーを履いている。332馬力を発揮するパワートレーンはそのままで、ワイオミングの山中で走行テストも実施済みというから、爽快な雪山ドライブが楽しめることは折り紙付きだ。

もう1台の「アルマーダ・スノー・パトロール」は、昨年マイナーチェンジが施されたばかりのフラッグシップSUV「アルマーダ」をベースに、雪山におけるスノードライブに特化した装備を奢ったモデル。3インチリフトアップされたサスペンションに、ハードなパターンのオフロードタイヤを装着。オフロードバンパーには強力なウインチが内蔵され、視界確保のためルーフにもライトが追加されている。

これら2台のコンセプトは市販されないが、実際に雪山で遊びたい向きにはスノープラウ（除雪板）を装備した「タイタンXD」も展示されている。こちらは購入も可能だから、ディーラーに足が向くオフロードファンもいるだろう。

シカゴショーは、一般消費者向けの自動車ショーとしては大規模を誇る。それだけに各メーカーの気合いの入り方も並々ならぬものがあるが、当地の厳しい気候を逆手に取った北米日産の展示コンセプトはユニークだ。今後、こうした遊び心がニューモデルの開発にも存分に発揮されることを期待したい。

中国メディア・今日頭条は１４日、「日系自動車ブランドが６８万台のリコール　ブレーキ系統が日系車の弱点になっている」とする記事を掲載した。

　記事は「昨年の中国市場において、日産が販売台数１００万台を突破し、トヨタとホンダを抜き去った。東風日産だけで販売台数が１１２万台に達しており、数字の上では非常に素晴らしい結果になった。一方で、東風日産の製品には一定の安全リスクも存在することが分かった。１週間前、東風日産が中国の品質管理当局に乗用車６８万台のリコールを届け出たのだ」と伝えている。

　そして、今回のリコールの原因がブレーキマスターシリンダーにあり、オイルシール表面の潤滑が足りないために密封できず、長時間運転などの極端な状況下において制動力不足を引き起こす可能性があると説明。対象となる車種がシルフィ、ティーダなど販売台数の多い人気車種であると指摘した。

　また、「ブレーキ系統は自動車の重要なシステムの１つであり、一度故障が生じれば安全運転に著しい影響を与えることになる」としたうえで、「かつてカムリのブレーキ不具合によって発生した事故で大打撃を受けたトヨタ、昨年新型ＣＲ－Ｖの制動システムに設計上の欠陥が見つかったホンダに続き、日系の３大メーカーがいずれもブレーキシステムで問題を起こしたことになる。日系車のブレーキシステムは憂慮すべき状態にある」と論じた。

　記事は、「６８万台という非常に大きなリコール対象は、確率がどんなに低いと言っても事故の可能性があることを意味する。ブレーキ系統は特に、未然にリスクを防がなければならない」としている。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「日本のブランドとは言え、作られているのは中国だということを忘れちゃいけない」、「日本でデータ改ざんが騒がれているなか、日系車は慎重にならなければ」、「まるで中国ブランドの品質が高いような言い方だな」といったコメントが見られた。

日産自動車は2018年2月5日、中国の合弁会社である東風汽車の中期経営計画を発表した。2022年に販売台数は2017年比1.7倍の260万台、売上高は3000億元（約5兆円）を目指す。また、今後5年間で600億元（約1兆円）の投資も計画している。

　販売台数のうち、ヴェヌーシアとインフィニティの両ブランドを3倍に拡大させる。小型商用車やピックアップトラックの輸出を倍増させる他、全てのブランドで運転支援システムやコネクティビティ技術を導入する。中国での日産自動車の2017年の販売台数は前年比12.2％増の151万台だった。

　電動化モデルも拡充する。全てのブランドで、ゼロエミッションもしくはハイブリッドシステム「e-Power」を投入、2022年には電動化車両が全販売台数の30％を占める目標だ。2018～2019年には、日産自動車とヴェヌーシア、東風で6車種の電気自動車を導入し、インフィニティは2022年までにラインアップの25％を電動化。電動車の基幹部品は現地生産を推進する。

　中国政府の規制緩和に伴い、2019年から自動ブレーキやProPILOTなど運転支援システムを導入する計画だ。

日経xTECH編集部と日経BP総研は、2017年12月10～15日まで沖縄県本島と伊是名場外離着陸場において、日産自動車の新型「リーフ」の実車走行試験を実施した。

　2017年10月に発売された新型リーフは、JC08モードにおいて航続距離を400kmまで延ばしたことや、ミニバン「セレナ」から導入している先進運転支援システム「プロパイロット」の搭載、駐車支援システム「プロパイロットパーキング」を装備していることが特徴。

　そこで、0-400mのフル加速試験をはじめ、自動運転機能の評価や新旧リーフの電費比較、モーターやインバーターの外装温度の熱測定など、さまざまな試験を実施し、新型リーフの実力をチェックした。

　さらに実車試験が終了した後、12月18日からは沖縄県うるま市にて、車両の1次分解を開始した。延べ約2週間をかけて1台のクルマを各モジュールにまずは分解した。2018年2月1～6日には自動車部品メーカーや材料メーカーなどの専門家向けに分解展示会を開催し、リーフの注目ポイントや部品を分析した。