パクス・ブリタニカ（ Pax Britannica ）とも呼ばれた19世紀からの大英帝国による血塗られた侵略に次ぐ侵略と虐殺の数々。
日本に宣戦布告するまで、大英帝国は、世界中の植民地と、その奴隷たちによって大繁栄したのでした。
その世界を席巻した大英帝国の国王であるチャールズ国王に対して、上から指図できる人間など、この世に存在するのでしょうか？
一般常識では『いない』という答えになるでしょう。
しかし、真実は違います。
下の写真をご覧下さい。
チャールズ国王（チャールズ3世、当時は皇太子）の胸ぐらを上から目線で小突く人物が誰なのかご存知でしょうか？
そうです、この人物が、ロスチャイルド・ロンドン家の第6代目当主であるナサニエル・チャールズ・ジェイコブ・ロスチャイルド（第4代ロスチャイルド男爵、以下ジェイコブ・ロスチャイルド）その人です。
2024年2月26日、彼の訃報が伝えられました。
上の写真を見れば、上下関係についての説明は不要となります。
ネイサン・ロスチャイルドから始まる、ロスチャイルド・ロンドン家は、その次の代がライオネル・ロスチャイルド、そして、そのライオネルの長男ナサニエルと次男アルフレッドに至るまで、イギリスのアジア諸国やアフリカに対しての帝国主義の浸透と政策に強烈に関わってきたのでした。
ロスチャイルド・ロンドン家による〝王室乗っ取り〞の歴史は古く、1815年のワーテルローの戦い（ナポレオン戦争）の英雄と呼ばれたウェリントン首相（アーサー・ウェルズリー）や大臣たちをロスチャイルド家からの借金漬けにすることで掌中に収め、そして時の国王ジョージ4世までもが借金まみれであったと言われています。
国が国債を発行して得た莫大な借金を使って、今度はそれをロスチャイルド家へ返済するという異常な関係性がこの時すでに築かれていたのでした。
民間人である彼らが、国際通貨（基軸通貨）の発行権を得たのは米国におけるFRB（連邦準備制度）が初めてではありません。
ネイサン・ロスチャイルドは、謀略に次ぐ謀略を繰り返し、その後の国際通貨（ポンド）を発行するイングランド銀行を支配するに十分な株式を獲得し、イングランド銀行を乗っ取り、その通貨発行権を手に入れたのでした。
そのネイサン・ロスチャイルドには有名な名言があります。
『太陽が決して沈むことのない帝国を統治する英国の王位に、どのような“操り人形”がいようと私は気にかけない。英国の通貨供給を管理する者が大英帝国を支配するのである。そして、私は英国の通貨供給を管理している。』
彼ら国債金融資本がFRB（連邦準備制度）によって国際通貨（米ドル）をコントロールし、その米ドルでしか石油の取引きが出来ないようにして世界を支配するより、ずっと以前から、世界中で使われる国際通貨（基軸通貨）は彼らロスチャイルド・ロンドン家に乗っ取られていたのです。
イギリスだけではなく、このことは、世界中が彼らに乗っ取られていたことを意味しています。
今回、そのロスチャイルド・ロンドン家の第6代目当主ナサニエル・チャールズ・ジェイコブ・ロスチャイルド（第4代ロスチャイルド男爵）が死去したです。
このジェイコブ・ロスチャイルドの死によって世界は、どう変わって行くのか？
如何にジェイコブ・ロスチャイルドであっても、彼の死による急激な世界情勢の変化は無いだろうという楽観的な観測もあります。
確かに、既に、ディープステート体制の弱体化や、それらから来るニュー・ワールド・オーダー等に対する世界人類からの不信感は増大の一途であると言っても過言ではないでしょう。
ロシアを筆頭にした、チャイナ等によるBRICSの台頭や、米国においてもトランプの大統領再選の期待など、ディープステート体制の後退は見ての通りで、ナショナリズムの目覚めが大きくなって来ているのは確かです。
この、ディープステートの〝奥の院〞と言えるロスチャイルド・ロンドン家のジェイコブ・ロスチャイルドの死が、今この時であったのは、何か象徴的だったのかも知れません。
しかし、ジェイコブ・ロスチャイルドの潮流は、彼の息子の、ナサニエル・フィリップ・ロスチャイルド（1971年生まれ、ロンドン家第7代目当主）に継承されて行くとされているので、予断は許されず、このまま簡単に衰退して行くとは到底考えられないというのも事実です。
では、今回の訃報の経緯を少し見て行きましょう。
まず、2024年2月26日に家族であるロスチャイルド財団が訃報を発表しました。
享年87歳でした。
この、家族の発表によると、ユダヤ教の慣習に従って埋葬されるとのことです。
フランクフルトの本家初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの三男で、ロンドン家の初代当主であるネイサン・マイヤー・ロスチャイルドが率いたロスチャイルド・ロンドン家の第6代目当主であるジェイコブ・ロスチャイルド（1936年4月29日～2024年2月26日）は、イギリスの貴族、銀行家、政治家であり慈善家でした。
ジェイコブ・ロスチャイルドは、ヴィクター・ロスチャイルドとバーバラ・ハッチンソンの子として1936年4月に生まれました。
父ヴィクター・ロスチャイルドは、若い頃からMI6に所属したという筋金入りで、ロスチャイルド家の人間らしく、戦争、諜報、政治などが非常に好きな人物で、それらに精力を注いだと言われています。
映画『007』シリーズの主人公、シェームズ・ボンドのモデルになったとも言われる人物です。
その容姿は淡麗で男前であったと言われています。
彼は、戦後の保守党内閣のシンクタンクを作り、自らがそこの舵取りを行ったと言われています。
実質、この内閣は首相ではなく、ヴィクター・ロスチャイルドが操っていたのでした。
このように表に出て積極的に活動するヴィクター・ロスチャイルドでありましたが、実は、御家芸であるはずの金融業には疎い一面があり、ロンドン家の分家であるエヴェリン・ロスチャイルドやアンソニー・ロスチャイルドに金融業に関しては先を越され、譲ることになるのです。
分家に〝マネーパワー〞を譲ってしまったという、そんな父親の背中を見て育ったジェイコブ・ロスチャイルドは、イートン・カレッジを経てオックスフォード大学へ進み歴史を学びます。
そして、1963年からロスチャイルド・ロンドン家の中心企業であり、またロスチャイルド・グループ全体としても中心に位置する『N・Mロスチャイルド&サンズ』で働き始めるのです。
『N・Mロスチャイルド&サンズ』は今現在においては、その勢力を以前よりは後退させてはいますが、今もなお、世界を牛耳る企業の一つであることは間違いありません。
ジェイコブ・ロスチャイルドは、エヴェリン・ロスチャイルドと経営上の対立が生じて、投資信託のロスチャイルド・イベントメント・トラスト（その後、RITキャピタル・パートナーズ）の経営権をN・Mロスチャイルド&サンズから独立させ、ここを1980年から活躍拠点とします。
そこから30年の時を経て、RITキャピタル・パートナーズは、2012年5月にロックフェラー・ファイナンシャル・サービシズの発行済み株式のうち37％を取得し、デイビッド・ロックフェラーと手を組みました。
ジェイコブ・ロスチャイルドは分家を凌駕する快進撃を見せたのです。
〝マネーパワー〞を手に入れ、世界を席巻したジェイコブ・ロスチャイルドでしたが、ロシアにおいては難儀しました。
そして、死亡直前の、最近のジェイコブ・ロスチャイルドは〝反プーチン〞の立場であっと言われています。
ジェイコブ・ロスチャイルドとロシアとの関係を見れば、2006年に倒産したロシアの石油会社ユーコスを所有していたミハエル・ホドルコフスキーの代理人を務めていました。
ミハエル・ホドルコフスキーはロシア人でありながら、こちらもウラジーミル・プーチンと対立した人物です。
ミハエル・ホドルコフスキーは、1963年6月、ユダヤ教徒の父親とロシア正教徒の母親との間に生まれ、ソ連時代に彼はコムソール（全ソ連邦レーニン共産主義青年同盟）の指導者でした。
ソ連は、1991年12月に消滅します。
そして、ボリス・エリツィンが〝ディープステートの代理人〞としてロシアを統治しました。
この時、ミハエル・ホドルコフスキーは、ボリス・エリツィン政権を支える顧問の一人となったのでした。
ミハエル・ホドルコフスキーは、1995年にユーコス社を買収し、中小の石油会社を飲み込み、その一方でモスクワ・タイムズやサンクトペテルブルク・タイムズを出版する会社の大株主になり、出世を続けました。
ミハエル・ホドルコフスキーが買収したユーコス社は、西側（ディープステート勢力）から資金を調達していましたが、その中でもワシントンD.C.を本拠とするプライベート・エクイティ・ファンド（投資ファンド）であるのカーライル・グループは、有力な調達源の一つでした。
このカーライル・グループの幹部には、ジェームズ・ベイカー元米国国務長官をはじめ、フランク・カールッチ元国防長官、ジョン・メージャー元英国首相 、ジョージ・H・W・ブッシュなどネオコン系の有力者が名を連ねていたのです。
そして、ミハエル・ホドルコフスキーは、ジョージ・ソロスの『オープン・ソサエティ財団』をモデルにした『オープン・ロシア財団』を2002年に米国で創設します。
この時点でのロスチャイルド財閥の拠点は、ロンドン、ニューヨーク、スイスでしたが、ジェイコブ・ロスチャイルドもこれに資金提供したのです。
ミハエル・ホドルコフスキーは、この時に、ヘンリー・キッシンジャーやジェイコブ・ロスチャイルドをユーコス社の顧問として雇ったのでした。
ミハエル・ホドルコフスキーは、ユーコス社の発行済み株式のうち25～40％をアメリカの巨大石油会社であるエクソンモービルやシェブロンへ売り渡そうとしていましたが、しかし、ロシアの石油産業であるユーコス株の切売りによる海外流出をウラジーミル・プーチン大統領が嫌い、その阻止に成功したのです。
このような切売りは〝失われた30年〞の間に日本で行われて来たことでもあります。
日本のバブル期には、ほとんど無かった大企業の株式の外資による保有率が、現在は30～40％となり、今もなお進行中です。
日本の損害保険会社などは金融庁から持ち株を全て放出して〝ゼロ〞にしろと言われ、これらの流れは更に進行中なのです。
安倍晋三や岸田文雄は、これを積極的に推進した国賊です。
このことには、円安が拍車をかけています。
日本政府が労働者の賃金を抑えた為に、企業の内部留保が相当に溜まり、今度はこれらを外資に放出するために高配当を始めるというのは、あまりにも愚策であり、売国政策です。
そして、さらに、買いあさったハゲタカ外資たちに損をさせないようにするために国内のNISAを促進させて株価を故意に引き上げているのです。
今や、平均株価は4万円を超えています。
これらの実体の無い高株価が、近いうちに暴落するのは目に見える必然でしょう。
ロシアでは、プーチン政権下、新興財閥である多くのオルガルヒがロンドンやイスラエルへ逃亡していますが、ミハエル・ホドルコフスキー自身はロシアに残りました。
しかし、2003年10月、彼はノボシビルスクの空港で横領と税金詐欺の容疑で逮捕されるのです。
これにより、ミハエル・ホドルコフスキーのユーコス株の支配権は、ジェイコブ・ロスチャイルドへ渡ることとなりました。
つまり、プーチン大統領はミハエル・ホドルコフスキーを逮捕しましたが、結局のところユーコス株の支配権は、ジェイコブ・ロスチャイルドへと流れ、これが意図してなのか、意図ではないのかは分かりませんが、結果として“元の木阿弥”となったのでした。
プーチン大統領とディープステートとの戦いは、この頃から始まっていたと言えます。
ウクライナで、ヤヌコビッチ政権が米国政府主導のクーデターで倒された後、経済は破綻し、国債の価格は下落しました。
その時、ジェイコブ・ロスチャイルドが操るファンドが額面総額50億ドルのウクライナ国債を買い占めたのでした。
国債を安値で買い占め、満額で買い取らせるのが昔からのロスチャイルドの常套手段と言える手法です。
ウクライナにはIMF（国際通貨基金）が融資するため、ファンドの要求通りに支払うことが出来ます。
債権者になったIMFは、債務者である破綻国の政府に対して緊縮財政を要求し、規制緩和や私有化、民営化の促進で破綻国の資産を叩き売らせるのです。
そして、イスラエルとの関係が深いジェイコブ・ロスチャイルドは、2010年には、ジーニー・エナジー社の株式5％を取得します。
この企業は、ゴラン高原一帯の独占石油採掘権を獲得したIDTコーポレーションの子会社で、取締役には“メディア王”ルパート・マードックやディック・チェイニー元米国副大統領、ジェームズ・ウールジー元CIA長官、ヘッジファンド・マネージャーのマイケル・スタインハート、そして、ジェイコブ・ロスチャイルドが名を連ねています。
このように、ジェイコブ・ロスチャイルドは、西側のディープステートと呼ばれる勢力の筆頭であり、アメリカのロックフェラー家とも深い関係にある〝黒幕中の黒幕〞と言える人物だったのでした。
それほどの人物の死は、これからの世界情勢にどのように影響をおよぼすのか？
それを知るには、ロックフェラー家を見ると参考になるのかも知れません。
今となっては、ロスチャイルド家と“一枚岩ではない”とも言われているロックフェラー家ですが、隆盛当初はロスチャイルド家の代理人としてアメリカを治める存在でした。
設立から約半世紀間、隠密に活動してきた米国のCFR（外交問題評議会）は“闇の政府”(ディープステート)とも呼ばれ、
『ロックフェラー国務省』と揶揄される程の圧力団体として機能してきました。
そのCFRの名誉会長であるデイビッド・ロックフェラーが2017年3月20日に死去して、それを期に米国の大統領になったのがドナルド・トランプです。
そのドナルド・トランプ大統領が掲げたのが『反ディープステート』でした。
こういった事は、私たちの身近にもあることで、飲食店の店主が亡くなって二代目に引き継がれた途端に、料理の味付けがガラッと変わってしまったとか、取引先の担当者と懇意にしていたが、ある事情で担当者が変わってしまい、その途端に取引の条件が悪化したなど、こういった事はよくある話しなのです。
米国の元国家安全保障問題担当大統領補佐官で、ジェラルド・フォード政権下で国務長官を務め、ロックフェラー家の右腕として働き〝ジャパンハンドラー〞と呼ばれたヘンリー・キッシンジャーも、2023年11月30日 に死去しました。
この、デイビッド・ロックフェラーとヘンリー・キッシンジャー、そして今回のジェイコブ・ロスチャイルドという三人の死去は相乗効果となって世界中の勢力構造に影響を与え、ここ日本においても我々の生活環境にまで、何らかの悪影響をおよぼすという可能性はゼロではないのです。
これらの事を、ただ傍観するのではなく、日本人一人一人が、現実を知り、目覚め、我々を蝕む貪欲な白人的グローバリズムへの抵抗を示し、それらを直ちに実行に移さなければ、我々日本人に明るい未来は訪れないでしょう。
今すぐ、我々は立ち上がるべきなのです。
ということで、今回も少々長くなってしまいましたが、最後までお付き合い頂き、ありがとうございました。
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これからも、明るく、前向きに日本人が一丸となって頑張って行きましょう。
それでは、失礼いたします。
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