ボンくまのブログ一覧

　日本メーカーのモータースポーツ界撤退が相次いでいます。
　これだけ苦しいはずでも欧州ﾒｰｶｰなどからは撤退の話が出ないのになんて根性が無いんだ日本メーカーは！！って思うのは私だけでしょうか？
　そもそもモータースポーツに参加している日本企業と、海外ﾒｰｶｰは思い入れが違う気がしてきました。日本はほとんど”出てるんですよ～すごいでしょ？”的な言わば小学生のクラブ活動的発想から参戦しており、海外ﾒｰｶｰは大学の1部リーグで必死になって毎年優勝を狙いに来る”体育会系”ののりなんでしょうか。
　とにかく、思い入れが浅いからあっさりと止めれるとしか思えません。幾ら苦しくても必死になってその世界でＮＯ.１を目指すメーカーがやはり”本物”になるのでは無いでしょうか。今回のホンダ、スズキ、スバルにははっきりと失望しました。恐らく多くの方が同じように感じている事と思いますがε-(ーдー)ハァ

この記事は、やまけん＠北摂さんのＷＲＣも不況か。。。 について書いています。

　麻生首相の3年後に消費税を上げるという報道について思うことは、単純ながら次の車購入の話。3年後に買い替えるかどうかという問題は置いといてヾ(--;)ぉぃぉぃ　消費税は10％以上になりそうな気配だというのが非常に問題です。
　とりあえず家は買ったから急ぐ必要は無いですが、車も辛いです。ましてや夢はＱ５な私としては、無い袖をはたいて５００万円以上の出費をしようと（出来るかどうかは別ですよ･･･しつこいようですがｗ）しているものですから、５００万円の１０％は５０万円です。値引で５０万円してもらっても５００万円って事ですから（厳密には若干違いますが）、税金は本当に馬鹿になりません。
　住宅業界で働いていただけに消費税は本当に大きな問題です。２０００万円の家を購入するときに今でも１００万円消費税として払っているわけですから、３年後に何もしないでも１００万円上がるってことになります。
　車の場合でも２５万円も上がる事になるのでたとえばその２５万円を金利とかに置き換えてみたり色々と工作してなんとしてでも消費税が上がる前に購入しようという話が出来るって事でもあります。ハッΣ(゜ロ゜〃)そうだ･･･このねたを使えば３年後にはまた車を購入する理由が出来る！(￣m￣* )ムフッ♪
　まあいずれにしても庶民の生活を圧迫する増税は素直に賛成できませんよね(ノ_-;)ハア…　特にサラリーマン家庭にとっては多額の税金にがんじがらめにされている気がして仕方がありませんよね。

　春先にも話題になったこのネタ。先日パナソニックの太陽電池撤退記事でいよいよ本格検討かと思っておりましたがやはり事実になりつつあります。
　車好きの僕としては気になるのはハイブリッド戦略。パナソニックはトヨタと組んでおりますが、三洋電機はフォルクスワーゲングループと共同開発中。果たして三洋電機の事業は独自性を保つ事が出来るのか、気になる所です。
　ってことはカーナビも合併するのかな？パナソニックの画質にゴリラが道案内するところってちょっとみてみたいププ(￣ｍ￣(￣ｍ￣|壁|￣ｍ￣)￣ｍ￣)ププ
　カーウィングスとの提携もどーなるんだろうかなあワク((o(=´ー｀=o)(o=´ー｀=)o))ワク
　最近は景気のの悪い話ばっかりただっただけに、自動車業界でもちょっと楽しくなる話題になると思います＾＾

<日経>◇パナソニック、三洋電機買収交渉へ　年内合意めざす
　パナソニック（旧松下電器産業）は三洋電機を買収する方針を固め、三井住友銀行など三洋の主要株主3社と11月中にも交渉に入る。三洋株の過半を取得する案が有力で、年内の基本合意を目指す。三洋の電池事業を取り込み成長を加速するのが狙いで、合意すればパナソニックの年間売上高は11兆円を超えて国内最大の電機メーカーになる。電機大手同士のＭ＆Ａ（合併・買収）は初めて。米金融危機で世界経済が急減速するなか、大規模な産業再編が動き出す。
　三洋は三井住友銀、大和証券ＳＭＢＣグループ、米ゴールドマン・サックスグループの金融3社が大株主になっており、三洋の優先株を計4億3000万株弱保有している。パナソニックは近く3社と交渉に入り、三洋の資産査定に着手する見通しだ。
　三洋の株価は145円（31日終値）で株式時価総額は2714億円。時価総額に含まれない優先株は、1株につき普通株10株に転換できる契約になっており、3社保有分を現在の株価で計算すると約6200億円の価値を持つ。仮にパナソニックが全優先株を取得して普通株にすると発行済み株式の約7割を握る計算だ。パナソニックと3社は今後、株式取得数や価格などを交渉する見込み。交渉の行方には流動的な面もある。
　三洋は太陽電池や充電池に強い。特にパソコンや携帯電話に使うリチウムイオン電池では世界シェア首位。パナソニックは買収で充電池事業を強化し、急成長する太陽電池にも参入できる。
　経営不振に陥った三洋は2006年、金融3社に計3000億円の優先株を発行。事業売却などリストラを進め、収益を改善してきた。優先株は三洋の了解なしには全株を売却できないが、来年3月中旬には契約が切れるため金融3社は株式売却先について検討してきた。
　パナソニックと三洋の連結売上高（09年3月期見通し）を単純合計すると11兆2200億円になり、電機最大手の日立製作所（10兆9000億円）を抜く。パナソニックは10年3月期に売上高10兆円を目指す経営計画を推進中。主力の薄型テレビなどＡＶ（音響・映像）製品の強化に加え、Ｍ＆Ａを駆使。世界的な経済減速下でも成長を目指す姿勢を鮮明にする。
　三洋はパナソニック創業者である松下幸之助氏の義理の弟にあたる井植歳男氏が1947年に設立した。大阪府の本社も近接しているが、資本・事業面のつながりはなかった。

　蒟蒻ゼリーを食べた子供や高齢者が窒息死亡事故が相次ぐ為に販売一時中止を行っている問題ですが、普通に考えればそれが問題だと感じる人はマクドナルドの食べすぎで肥満になったと訴えた米国人と同じと思います。
　古来から正月には御餅をのどに詰まらせる死亡事故が多発していたように感じるが販売中止にしたメーカーは何処にもありませんよね(ーー;)同様の意見が多数寄せられている記事を発見した為、ネタを取り上げてみましたヾ(@~▽~@)ノ
　蒟蒻ゼリーは好きなんですがうちは小さい子供を二人抱えている為買いません。ヘルシーだし消費者側がきちんと管理すれば問題ないと考えます。行政の要望ってのも意味不明ですよね。そこは呼びかけるなら馬鹿な国民（と思ってるかどうかは知りませんが）に”自分のこと（まわり）を良く振り返り問題ないか確認してから買いましょう！”ってすれば良いのにねｗ


こんにゃくゼリーメーカーに激励の声殺到　ネットでは販売中止反対の署名活動10月17日19時45分配信 J-CASTニュース


　「こんにゃくゼリー」で高齢者や乳幼児の窒息死亡事故が相次いでいる問題で、最大手の製造メーカーは、大部分の製造を一時中止することになった。ところが、その直後から「こんにゃくゼリーだけが悪者になるのはおかしい」といった声が相次ぎ、ネットでも販売中止に反対する署名活動が行われ、メーカーにも「普通では考えられない数」の激励の声が寄せられているというのだ。

■ネットの反対署名1万1000を突破

　1歳10ヶ月の男児が2008年7月、凍らせた一口タイプのこんにゃくゼリーを飲み込んで窒息、08年9月に死亡した事故を受けて、野田聖子消費者行政担当相が08年10月2日、こんにゃくゼリーメーカー最大手「マンナンライフ」の鶴田征男会長らを内閣府に呼び、再発防止策の提示などを求めた。その席で野田氏は「(従来の)小さな警告マークのみの商品は自主回収し、一から出直すことも考えては」などと促した。

　一方のマンナンライフは、「行政の要望に対し、時間的に早急な対応が困難」などとして、事故があった「ミニカップタイプ」の製造を、10月8日から当面の間、中止することになった。

　ところが、これと時期を同じくするように、「もちや米も窒息のリスクがある」という指摘も出て、「こんにゃくゼリーの『狙い撃ち』はおかしい」といった「こんにゃくゼリー擁護論」が広がりを見せているようなのだ。

　例えば、J-CASTニュースが掲載した「『こんにゃくゼリー』法規制混迷　『もち』『米』も危険という声も」という記事にも、多くの「擁護コメント」が寄せられているほか、ネット上で署名活動を行うサイト「署名TV」では、10月3日から、こんにゃくゼリー販売中止への反対を呼びかける署名活動が始まっている。当初の目標が1000だったのに対して、10月17日午後には、1万1000を突破している。

　署名には、

　　「時々しか食べませんが、無性に食べたくなる時があります。その時食べられないのは、辛い」

　　「今回は確実に消費者側に落ち度があったと思います」

などといったコメントが数多く添えられている。署名は11月3日まで受け付けており、相当な数の署名が集まるものとみられる。

■「98％は激励の声」

　「擁護論」は、ネット上にとどまらない。マンナンライフの品質保証室によると、事故以降、電話・メール・葉書などで、同社を激励する声が相次いでいるのだという。同社では、

　　「具体的な数については控えさせていただきたいのですが、通常では考えられない数です。非常にびっくりしています。とても励まされています」

と話す。そうは言っても、事故で死者が出ているだけに、批判の数も相当数にのぼるのではと想像されるが、実際のところは「批判の声は全体の2％で、残り98％は激励の声」という、異例の事態を迎えている。

　なお、今回の事故の原因となったこんにゃくゼリーは、同社が82年に発売。94年に「蒟蒻（こんにゃく）畑」のテレビCMで人気に火が付き、「こんにゃくゼリー」の名前が全国的に広まったが、製造方法は「こんにゃくの中にフルーツ果汁を混ぜる」というもので、元々の呼び名は「フルーツこんにゃく」。同社に取材する限りでは、「こんにゃくゼリー」は、「ゼリー」というよりも「こんにゃくそのもの」と言った方が正確だ。

　同社では、生産の再開について、

　　「表示も、容器も、中身も検討し直す必要があって、生産再開については、なんとも申し上げられない状況です」

と話しており、見通しが立たない状況だ。

　同社が本社を置く群馬県は、こんにゃくの原料である、こんにゃくいもの生産日本一で知られ、04年度の統計では全国の生産量の82.1％を占めている（日本こんにゃく協会調べ）。

　すごい勢いで伸びそうです。一度使い出すと無しでは乗れないカーナビ。代車で営業したときにすごい困った記憶を思い出します。
　数年後には中古車を買ってもついているのが当たり前の世界になってくるんでしょうね。


カーナビ市場は2012年に1600万台以上、07年の倍増　矢野経済研究所


矢野経済研究所は、世界（日欧米アジア）におけるカーナビとPNDの市場について調査を実施し、その結果をまとめた。

調査は今年5月 - 10月にかけて、カーナビやPND、その他ITS関連機器の国内製造メーカー、取扱商社などに対して同社の専門研究員が直接面談したほか、電話や電子メールなどでヒアリングした。

調査の結果によると、世界のカーナビの2007年市場規模は893万台だったが、今後も前年比13％以上の伸び率で成長を続け、2012年には1653万台になると予測。PND市場の成長によって将来のカーナビの潜在ユーザが増えているため、販売数量規模ではPND市場に及ばないものの、日欧米の全地域において堅実な成長が見込めるとしている。

世界PNDの2007年市場規模は3080万台にも達した。2008年以降の成長率は次第に鈍化し、平均5％程度となるが、2012年までは成長が続く見通し。2012年の世界PND市場は3930万台になると予測、その後は次第に低価格のメモリカーナビにシフトしていくと見ている。

こうした状況の中、日本カーナビメーカーはPNDよりも利益率の高いカーナビを積極的に展開しているが、「PNDによって将来のカーナビの潜在ユーザが増える」との見通しもあることから、PND市場にも参入しており、今後も世界市場においてマーケティング活動を行っていく見通しだ。