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カメラの、望遠レンズ。

以前から、価格と大きさの２点で気になっているのが、ミラーレンズ。

焦点距離 400mm なのに、軽くて、諭吉さん２名というリーズナブルさ。

登山での望遠レンズとして良いかも？

と、思っていたが、ブラックフライデーで、なにげにチェックしていると、新品の在庫があるではないか！

一瞬 ポチりそうになったが、レンズの解像感とか色々考えてしまった。

やはり最大の懸念は、リングぼけだ。

いろいろ撮影サンプルを見ると、やはり リングぼけ は、ちょっとウルサい。

いろいろシミュレーションしてみると、諭吉さん２名は保存して置いて、100-400mm のズームレンズとか、もう少し値の張るレンズを買う方が良いのかも？

しかし、レンズの大きさ、軽さを考えると、このミラーレンズは有りなのかも？

まだ、悩んでいる？

湯水のように、いや、壊れた蛇口のように、税金流れる 2021東京オリンピック。

本当は、「2020東京オリンピック 2021開催」のほうが、ふさわしいネーミングかもしれないが、この際、「 2021東京オリンピック」に改名したい。


結局、いくらいるのよ？


追加経費に2,000億円と先日言っていたが、さらに、1,000億円 で、これで計 3,000億円 だ。

これからさらに、別枠で追加経費が増えるのか？

もう、金額は麻痺して、とにかく支払の一途。

止まらない車に、ブレーキはない。

そう、ブレーキはない。




五輪コロナ対策に1000億円、延期経費の３分の１

11/29(日) 18:46 

Yahoo!ニュース 日刊スポーツ

来夏に延期された東京五輪・パラリンピックにかかる新型コロナウイルス対策費が約1000億円と試算されていることが29日、複数の関係者への取材で分かった。同対策費以外の純粋な延期による追加経費は大会組織委員会により約2000億円と試算されており、合計は約3000億円となる見通し。国、東京都、組織委の3者は今後、この額をもとに費用負担の割合を協議し、12月中に決定する。

【写真】演説するトーマス・バッハIOC会長

大会にかかるコロナ対策費は政府を中心に検討が進められている。具体的には選手村（中央区晴海）に設置する発熱外来や保健所の分室の設置費用や、関係者へのコロナ検査費用などが含まれる。アルコール消毒やアクリル板など基礎的な感染予防費もかかってくる。

昨年12月に発表した大会経費は1兆3500億円。組織委が6030億円、都が5970億円、国が1500億円という負担割合だった。大会関係者の中では今春の延期決定直後、延期に伴う追加経費は「3000億円程度になるのでは」との臆測があった。

組織委は大会開催へ広く理解を得るために大会の簡素化に努めた。会場の仮設設備の見直しや大会関係者の参加人数減による関連サービスの縮小、組織委人員計画の見直しなどで、約300億円の削減を10月に発表していた。

組織委は大会延期に伴い、スポンサー各社に契約延長を求めているが、コロナ禍においてスポンサー企業の中には、契約延長に懐疑的な意見もある。さらにコロナの影響で観客を減らさざるを得ない場合は、チケット収入も減る。組織委の収入が伸び悩んだ場合、都や国の負担割合が増える可能性もある。

とある地方の、昭和の時代からある、街の家具屋さん。

以前に、その家具屋で購入したソファーの生地の張り替えをお願いしたことがあったので、今回、リビングの椅子の生地も張り替えようと、家具屋さんへ行ってみた。

昭和の時代ならば、この地の中心となる商店街の一角にある、家具屋さん。

令和の時代も、シャッターは開いて、まずは、店は営業していた。

しかし、店主は、マスクもせず、店内で煙草を吸って、テレビを見ている。

まるで、昭和の時から時計の針が動いていない感じ。

どうやって利益が出ているのか？

大きなお世話か？


店主に本題の、椅子の張り替えを聞くと、椅子の張り替えはやっていないという。

「おこなっても、新しく椅子を買った方が安い。」

と、やる気全くなし。だった。

これでは、顧客は二度とやってこないだろう。

昔からある、商店街の店が全て同じとは思わないが、これでは、商店街のこの店は、そう遠くない時に、閉店となるだろうし、商店街へ足を運ぶ消費者は減るし、廃れる理由がよくわかる。


昭和の時代には、相当顧客もあっただろうし、儲かっていたはずだ。

それが、いつのまにやら、平成を超えたら、浦間太郎。


大変残念でした。

COVID-19 の感染拡大

「我慢の三週間」と政府はいうが、はたして我慢で乗り切れるのか？

もはや、我慢の三週間では、ナンとかならない状況のように思うのだが。

2020年 3月から4月にかけての、政府、内閣総理大臣の、あのドタバタ 対応 だったのに、今や、完全後手後手。

経済活動は重要だが、それより最も重要な、国民の生命を守る政策こそ、今一番求められているはず。

GoTo キャンペーン も、国民が健康であればこそ出来るし、経済活動も、健康でなければ、まともに出来るはずがない。

日本国経済活動のために、命をかけて国民が、最前線に立っておこなうことは、ナンセンス。

分科会尾身会長は、「個人努力だけに頼るステージ過ぎた」という。

医療崩壊が起これば、COVID-19のパンデミックが起こる。

そんな事になってはならない。

日本国政府、国会議員の方々一刻も早く、先手先手の対策、対応を求めます。





政府が経済活動を意識して、GoToキャンペーンを行っているが、このGoTo 中間業者にある一定額流れる仕組みの要に見られてならない。

本当に一番困っている、末端の旅館やホテル。

公共交通に、お土産物やなどの観光業者。

酪農家や漁師、食品製造、卸、飲食店。

ここへダイレクトに、補助、助成、資金の提供などすればいいと思うが、なぜか、個人的が、旅行してお金を落とすという、人が移動することによって、経済を回そうという、人移動ありきの、経済活動にこだわる、日本国政府。

とにかく、2021年まであと一月。

穏やかな正月を迎えられるように、対応を望む。









クリスマスまで「我慢の３週間」大きな代償　西村経産相、失敗すれば「緊急事態宣言が視野」　政府分科会が飲食店への時短提言

11/26(木) 16:56配信

　新型コロナウイルスをめぐり、西村康稔経済再生担当相は、今後３週間で感染増加を抑えられなければ「緊急事態宣言が視野に入ってくる」と述べた。政府の分科会からは感染急増地域の往来自粛や、酒類を提供する飲食店の営業時間短縮などが提言された。クリスマス前まで「我慢の３週間」となるが、忘年会など繁忙期の飲食店には致命傷となりかねず、十分な補償が不可欠だ。 　分科会の尾身茂会長は、感染状況が上から２番目のステージ３（感染急増）に相当する地域として、札幌市、東京２３区、名古屋市、大阪市を例示。これらの地域の往来を今後３週間、なるべく控えるように求めた。 　「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」で感染拡大地域からの出発分も一時停止とすることや、高齢であっても比較的症状が軽い人は宿泊施設や自宅での療養を検討することなどを要請。医療体制が逼迫（ひっぱく）している地域では患者搬送や医療従事者の派遣の際に、自衛隊の活用も含め全国的な支援を検討するよう求めた。 　分科会に先立ち東京都の小池百合子知事は、島嶼（とうしょ）部を除く都内全域で酒類を提供する飲食店やカラオケ店に２８日から１２月１７日までの２０日間にわたり営業時間を午後１０時までとするよう再要請すると述べた。 　大阪府も２７日から接待や酒類提供を伴う飲食店などに午後９時までの時短営業を要請した。 　経済が戦後最悪の落ち込みとなった緊急事態宣言の再発動は回避したいが、この時期の３週間の時短は飲食店に大きな打撃となるのも事実だ。 　東京都は４０万円、大阪府と大阪市は総額５０万円の協力金を支給するが、国による追加的な財政支援がなければ、閉店ラッシュとなる恐れもある。 　こうしたなかで、財政制度等審議会の榊原定征会長（前経団連会長）は２５日、コロナ感染拡大を理由に「（歳出入の）改革の手を緩めてはいけない」とした。国民の命より財政が大事なのか。




コロナ 分科会尾身会長「個人努力だけに頼るステージ過ぎた」

2020年11月27日 12時47分



政府の分科会の尾身茂会長は、衆議院厚生労働委員会で、「多くの人に分科会のメッセージに対して協力してもらい、個人の努力を十分にやってもらったが、ここまで来ると、個人の努力だけで、今の感染が拡大している状況を沈静化することはなかなか難しい。問題の核心は一般の医療との両立が難しくなっている状況であり、個人の努力だけに頼るステージはもう過ぎたと認識している」と述べました。

そのうえで、「今の局面で最も求められていることは、感染が急速に拡大しているスピードを、少し下げることだ。営業時間の短縮や、感染拡大地域とそれ以外の地域での人の動きをなるべく控えてほしいと国や地方自治体が強いメッセージや方針を出しているが、すべての国民が同じ危機感を共有することが重要だ」と述べました。




国内重症者、最多の462人　感染2066人、医療現場逼迫

11/29(日) 20:09 

Yahoo!ニュース 共同

　国内では29日、新たに2066人の新型コロナウイルスの感染者が確認された。厚生労働省によると、重症者は462人で28日から22人増加し、7日連続で最多を更新した。重症患者の治療に必要な集中治療室（ICU）などが逼迫しており、医療現場の危機感は高まっている。

　感染者は東京が418人で日曜で初めて400人を超えた。そのほか大阪381人、北海道192人など。

　重症患者の治療に使う人工心肺装置「ECMO（エクモ）」の普及や活用を支援する「ECMOネット」によると、人工呼吸器を着けた重症患者は11月1日の140人から28日には257人へとほぼ倍増した。

世の中ブラックフライデー だかで、いろいろメールに、ブラックフライデーの特売なのか、単にどさくさで買えといっているのかわからないが・・・

micro sd ガードが値引きして販売しているという、密林のメール

本当に安いのか？

まえから欲しいとは思っていたので、勢いでポチった。

ついでに、デジタルカメラ用の sd ガードも、ポチる。


手元に届いたが、性能と価格 これで良かったのか？


とにかく、勢いで買ってしまった。




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なんとも、みみっちい ブラックフライデー なのだ。