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Q1. 希望モニター製品のタイプ（H4,H11,HB3/4）をいずれかよりお答えください
回答：H11

Q2. モニター実施予定の車種・年式・型式をお答えください
回答：ノートe-power X 2017年式

この記事は みんカラ：モニターキャンペーン【フィリップスLEDヘッドライト】 について書いています。


※質問項目を変更、削除した場合、応募無効となる可能性があります。

日産自動車は、北米で開催中のシカゴオートショーにおいて、“冬”をテーマとした2台のコンセプトモデルを発表した。米北東部、寒さが厳しいシカゴにぴったりな雪原を思わせる展示スペースに並ぶのは、「370Zki」と「アルマーダ・スノー・パトロール」の2台。北米日産では、毎年シカゴショーに冬にちなんだモデルを出展しており、今回は15分おきに雪を降らす演出まで行うこだわりようだ。

2台のコンセプトのうち、370Zki（「Zki」は「スキー」と発音する）は冬らしからぬ「370Z（日本名フェアレディZ）ロードスター」をベースにしたモデル。しかし、よく見れば、フロントにはワイドタイヤならぬワイドスキーを、リアにはいかついクローラーを履いている。332馬力を発揮するパワートレーンはそのままで、ワイオミングの山中で走行テストも実施済みというから、爽快な雪山ドライブが楽しめることは折り紙付きだ。

もう1台の「アルマーダ・スノー・パトロール」は、昨年マイナーチェンジが施されたばかりのフラッグシップSUV「アルマーダ」をベースに、雪山におけるスノードライブに特化した装備を奢ったモデル。3インチリフトアップされたサスペンションに、ハードなパターンのオフロードタイヤを装着。オフロードバンパーには強力なウインチが内蔵され、視界確保のためルーフにもライトが追加されている。

これら2台のコンセプトは市販されないが、実際に雪山で遊びたい向きにはスノープラウ（除雪板）を装備した「タイタンXD」も展示されている。こちらは購入も可能だから、ディーラーに足が向くオフロードファンもいるだろう。

シカゴショーは、一般消費者向けの自動車ショーとしては大規模を誇る。それだけに各メーカーの気合いの入り方も並々ならぬものがあるが、当地の厳しい気候を逆手に取った北米日産の展示コンセプトはユニークだ。今後、こうした遊び心がニューモデルの開発にも存分に発揮されることを期待したい。

中国メディア・今日頭条は１４日、「日系自動車ブランドが６８万台のリコール　ブレーキ系統が日系車の弱点になっている」とする記事を掲載した。

　記事は「昨年の中国市場において、日産が販売台数１００万台を突破し、トヨタとホンダを抜き去った。東風日産だけで販売台数が１１２万台に達しており、数字の上では非常に素晴らしい結果になった。一方で、東風日産の製品には一定の安全リスクも存在することが分かった。１週間前、東風日産が中国の品質管理当局に乗用車６８万台のリコールを届け出たのだ」と伝えている。

　そして、今回のリコールの原因がブレーキマスターシリンダーにあり、オイルシール表面の潤滑が足りないために密封できず、長時間運転などの極端な状況下において制動力不足を引き起こす可能性があると説明。対象となる車種がシルフィ、ティーダなど販売台数の多い人気車種であると指摘した。

　また、「ブレーキ系統は自動車の重要なシステムの１つであり、一度故障が生じれば安全運転に著しい影響を与えることになる」としたうえで、「かつてカムリのブレーキ不具合によって発生した事故で大打撃を受けたトヨタ、昨年新型ＣＲ－Ｖの制動システムに設計上の欠陥が見つかったホンダに続き、日系の３大メーカーがいずれもブレーキシステムで問題を起こしたことになる。日系車のブレーキシステムは憂慮すべき状態にある」と論じた。

　記事は、「６８万台という非常に大きなリコール対象は、確率がどんなに低いと言っても事故の可能性があることを意味する。ブレーキ系統は特に、未然にリスクを防がなければならない」としている。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「日本のブランドとは言え、作られているのは中国だということを忘れちゃいけない」、「日本でデータ改ざんが騒がれているなか、日系車は慎重にならなければ」、「まるで中国ブランドの品質が高いような言い方だな」といったコメントが見られた。

日産自動車の中国事業を担当する関潤専務執行役員は2月15日、横浜市の本社で記者会見し、中国での電気自動車（EV）の展開について、2018年に日産ブランド2車種を含む3車種を投入する方針を明らかにした。

日産の中国合弁会社である東風汽車有限公司としての事業計画となる。東風汽車有限は今月初め、総裁を務める関氏らが北京市で2022年までの中期計画を発表し、17年に152万台（前年比12％増）だった新車販売を、同年までに100万台強上乗せして260万台とする計画などを公表した。

EVについては、日産ブランド、ローカルブランドの「ヴェヌーシア」、さらに商用車中心の東風の3ブランドで18年から19年にかけて合計6モデルを投入する計画などを打ち出していた。関専務は15日の会見で、これら6モデルの投入時期やブランド別の内訳などを示した。

今年18年に投入するのは、昨年日本で発売した新型『リーフ』など日産ブランド2車種および東風ブランド1車種。さらに19年に発売するのは、低価格帯モデルとなるヴェヌーシアブランドの3車種とする計画だ。

中国では19年から環境規制と産業政策の一環として、EVと燃料電池車（FCV）、プラグイン・ハイブリッド車（PHV）の「新エネルギー車（NEV）」を自動車メーカーに対して一定量、販売義務付けする「NEV規制」を導入する。日産はEVの量産化で先行してきた実績を生かし、中国での電動化にも積極的に取り組む方針だ。

NEV規制に当たり、中国政府は電動車の中核部品である2次電池（バッテリー）やモーターなどを中国製とする縛りも導入すると見られている。関専務はこうした動きに対しては「中国でビジネスをする以上、政府のレギュレーションにぴったりはまるよう対応していく」との考えを表明した。

合弁会社は22年までの中期計画で40車種の新モデルを投入する計画も公表している。このうち半数の20車種をEVと、エンジンを発電のみに使うハイブリッド車である「e-POWER」を合わせた電動車とする計画だ。これにより22年に販売する新車の30％を電動車で占めるようにするという。

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