日々の生活は慌ただしく、自分たちに降りかかってくる〝苦難や不幸〞が一体何者なのかを考える暇がないのは確かです。
しかし、今回の話しは荒唐無稽な物語ではなく、現実に我々が置かれている現状の話しです。
まずは、タイトルの意味を理解するためにも『機能獲得実験』（Gain-of-Function）“GoF”というものを知っておく必要があります。
簡単に言ってしまえば、狙った特定の病原体の毒性や致死性や感染力を高めるという危険な“悪魔的”な研究のことを意味します。
2019年から開始された新型コロナパンデミック（プランデミック）の前夜とも言える2017年、それまで禁止されていた機能獲得実験が〝なぜか〞米国で解禁され、ウイルスの危険性を高めるための機能獲得実験への助成金交付が可能になったのでした。
米国政府は2014年から、特定の病原体の致死性もしくは感染力を高めるような危険な機能獲得実験への研究助成金の交付を禁止していました。
しかし、2017年12月19日、突如としてNIH（米国立衛生研究所）が連邦政府からの助成金を使って、再びインフルエンザウイルスなどの病原体を対象とする機能獲得実験が実施できるようになったと発表したのです。
NIHのフランシス・コリンズ所長によると、その目的は『我々が真に望む、正しいことをやっていると確信できる厳正なプロセスを標準化すること』だと言います。
このNIHの発表によって、2014年10月から始まった、機能獲得研究への助成金交付の一時禁止措置は、呆気なく終了されたのでした。
禁止措置が開始された当初は、対象範囲が広過ぎるという意見が一部の研究者から出ていたのも確かではありました。
身近な危険性が想定されるインフルエンザやMERS（重症急性呼吸器症候群、中東呼吸器症候群）の原因ウイルスに関する研究が含まれていたからです。
この一時禁止措置によって停止した21件のプロジェクトの中には、インフルエンザを扱うものが8件で、MERSを扱うものが3件あり、季節性インフルエンザの研究やワクチン開発の取り組みが含まれていたのです。
そんな中、一時禁止措置の実施期間中も、NIHや他の政府関係当局は、この種の機能獲得研究を可能にした場合のコストと利益について検討を重ねたと言われています。
そして、2016年には、NIHを統括するDHHS（米国保健社会福祉省）への勧告を行う第三者委員会であるNSABB（バイオセキュリティー国家科学諮問委員会）は、政府が過去に助成金を交付した機能獲得実験のうち、それによって公衆衛生を脅かしたものは、ほとんど無かったと結論づけ、解禁に至ったのでした。
解禁された新しい方針では、申請のあった研究のうち、パンデミックになる可能性を秘めた病原体を作り出す危険性のあるものをDHHSが評価するという枠組みを示していました。
この研究の中には、より多くの種に感染するようにウイルスを改変するものや、自然界では根絶された天然痘などの病原体を再現するものが含まれる可能性の懸念などがあり、また、ワクチン開発や疫学調査は、必ずしもDHHSの審査の対象とはならないという管理としての脆弱な部分もあったのです。
解禁計画書には、DHHSが検討すべきだとされる要素のリストが含まれていました。
例えば、プロジェクトのリスクと利益の評価や、当該の研究者や研究機関がその研究を安全に行えるかどうかの判断などです。
また、この計画書では、同じ成果を達成するのに、より安全な代替手法がない場合にだけ実験を進めるべきだとも述べられていました。
こうした評価プロセスの最終段階においてDHHSは、当該研究の着手を提言するのか、または、計画を修正するよう研究チームに要請するのか、
もしくは、NIHに対して助成金を交付しないよう勧告するのか、という選択肢を持っていました。
このように、一見すれば、厳重にも見えるDHHSの管理プログラムだったのですが、
しかし、結果的に見れば、その厳重さは発揮されることなく、機能獲得実験の研究に関してはメリットばかりが謳われ、ほとんど何の障害もなく禁止措置解除の決定が為されたのでした。
ハーバード大学T・H・Chan公衆衛生大学院（米国マサチューセッツ州ボストン）の疫学者マーク・リプシッチ氏は、この研究の危険性を『機能獲得研究は、パンデミックに対する備えの向上に対して、これまでほとんど役立っていない。むしろ、偶発的にパンデミックを作り出してしまう恐れすらある。』とウイルスの漏洩を予言的に語っていました。
さらに、このような危険な実験はやるべきではないとし、『もし、米国政府がそうした実験に助成金を交付することになるのなら、格別に厳しい審査があってしかるべきだ。』と警告を発していたのでした。
しかし、この“予言”は的中してしまいます。
この機能獲得実験の研究禁止解除から、僅か2年後、ご存知のように全世界で新型コロナパンデミックが発生したのです。
そして、実際に起きたコロナパンデミック（プランデミック）によって発覚したのが、NIH（米国立衛生研究所）傘下のNIAID（米国立衛生学研究所）所長のアンソニー・ファウチ博士が、機能獲得実験の研究を中国の『武漢ウイルス研究所』に依頼していたというスキャンダルです。
アンソニー・ファウチ博士は1984年からNIAID所長を務め、新型コロナウイルス対策の陣頭指揮を取ったことなどを讃えられて、あろうことか、宮中において授与式を行い、天皇陛下臨席のもとで、日本の総理大臣から受章者に手交されるという格式高い『旭日重光章』を授与された人物です。
NIAID（米国立衛生学研究所）所長アンソニー・ファウチ博士↓
しかし、米国ニュースサイト『バズフィード』が『情報自由法』（FOIA、米国情報公開法）に基づき、アンソニー・ファウチ博士の電子メールの公開を要請し、3200通に及ぶメールが公表されたことで『人類を裏切った男』として彼は矢面に立つことになります。
詳細が書かれている経営科学出版『ザ・リアル・アンソニー・ファウチ人類を裏切った男』（ロバート・ケネディ・ジュニア＝著、林千勝＝解説、石黒千秋＝訳）は必読です。
そして、この情報公開によって、非営利団体である『エコヘルス・アライアンス』（米国ニューヨーク州）が、NIHによって2014年から2019年にかけて総額310万ドルの資金が提供されたことが判明したのです。
しかも、そのうち59万9000ドル分が武漢ウイルス研究所に流れていたのでした。
人類を裏切った悪魔の研究であり、人類を狙った機能獲得実験（生物兵器開発）の〝米中連携〞のキーパーソンは、このエコヘルス・アライアンス代表のピーター・ダスザックだったのです。
ピーター・ダスザックは、武漢ウイルス研究所のコウモリウイルス研究の第一人者である石正麗（シー・ジェンリー）と長年共同研究を行い、十数本の論文を共同執筆していました。
2021年8月下旬に米国機密機関の情報が流出（流布）され、それを根拠に『新型コロナウイルスは遺伝子操作されて出現した可能性は低い』と結論づけられましたが、この発表が眉唾なのは間違いないでしょう。
最近では、英国国防省ですら、米国の軍事機関や情報機関の機密文書が流出したとされる問題を巡り、文書の内容には『深刻な不正確さが認められる』と公に発表しています。
同省報道官はツイッターで声明を発表し『流出した米機密情報とされるものには深刻なレベルの不正確さが認められる。ニセ情報を広める可能性のあるようなものを額面通りに受け取ることには慎重であるべきだ』としているのです。
そして、さらに、この後も、アンソニー・ファウチ博士にとって不利な証拠がもたらされます。
2021年9月7日、議会の場で新型コロナウイルスの起源について、かねてからアンソニー・ファウチ博士の関与を指摘してきた共和党のランド・ポール上院議員が待ち望んでいたスクープ記事が提出されたのでした。
米国のインターネットメディアである『ザ・インターセプト』（創設者はグレン・グリーンウォルド）が『NIHが中国武漢ウイルス研究所に連邦資金を提供して、人間に感染するコウモリのコロナウイルスの研究を行っていたことが分かった』と報じたのです。
ザ・インターセプトは、NIHに情報公開請求を行ったものの拒否されていましたが、その後、『情報自由法』（FOIA、米国情報公開法）の助けを得て900ページ以上にもなるNIHの未公開文書を入手することが出来たのでした。
公開された機密文章の中でも、注目すべきは、NIHが交付した助成金のタイトルが『コウモリコロナウイルスの出現リスクに関する評価』だったことです。
そして、ここでも、NIHの公開文章によって、非営利団体『エコヘルス・アライアンス』（米国ニューヨーク州）から、機能獲得実験の研究が禁止されていた期間を含む2014年から2019年にかけて総額310万ドルもの資金が、NIHから提供されていたことが明かされたのです。
そのうち59万9000ドル分が、やはり武漢ウイルス研究所に流れていたという証拠でした。
しかし、それにしても、一部の米国メディアが報じていたように『米国の税金で実施された科学的な研究が、新型コロナウイルスを出現させた』ことが確実になったという事実は重いと言えるでしょう。
この時点で、バイデン大統領と習近平国家主席は、電話会談において新型コロナウイルスの起源をめぐる調査について議論したとされていますが、武漢ウイルス研究所での遺伝子操作の実験研究が、米国側の意向と資金で為されていたのだとすれば、その体裁の悪さは非常に複雑さを極めるものだったはずです。
しかし、新型コロナウイルスの出現とmRNAワクチンの強制接種（ステルス殺人ビジネス）が『米中合作』であったという事については、それを打ち消すかのように立て続けに始まった『ロシア・ウクライナ戦争』と『パレスチナ・イスラエル戦争』によって人々の目から遠ざけられ、今もなお真実は“藪の中”となってしまい、今だ決着を見てはいないというのが現状です。
と、ここまでが、今までの、我々が実際に目の当たりにしてきた計画パンデミックを“奥の院”の意志に基づいて実行してきた“尖兵”であるアンソニー・ファウチ博士のお話しです。
実際に、ここ数年間、私たちは、超過死亡者数10万人超えを目の当たりにして来ました。
この数字は、例年よりも毎日毎日、約300人多く日本人が死んでいる計算なのです。
いま現在も、火葬場は予約で一杯で、保管用の冷凍庫も頭打ちになる状態だと言います。
不謹慎ながら、プランデミック当初から中国企業が、これらの産業や株式を買い占めていました。
この業界でバブルが起きるのを知っていたのです。
各国の追加接種のグラフ↓
日本以外の先進国は、遺伝子ワクチンの危険性に気が付き、2022年以降、追加接種から距離をおいていますが、日本人だけが何も知らずに追加接種を増やし続けているのです。
立憲民主党の原口一博さん（現在、超党派のWCH議連で活動中）自身も、ワクチン接種によってガンを発症し、その危険性を訴えている一人ですが、私のまわりでもワクチンを打ちまくった人が、この数年間に4人もガンになり、親戚でも内臓からの出血が止まらず吐血が止まらない人、原因不明の立ち眩みや意識混濁になってしまう人、原因不明の関節痛が治らない人、帯状疱疹が痛くて更にワクチンを打とうという人など、異常な人たちが本当に沢山います。
コロナ自体ではなく、ワクチン接種を開始してから日本では超過死亡数が激増し、年間10万人超の〝大災害〞レベルに突入↓
『超過死亡数』とは、過去の数値から予測される死亡者数と比較した場合の増加分の死亡者数の事で、ある事象が社会に及ぼす影響（死者数）の大きさを見る指標です。
上のグラフは日本の超過死亡数（青線）、コロナによる死亡者数（オレンジ線）、超過死亡からコロナによる死者を引いた数（グレー線）を示しています。
2020年はコロナ禍であっても、ほぼ横ばいで推移していた超過死亡数が、2021年の１回目のワクチン接種以後から右肩上がりで増えていることが分かります。
接種を繰り返すほど、どんどんその数が増加して、2022年以降は例年よりも月に１万人以上の人が多く亡くなっています。
コロナ死者も同様に増えていますが、それを差し引いても、ワクチン接種後の死亡者数は、あまりにも多過ぎるのです。
この数値は、大災害が起きたか戦争でも起きたのでなければ説明がつかない死亡者数です。
アメリカ軍による東京大空襲で焼き殺された何の罪も無い民間人は約10万人ですが、同等の〝何か〞が起こった証拠でもあるのです。
この異常な事態を報道する主要メディアはありません。
しかも、この話題になるとYouTubeでもBAN（弾圧削除）されてしまうという、あまりにも異常な言論統制が今でも敷かれています。
これらは、一体誰の仕業なのでしょうか？
性善説ありきで『自分も他人も幸せであれ』と考えるのは、地球上で一番の豊穣の地で育った日本人だけだと言われています。
なぜなら、四季も水も食料も無く、過酷な環境で生きて行かなければならない大陸で生まれた人々は、自然と思考が弱肉強食になり、相手を蹴落として、生き残った者こそが正義であり、それが善であり、勝者であるという価値観を何世代にもわたって繰り返して来たことで、相手を騙してでも勝った者が“善”で、騙された方が“悪”であるという価値観が、自然淘汰として、生物として身に付いているからと言われています。
白人ユダヤ人（アシュケナージ）には、彼らが信奉する『聖典タルムード』や『シオン議定書』という教典があり、そこには『ゴイム（他民族、奴隷、ブタ）を殲滅せよ』と書かれていると言われています。
現在、我々が洗脳されて、やらされている人種差別撤廃やジェンダーフリー（無性別化）や無宗教化やSDGsなどの、いわゆる社会主義（共産主義）化は、彼らアシュケナージが作り出したプロパガンダです。
彼ら自身は、敬虔に教典の教えを守り、宗教と民族を守り、男系男子を家長とし、家族と年功序列を尊んでいるのです。
そもそも、共産主義思想を作り出したカール・マルクスという人物はユダヤ系国際金融資本の筆頭であるロスチャイルド家の人間なのです。
共産（社会）主義思想というものは、王政国家の被差別部落（ゲットー）で迫害を受けてきたロスチャイルド家によって編み出された、支配層や他民族に対しての破壊思想であるというのが実態です。
つまり、この思想は『看守と囚人の国』『支配者と奴隷の国』という他民族を陥れるためのイデオロギーであり、それを目的とした社会システムが、共産主義であり社会主義という思想の本当の正体なのです。
ゲットーで迫害を受けてきた彼らは、ヨーロッパの王家や王政や王国などに敵対心を募らせて行きました。
彼らが特に嫌いなのがロシアのロマノフ王朝です。
なぜ嫌いかと言うと、ロマノフ王朝は当時、世界中の金（ゴールド）を買いあさって金本位制を推していたロスチャイルド家よりも、多くの金（ゴールド）を持っていたからだと言われています。
そして、ロマノフ王朝は、ロスチャイルド家がバックアップしたプロレタリアートによるロシア革命によって滅ぼされました。
こうしてロシアは、ロスチャイルド家とカール・マルクスが編み出した『看守と囚人』『支配者と奴隷』という共産主義国家になったのでした。
もちろん、複数の軍閥が乱立していたチャイナ大陸を毛沢東が率いる共産党が支配することになったのもロスチャイルド家がバックアップしたからです。
多民族化や無宗教化やジェンダーフリーなどのアイデンティティの消失という、いわゆる“共産化”は、何も東側諸国だけではありません。
西側で彼らが作り上げたと言えるアメリカ合衆国も共和国であり、多民族化も無宗教化もジェンダーフリーもアイデンティティの消失ということも、実は東側の共産主義国と、その方向性は、ほとんど同じものなのです。
共産主義の赤色はロスチャイルド（ロート・シルト、赤い盾）の色だと言われています。
近現代、ヨーロッパから王国がなくなって行き、EU（欧州連合）になって行ったのも偶然ではないでしょう。
世界を牛耳る“奥の院”であるロスチャイルド家は、他人の血統と宗教と性別を破壊してアイデンティティ（個性）を消し去り、さらに〝マネーの価値観〞を植え付けることによって世界中の人々を〝マネーの奴隷〞にしているのです。
そして、自分たち自身は、頑なに宗教を守り、家族（アシュケナージム）を大切にし、男性と女性を混同したりは決してしません。
ユダヤ系の国際金融資本が国境を越えて世界中を操る“奥の院”であって、その上の存在であると言われる薔薇十字団などのイルミナティや宇宙人的な物語はカモフラージュの為の子供騙しの存在なのかも知れません。
しかし、フリーメイソンは、神の子である天皇の正体を隠すための“機能”なのかも知れませんし、一番上にいるというイルミナティの存在も否定できるとは思っていません。
どんな事であっても、可能性は可能性として存在するでしょう。
それでは、彼らディープステート（国際金融資本）が画策する第3次世界大戦とも言えるステルス大量殺戮兵器である自己増殖型のレプリコンワクチンとは一体何なのか？
世界中で、なぜ我々日本人だけが今だにワクチンを打ち続け、何も知らないのか？
今、世界を見れば半数近くの人々が、ディープステートの陰謀に気付き出し、BRICSをはじめ、対立姿勢を示しているのですが、
そんな今現在もなお、日本国内では、旧態依然とした、前時代的な考え方の人達がほとんどであるというのが、残念ながら現状でしょう。
GHQが作り出した既存メディアの洗脳プロパガンダと、それらによる学校教育が開始されてから80年近く経つというのに、今だに目覚められないでいるのです。
これは、以前のブログでも繰り返し言ってきたことですが、少し厳しい言い方をすれば、“マトリックス”の中で温い生活を送り、プロパガンダされ、与えられた情報が本物の情報だと思い込み、その範疇のみで物事を判断し、そこから真実を導き出そうとする行為は、あまりにも奴隷的で愚かなことであると言わざるを得ません。
我々が目にすることが出来る情報は、全て検閲された後のもので、また、新しい情報（ニュース）というものは、初めから用意されたプロパガンダであるということを知っておく必要があるのです。
“覇王”ライオネル・ド・ロスチャイルド↑
1850年代、ロスチャイルド家の中でも“覇王”と呼ばれるライオネル・ド・ロスチャイルド（ロンドン家の初代当主ネイサン・ロスチャイルドの長男）は、その三人の息子たち、ナサニエル、アルフレッド、レオポルド、さらにはウィーン家のフェルディナンドに、後のイギリス国王となる皇太子アルバート・エドワード（エドワード7世）と比類なき親密さを築かせ、イギリス王室の“乗っ取り”の完成を、さらに強固なものとしました。
巷で『大英帝国およびチャーチル、イーデンなどの内閣が退廃しているのはユダヤ人の為の内閣であるから』という類いの囁きが聞かれるようになるほど、ロスチャイルド家は王室だけでなく議会にも影響力を持つようになるのでした。
エドワード7世↓
この1850年代、ロンドンでは様々な大衆紙が続々と創刊されました。
18世紀までの東インド会社の跡を継ぐロスチャイルド系の商人たちが、エジプト、インド、香港、オーストラリア、カナダからロンドンへ帰ると、まず、ロスチャイルド家（ロンドン家）に現地で得てきた情報を報告し、次に入手した新しい情報を新聞社に“ニュース”として持ち込んだのです。
この“ニュース”が『相場』を動かし、それによってロスチャイルド家が、その都度大儲けを繰り返したのです。
ロスチャイルド家（ロンドン家）は、人々の情報源である大衆紙を牛耳りました。
彼らは、このニュース配信の重要性を、この時すでに悟っていたのです。
1851年、ドイツ系ユダヤ人のポール・ジュリアス・ロイターがロンドンで『ロイター通信』を創業します。
英仏海峡の海底ケーブルを使ってロンドンとパリの金融情報を配信しましたが、このロイター通信の最大の顧客はライオネル自身であり、ポール・ジュリアス・ロイターとライオネルの緊密な関係は知らぬ者がいない程だったと言われています。
そして、ロスチャイルド財閥は、ヨーロッパのあらゆる“ニュース”をコントロールしました。
『ロイター通信』のみならず、フランスの『アヴァス通信社』や系列であるドイツの『ヴォルフ電報局』という世界最古と言われるユダヤ系通信会社を持ち前のパワー（マネー）によって育て上げ、ヨーロッパの情報網を手中に収め、それらを支配したのでした。
1870年、ポール・ジュリアス・ロイターは、ライオネルの“パワー”を後ろ楯にロイター通信社をアヴァス及びヴォルフと市場を分割します。
これは分散であり、拡大でした。
ロイター通信が、大英帝国の植民地を含む広大な英語圏を担当。
アヴァス通信社は、ラテン語地域のフランス、スペイン、イタリア、南米を担当します。
そして、ヴォルフは、ドイツから北欧にかけての、いわゆるハンザ同盟と呼ばれた貿易圏を担当したのです。
このうように、担当地域を取り決めて、お互いに“ニュース”の交換を行う協定を結び、世界中のニュースをこの3社だけで独占したのでした。
さらに、彼らは、後の『AFP通信』やアメリカの『AP通信』とも契約を締結させることで提携して、その後も世界中の“情報”の独占を継続させたのです。
1867年の南アフリカでのダイヤモンドの発見、1869年のスエズ運河の開通、1873年のバクー油田の発見、1881年の第1次ボーア戦争、1883年のオリエント急行の開通など、ロスチャイルド財閥が関係したこれらの出来事には、必ずこのユダヤ系通信社の働きによって与えられた“インパクト”があり、その度にロスチャイルド財閥は莫大な利益を得て来たのでした。
この19世紀において、彼らは極東にもネットワークを張り巡らせ、彼らの目論み通り日本の新聞社は外信を欲しがり、日本においての『ロイテル電』は、ロイター通信社の稼ぎ頭になったのです。
この、ロスチャイルド財閥が張り巡らした貿易商人による情報網は、そのままロイター通信のネットワークとなり、後にそれが大英帝国の情報機関であるMI5やMI6にも繋がって行ったと言われています。
ロスチャイルド家の功績は大きく偉大でありました。
第2次世界大戦後にロイター通信創業の地であるロンドンのシティの取引所で、創業者であるポール・ジュリアス・ロイターの石像が公開された時に、除幕式の紐を引いたのは“覇王ライオネル”の曾孫であり、1955年から1975年にかけてN・M・ロスチャイルド&サンズの経営を任せられることになるエドムンド・ロスチャイルドでした。
このように、19世紀から21世紀の現代に至るまで世界中の情報や報道というものは、彼らの我田引水の為のプロパガンダツールであり、完全にコントロールされたものなのです。
そして、ロスチャイルド家は、アメリカ合衆国での代理人を巧みに重層化して、さらに触手を伸ばして行きます。
ロスチャイルド家のアメリカ合衆国での代理人として有名なのは、『ジェイコブ・シフ』『オーガスト・ベルモント』『ジョージ・ピーボディ』『ジョセフ・モルガン』等ですが、その中でも『モルガン家』は、米国への進出の際、ロスチャイルド家の代理人であるということが秘密にされていたと言われています。
そして、ジェイコブ・シフはフランクフルト（ドイツ北西部）のゲットー（ユダヤ人強制居住地域、被差別地域）でロスチャイルド家と同じ建物に住んでいた、ロスチャイルド家にとって家族と言える人物です。
米国に代理人として派遣されたジェイコブ・シフは、クーン・ローブ商会のモリス・ローブの娘であるテレサと結婚し、クーン・ローブ商会に入り込み、後に頭取にまで昇り詰めました。
ジェイコブ・シフ↓
このジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会を通じて資金を流し込み、ロスチャイルド家が巨大財閥へと育て上げたのが、アメリカ合衆国の“裏の政府”である、いわゆるディープステートの筆頭『ロックフェラー家』です。
クーン・ローブ商会は、スタンダードオイル社を率いるジョン・Ｄ・ロックフェラーの財政アドバイザーとなり、またメインバンクとなって米国に巨大な“石油王”を出現させたのでした。
ジョン・Ｄ・ロックフェラー↓
今や、ロックフェラー財閥のビジネスは、石油産業や金融だけでなく、軍需産業や医療業界など多岐に及び、その巨大さは、まさにアメリカ合衆国を飲み込んで、全てを影からコントロールする“闇の政府”という存在を作り出しているのです。
そして、このディープステート（国際金融資本）が、FRB（連邦準備制度理事会）という政府ではない民間組織に、国際通貨（基軸通貨）である米ドルを作らせ、その米ドルでなければ石油の取引きが出来ないようにしているのです。
世界で使われる通貨と、世界で使われるエネルギーを支配し、さらには世界の情報をも支配することで、この地球上の全てをディープステートがコントロールしていると言っても過言ではないでしょう。
さらに恐ろしいのは、死の商人である軍需産業です。
『軍産複合体』というのも彼らの別名です。
今までの軍産複合体（ディープステート、ネオコン）による軍需産業の“草刈り場”（市場、戦場）は、中東でした。
しかし、今回このブログのタイトルにもなっている通り、プランデミックと自己増殖型（レプリコン）ワクチンというものによって、今まで彼らの草刈り場だった中東から、今度は、その草刈り場が日本になるということが想定されているのです。
彼らは、目に見える軍産複合体による“戦争ビジネス”から、目には見えないステルス的な、自然現象を装った流行り病（パンデミック）と、それを防ぐ為を装った医薬品による“プランデミックビジネス”へ乗り換えようとしているということなのです。
この“プランデミックビジネス”を画策する連中は、今までの『軍産複合体』に対し、言わば『医療産業複合体』と呼ぶに相応しい連中です。
この、ビッグファーマ（巨大製薬会社）とディープステート（国際金融資本）とWHO（世界保険機関）が癒着し、結託した『医療産業複合体』という連中が、これから、ここ日本を舞台に〝プランデミックビジネス〞を始めようとしているのです。
2023年11月27日、日本政府の厚生労働省専門部会は、米国創薬ベンチャー企業であるアークトゥルス・セラピューティクス社（Arcturus Therapeutics Holdings、ARCT）が開発した新型コロナウイルスワクチン『コスタイベ筋注用』（ARCT-154）の薬事承認を了承しました。
これが、いわゆる〝次世代mRNAワクチン〞と言われる〝代物〞で、自己増殖型mRNAワクチン（レプリコンワクチン、saRNAワクチン）と呼ばれるタイプです。
製造販売は、Meiji Seikaファルマが行うとステートメントされています。
世界中が、まともな治験が行われていない遺伝子ワクチン（RNA系およびDNA系を含む）の失敗を認識し、ワクチンという物から距離を置こうという現時点において、日本政府だけは尚も、さらに危険な次世代型の遺伝子ワクチンを世界中で唯一承認したのでした。
この、自己増殖型（レプリコン）ワクチンは、既存のmRNAワクチンに比べ、自己増殖するので少量の接種で〝高い効果〞があるとされています。
製造は、東京都港区に本社を置くアクセリード株式会社（代表取締役社長は藤澤朋行氏）が、アークトゥルス・セラピューティクス社と共同で設立した合弁会社『株式会社 アルカリス』（こちらも代表取締役社長は藤澤朋行氏）で行われます。
Meiji Seikaファルマは創薬支援を手掛けるアルカリスとレプリコンワクチンの開発製造受託（CDMO）で連携しており、 福島県南相馬市にmRNA医薬品製造工場が建設され、ここで製造されることが決定してます。
しかし、薬事承認された、この『コスタイベ筋注用』（ARCT-154）ですが、新型コロナ流行の最初期に広がった中国の武漢由来の従来株に対応しているという、この段階においては〝意味不明な薬物〞であり『抗原原罪』を考えると変異型への感染力を高めてしまう可能性が高く、謳われている〝高い効果〞が何の意味なのか皮肉を感じずにはいられません。
抗原原罪（original antigenic sin）とは、例えば、新型コロナウイルスがヒトに感染した場合、次に同じウイルスが感染してきた際に、効率よく抗体産生などが行われるように『免疫記憶』が形成されますが、この最初のウイルス感染に対する『免疫記憶』によって、変異したウイルスに対する免疫応答が起こりにくくなってしまうという免疫的な現象のことです。
これを『抗原原罪』と言います。
実際にウイルスなどに初感染した際に、誘導された抗体やT細胞は『レパートリーフリーズ』と呼ばれる抗原原罪の対象になることが分かっています。
特に、今回の新型コロナウイルスやインフルエンザウイルスのようなRNAウイルスは突然変異を起こしやすく、その抗原性が大きく変化してしまう『抗原ドリフト』が起こりやすいのです。
抗原原罪によって変異株に対応する産生やT細胞応答が抑制されてしまい、感染症が重症化する恐れがあり、抗原原罪に関しては、詳細な免疫学的機序まで解明されていますが、これはワクチン接種によっても引き起こされることが既に解明されているのです。
既存の新型コロナ遺伝子ワクチンでも、ワクチン接種によって産生されたスパイクタンパク抗体が、新たな変異株への抗体産生を阻害してしまうという『抗原原罪』によって、変異株への迅速な免疫応答ができなくなった結果、予期せぬ臨床結果（感染症の重症化）を招く可能性があることは免疫学においては常識となっています。
背景が分かっているだけに、医学的な期待は全くない訳ですが、建前上、せめて変異株に対応した2価ワクチンを開発することで、出来る限り、日本人への接種時期が遅れることを願うばかりです。
それにしても、今回のこのレプリコンワクチンへの薬事承認の早さは異常なものがありました。
本来、日本の厚生労働省の新薬の承認の遅さは海外と比べても有名で、さほどの副作用が報告されていないAGA薬であっても数年経過しているにも関わらず、なかなか承認されないというのが日本の厚生労働省の現状なのです。
しかも、何の実績も、海外での使用例も何も無く、ろくな治験も行われていない新薬を世界の中で、ただ一国だけ、日本だけが承認し、それと同時に、その何の実績も、危険性も分からない新薬を自国で生産しようというのですから〝異常尽くし〞であると言わざるを得ません。
やはり、これだけの異常性があるのですから『プランデミックビジネス』を目論む『医療産業複合体』の〝見えざるパワー〞が働いていると考えるのが妥当でしょう。
既存のmRNAワクチンも、打てば打つほど、ADE（抗体依存性感染増強、Antibody Dependent Enhancement）と抗原原罪によって、益々感染が悪化するということが分かっていますが、この自己増殖型のレプリコンワクチンを打ちまくることによって、さらに感染力が増強され、世界の中で、日本だけでパンデミックが起こるという“シナリオ”は想像に難くありません。
河野デマ太郎氏が、出るところに出ると言うのなら、是非とも出てもらって『未必の故意』が認定されて死刑判決が下されれば、これらの事実が世の中に認知されて救われる日本人が増えることでしょう。
そして、この“シナリオ”を後押ししているのが、WHO（世界保健機関）によるパンデミック条約の新条約締結とIHR（国際保健規則）改正です。
そして、それとリンクして推し進められているのが、憲法改正による緊急事態条項の追加です。
岸田総理は、衆参両院の憲法審査会で憲法改正を主張して、なぜか焦ってまで、緊急事態条項を憲法に追加しようとしているのです。
新条約締結とIHR改正を訴えるWHOテドロス・アダム事務局長↓
2023年10月、衆院憲法審査会の超党派の調査議員団が欧州などでの憲法や国民投票について視察を行った報告書が纏められました。
そして、2023年11月、憲法審査会において岸田総理は『私が自民党総裁の任期中に憲法改正を実現したい』と声高に訴えたのです。
WHOと岸田総理は、一体何を画策しているのか？
そして、自己増殖型mRNA（saRNA）ワクチンとは、一体何の為のものなのか？
自己増殖型mRNA（saRNA）ワクチンを知るには、まずは、セントラルドグマを知ることです。
セントラルドグマとは、英国の生物学者でノーベル生理学・医学賞を受賞したフランシス・クリック氏が1958年に提唱した分子生物学の概念です。
つまり、一般的な通説やセオリーを説き、遺伝情報であれば『DNA → mRNA → タンパク質』の順に伝達され、逆行は無いとする考え方です。
本来、RNAからRNAをコピーする仕組みをヒト細胞は持っていません。
この常識をセントラルドグマと言います。
しかし、セントラルドグマには例外が2つ見付かっています。
1つはレトロウイルスで見つかった逆転写です。
この反応は逆転写酵素によってRNAを鋳型としてDNAを合成 （逆転写、RNA→DNA） するものです。
そして、2つめの例外がRNAウイルスから見つかった『RNA依存性RNA複製』です。
この仕組みにおいて、RNA依存性RNAポリメラーゼはRNAからRNAを合成（複製、自己増殖）することが分かってます。
つまり、RNAウイルスの自己増殖やRNA合成の仕組みを利用すると、ワクチンもウイルスのように体内で増殖させる事が出来るのです。
これは言わば、自己増殖型mRNAワクチンとは“殻の無いRNAウイルス”のようなものなのだということです。
自己増殖型mRNAワクチンの仕組みは専門的で複雑です。
まず、ヒト細胞内でRNAを『自己増殖』させるためには、以下の2つが必要となります。
1. RNAからRNAを複製する酵素 （RNA依存性RNAポリメラーゼ）
2. その酵素が認識する制御配列（プロモーターなど)
自己増殖型mRNAワクチンのデザインを理解するためには、その元となったウイルスのゲノム構造を知る必要があるでしょう。
多くの自己増殖型mRNAワクチンは、プラス鎖アルファウイルスであるベネズエラ馬脳炎ウイルス (VEEV)、シンドビスウイルス (SINV)、またはセンリキフォレストウイルス (SFV) 等のゲノムに基づいています。
プラス鎖RNAはタンパクに直接翻訳され得るRNAです。
ワクチンの自己増殖にはウイルス由来のRNAポリメラーゼが使われます。
ここからは、さらに専門的になります。
アルファウイルスは、トガウイルス科に属する一本鎖のプラス鎖RNAウイルスです。
アルファウイルスゲノムは11-12 kbです。
ゲノムの5′にはメチルグアニル化キャップ、3′にはポリAテールを持ちます。
2つのオープンリーディングフレーム （ORF、 タンパクに翻訳され得る塩基配列）からなり、1つはRNA複製複合体 (nsp1~4)、もう1つはウイルスの外殻 （カプシドおよびエンベロープ）をコードしています。
自己増殖型mRNAワクチンのデザインの1つの例は、以下の図のようになります↓
nsPは、ゲノムRNAの最初のORFからポリタンパク質として直接翻訳されます。
4つのタンパクに分割されたnsP1~4は再び会合し、RNA複製複合体を構築します。
それぞれのnsPには異なった役割があり、nsP1はキャップ酵素です。
nsP2はRNAヘリカーゼ兼RNAトリホスファターゼであり、宿主細胞のタンパク質発現の遮断を誘導します。
nsP3はウイルスの複製に不可欠なウイルス↔宿主、タンパク質↔タンパク質の相互作用を仲介します。
nsP4がRNA依存RNAポリメラーゼです。
RNA複製複合体の働きは大きく分けて2つあります。
1つはRNAゲノムの複製です。
プラス鎖ゲノムの鋳型となる全長のマイナス鎖ゲノムを合成し、さらにそのマイナス鎖を鋳型としてプラス鎖を合成します。
2つめの働きはそれぞれの遺伝子のRNAを合成する事です。
そこからRNA複製複合体や、ウイルスの外殻タンパクであるカプシドおよびエンベロープを産生します。
自己増殖型mRNAワクチンのデザインは、ウイルスの外殻タンパクを抗原遺伝子で置き換えたようなものです。
これはまさに『殻の無いウイルス』と呼べるでしょう。
ウイルスゲノムにはRNA合成やウイルス粒子へのパッケージングに重要な配列が含まれています。これらの要素は、CSE（シス作用型エレメント) と呼ばれます。
CSEにはプロモーター機能も含まれます。
2番目のORFのみのRNA合成にはSGP（サブゲノムプロモーター ) が必要です。
RNA複製複合体と抗原遺伝子を別々のRNAに分割する事 (トランス増殖型RNAワクチン)も可能です。
mRNAワクチンの製造法には根本的な問題があり、どうしても鋳型となったDNAが混入してしまいます。
そうしたDNAはゲノムにどのように作用するか分かりませんし、ガンの誘発やゲノム改変に繋がるリスクともなります。
そして、これは現行コロナワクチンだけではなく、次世代mRNA（自己増殖型、saRNA）ワクチンでも同様です。
自己増殖型mRNA（saRNA）ワクチンのほぼ全体がゲノムに取り込まれ、生涯ワクチンを周囲に拡散する人が出現する可能性さえあるのです。
頻度は高くないとしても、仮にそうした人が一人生まれただけでも大問題となってしまいます。
ワクチン接種者の体内でワクチンの遺伝情報が増殖するという事は、『ワクチンに感染』したとも言える状態なのです。
京都大学理学博士で分子生物学者、免疫学者である荒川央氏によれば、自己増殖型mRNAワクチンの研究は『形を変えた機能獲得研究』だと言います。
変異速度の速いRNAウイルスの複製システムを流用している以上、自己増殖型mRNAワクチンも増殖の過程で変異します。
突然変異の主な原因は、ゲノム複製の際のコピーミスだと言われています。
体内でRNAを複製する際には、当然コピーミスも起こるのです。
そもそも全くエラーを起こさずにゲノムを複製する仕組みを作る事など出来ないと言えます。
通常の細胞分裂によるDNAゲノム複製の場合は、相同性組換え、塩基除去修復、ヌクレオチド除去修復、ミスマッチ修復など、多様なDNA修復機構がエラーを最小限に抑えますが、RNAワクチンの複製にはそうした修復機構はありません。
突然変異による予測されない抗原の出現は、自己免疫疾患を誘発する可能性があります。
ゲノムのコピーのエラーが起き、それが積み重なっていくことで、ガンやALS（筋萎縮性側索硬化症）などの神経変性疾患や老化が著しく早く進む早老症などが発症する可能性もあるのです。
進化は変異と選択によって起こるものです。
進化の本質は『増えやすいものは、増えやすい』という単純な同語反復です。
免疫学者の荒川央先生によれば、自己増殖型mRNAワクチンにおいて懸念される“最悪の事態”は、人体の中で『自己増殖型mRNAワクチンが進化』して『増殖しやすいワクチン』や『免疫系を回避しやすいワクチン』『感染しやすいワクチン』が派生することだと言います。
想定される状況は、まさにワクチン接種者の『人体での人工進化による機能獲得実験』であるということです。
これまでのmRNAワクチンはスパイクタンパク生産のブレーキのないワクチンでしたが、自己増殖するmRNAワクチンは、さらに、その基となる遺伝子の増殖にすらブレーキがありません。
それどころかむしろ加速するアクセルが付いているような“代物”なのです。
既存のmRNAワクチン接種でも報告されていることですが、ワクチン接種者から未接種者へ、疾患特異的遺伝子に犯された細胞外小胞（エキソソーム）が放出されて伝播（暴露）してしまうというのが〝シェディング〞です。
ワクチン接種者から他者にワクチンを感染させる事態が発生すると、日本の中で〝ワクチン感染〞が蔓延し、ワクチン変異株が周囲に拡散される〝バイオハザード〞のような状況すら理論的には起こり得るのです。
もはや、ここまで行くとSFの世界そのものですが、しかし、これは絵空事では無く、我々日本人の目の前に突き付けられた現実なのです。
現在、失敗に終わったmRNAワクチンに引き続き、今度は、さらに危険な自己増殖型mRNAワクチンの1億2000万人接種が現実のものとなって迫って来ています。
この強毒性のレプリコンワクチンによって、ここ日本で〝ワクチン感染〞が爆発した時、その時に機能するのがパンデミック条約と改正されたIHR（国際保健規則）であり、とどめは緊急事態条項による強制逮捕という事になるでしょう。
感染者は全員強制収容されるはずです。
『軍産複合体』による“戦争ビジネス”は、明白な〝殺人ビジネス〞であり、明らかに〝悪〞です。
しかし、『医療産業複合体』による〝プランデミックビジネス〞は、一見は“医療ビジネス”に見えるので〝善〞であるとして体裁が保てます。
彼ら自身、兵器を使って直接人間を殺すより、罪悪感が薄れるのかも知れません。
『医療産業複合体』の狙いは、日本を救う〝善〞という体裁を装ったう上での〝ステルス殺人ビジネス〞であり、日本を破壊して〝爆心地〞にするための〝プランデミックビジネス〞なのです。
これらの御膳立ての『パンデミック条約』と『IHR改正』と『緊急事態条項』は、ワンセットです。
これらは、日本がプランデミックの〝爆心地〞になる日の為に、取り急ぎ整備されているのです。
“ワクチン感染”に関しては、すでに既存の遺伝子（ mRNA、DNA）ワクチンでも起きていると言われています。
特に、アストラゼネカ社のウイルスベクターワクチン（バキスゼブリア筋注）には、チンパンジーの風邪の原因になる“チンパンジーアデノウイルス”を改変したウイルスが使われていて、この改変チンパンジーアデノウイルス (ChAdOx-1) に、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質の設計図である遺伝情報を描き込んだDNAが乗せられているのですが、これらのDNAワクチンは、接種した人間の遺伝子を書き換えてしまうことが公に確認されていて、欧州諸国では、アストラゼネカ社のウイルスベクターワクチン（DNAワクチン）を接種した人の献血を禁止しています。
日本でも大阪市では禁止されました。
モデルナ社のワクチンも男性に心筋炎が発生するとして日本でも厚生労働省が、一応は、注意喚起はしましたが、全く報道されることは無く、これを知っている日本人は、ほとんどいません。
そして、市中の病院では、ワクチン接種者からのシェディング（伝播、暴露）によるものと思われる異常な症状が出現してきたという症例が増えたと言われています。
『遺伝子ワクチンを接種して数日から30日程度という間もない人と濃厚接触した』という人たちからシェディングの症状が頻繁に報告されるのようになったのです。
急に蕁麻疹や発疹が身体の各部に出てきたり、それまで落ち着いていたアトピー症状が急に酷くなって来たり、人生で初めて帯状疱疹が出現したという人や、持病の頭痛が急に酷くなったなどの症状が増え、他にも全身倦怠感や原因不明の発熱、動悸、息切れ、めまい、耳鳴り、関節痛、鼻血などが急に出てきたと言って病院を受診する患者が増えたと言います。
遺伝子ワクチン未接種者だからこそ敏感に分かるのでしょう。
『新型コロナ遺伝子ワクチン接種者が、周囲に増えてきた状況下で症状が出現してきた』と訴える人たちが増えているのです。
もちろん、因果関係は不明ではありますが、そのメカニズムとして考えられることがあります。
それが『エキソソーム』（細胞外小胞）です。
エキソソーム（exosome）とは、あらゆる種のあらゆる細胞から分泌される細胞外小胞（Extracellular Vesicles、EVs）の一種で、大きさとしては直径30～200nmほどとされています。
1980年代に初めて細胞外分泌メカニズムの一つとして同定されました。
現在では、あらゆる生命活動や生理現象に影響を与えていることが示されていると言います。
また、そのサイズと生体適合性の高さから、血液脳関門も通過でき、様々な臨床応用のための研究も盛んに行われています。
エキソソームについては、これまで大変興味深い内容の論文がいくつも発表されており、例えば、バクテリアや真菌から放出されたエキソソーム（細胞外小胞、EVs）が、バクテリアや真菌由来の遺伝子（DNA、RNA）を内包しており、それらの遺伝子DNAが周囲のバクテリアに取り込まれ、バクテリアの機能を変化させることが報告されたのです。
これまで、遺伝子は子孫に受け継がれていく（垂直遺伝する）ことは当たり前の現象として、一般的に知られていましたが、このような遺伝子の水平移動（水平遺伝）が、実際の現象としてもメカニズムとしても明らかにされたということは、遺伝学的には非常に意義深いことであったと言えます。
また、食品中の遺伝子やタンパク質などを内包したエキソソームが小腸粘膜から取り込まれ、全身を循環することによって食品中の遺伝子が我々の細胞の遺伝子の一部になっている可能性が示唆される論文も報告されています。
さらに、この食品中の遺伝子は腸内細菌にも移行し、この腸内細菌から放出されたエキソソームが我々の体内を循環し、様々な細胞に取り込まれることが示唆される論文も報告されているのです。
そして、疾患特異的な遺伝子（miRNAなど）がエキソソームとして我々の呼気中にも排泄されていることが報告されており、これらが受容体を用いて様々な細胞に取り込まれ、遺伝子レベルで影響を与える可能性が考えられるのです。
『mRNAワクチン接種者からの他者への伝播』に関連する話として、過去のメルク社のエボラmRNAワクチン“ERVEBO”の添付文書に興味深い文言があります。
それによると『7つの臨床試験に登録され、ERVEBOまたは低用量製剤を接種された299名の被験者において、尿または唾液中へのワクチンウイルスの排出が評価されました。ワクチン接種後1日目から14日目までのタイムポイントにおいて、一部の被験者の尿または唾液中に、RT-PCRによりワクチンウイルスRNAが検出されました。28日目の排出を評価した2つの研究では、陽性と判定されたサンプルはありませんでした。』と書かれていたのです。
さらに、この添付文書には『ワクチンウイルスRNAは、血液、唾液、尿およびワクチン接種を受けた成人の皮膚小胞液から検出されており、ワクチンウイルスの伝播（シェディング）は理論的に可能である』との記載もされていたのでした。
これは紛れもなく、mRNAワクチン接種者の体内でウイルスRNAが循環し、体外にも排泄されており、少なくとも2週間は排出が続くということ、そして開発者側はそれによるワクチンウイルスの環境中や、あるいは他者へシェディング（伝播、暴露）し、影響を与える可能性を把握しているということが明らかだということです。
だからこそ、先行してCOVID-19mRNAワクチンを開発したファイザー社の臨床試験プロトコールにも、遺伝子ワクチン接種者には注意するべきだとする旨の記載があるのでしょう。
また、実際にウイルスRNAやタンパクを含んだエキソソームが、SARS-CoV-2感染者の体内で循環し、その病態に影響していることも明らかになっており、ウイルス遺伝子が細胞内で宿主の遺伝子と“キメラ遺伝子”を形成することも明らかになっているのです。
これらのことからも、COVID-19mRNAワクチン接種者の体内でも同様に、ウイルスRNAが宿主遺伝子に取り込まれて“キメラ遺伝子”を形成し、それらがエキソソームの形で循環して体外や環境中に排泄され、他者にシェディングしていくということは十分あり得る話なのです。
もちろん、このような『エキソソーム』がシェディングし、伝播されたことによって、暴露された側の人間にどのような悪影響があるのかは、まだ完全には分かっていません。
しかし、非常に多くの人たちが、ワクチン接種者からの影響で体調不良になったと訴えていることは、重く受け止めるべきことです。
もちろん、その病原との確実な因果関係を解明しなければ、エキソソームの暴露によるものだと結論づけることは出来ないでしょう。
今後も検証が必要な課題であるのは確かです。
それにしても、大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏が言うように、本来、mRNAとは、自分自身が細胞分裂する際の自分自身の設計図であり、健全な人体に外から毒性のmRNA（遺伝子設計図）を入れて、自分自身の身体が毒物を作り出すということは、自分の免疫機構が自分自身を攻撃し、自己免疫疾患に陥ってしまうということは、自明の理であると言えます。
本当の、重要な事を話してしまうとBAN（弾圧削除）されてしまうという、全く健全ではない世界で我々は生活しています。
情報統制され尽くされているせいで、その情報統制されている事にすら気付けない日本人がほとんどです。
ステルスに搾取され、ステルスに乗っ取られ、ステルスに奴隷として働かされ、ステルスに病人にされ、仕舞いにはステルスに年間10万人以上の日本人が殺されているのです。
一人でも多くの日本人が、真実を知り、この仮想現実の世界から目覚め、
一人でも多くの日本人が、救われることを願うばかりです。
カエルは、水に入れた状態で常温からゆっくり沸騰させると危険を察知できず、そのまま茹でられて死ぬという『茹でガエル』の説話がありますが、今の日本人もほぼ同じ状態と言えるでしょう。
電気産業も自動車産業も外資に乗っ取られ、日本の半導体は失われ、土地を買い占められ、食料自給も失われつつあります。
種苗法改正によって農家での自家増殖（自家採種を含む）が禁止されました。
農家が作物を育て、実った作物からタネ（種子）を取り、それを畑に植えて、また作物を育てるという、当たり前なことが禁止され、作物を育ててそこからタネを取ると犯罪になってしまうのです。
気付いていない日本人が多いようですが、そもそも、現在、日本で作られている野菜や果物のほとんどにタネはありません。
全てF1種という種子（タネ）の無い作物です。
我々はF1種という遺伝子組み換えされた作物を食べさせられているのです。
じゃあ、日本人は、どこから種子を手に入れているのかというと、アメリカのバイオメジャーであるモンサント社などから買わされているのです。
GHQ以来、情報は統制され、日本海や尖閣諸島に油田やガス田があるのにエネルギーを買わされ、さらには食料の自給まで禁じられて、彼ら国際金融資本傘下のグローバル企業から買わされているのです。
我々が入れられた水は、温められ、もう今にも沸騰しつつあります。
一人でも多くの日本人が真実に気付いて、力を合わせて、一つ一つ改善させて行くしか『茹でガエル 』から逃れる方法はないでしょう。
ということで、今回も長くなってしまいました。
本当は、まだまだ話したい事はあるのですが、
みんカラのブログは3000文字までしか書くことが出来ません。
それにしても、今回のブログの内容が、心配性の取り越し苦労であって、考え過ぎの妄想であってくれたら幸いです。
今回も、長々と最後までお付き合い頂き、ありがとうございました。
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