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先日のブログに於いて、日本の福島原発による事故処理水放出に対する、四千年国の異常なまでの反日攻勢をお伝えしましたが、その反日内容は次第にエスカレートし、四千年国国民によるイタ電騒ぎとなっております。
まっ、その内容はと言いますと、至って「ガキの使いやあらへんで！」と言いたくなるような幼稚なモノ…。
しかし、イタ電自体は立派な犯罪であり、その認識は世界共通であるとは思われますが、四千年国民族にそれを諭しましても、先ず聞く耳は無いでしょう？



ちなみに、そのイタ電内容と言うのが、下記。
Googleの日本地図を開き、無造作に日本の地図をタップ。
すると、そのタップ位置に有る商店や会社が表示される訳で、それも、ご丁寧に電話番号まで…。
それから、日本に電話を掛けると言う至って単純なモノ。
しかし、掛けられた方の、日本側は堪りません…。
個人宅なら、留守電にも出来るのでしょうが、客商売の商店や会社ではそうは行きません。
数百から、酷いのは、千を越える件数のイタ電を受けたようです。



これに対し、松野官房長官が『遺憾砲』を四千年国にぶっ放したようですが、屁のツッパリにもならない形骸的な日本の『遺憾砲』だけでは、止むことは無く…。
四千年国の報道官は、「してやったり」とほくそ笑んでいる事でしょう？
案の定、四千年国当局は、「そのようなイタ電の報告は受けていない」と、日本からのクレームを一蹴したようです。
で、この騒ぎ、隣国はと言いますと、ユン君政権は日本との関係改善の為、一応、放出に対しては理解を示し、国民にも理解を求めてはいるようです。
ところが、政権を維持できなかったムン君一派やその支持者達は、来年の国政選挙も有り、ここぞとばかりに反日活動に精を出しております。



本来なら、四千年国と徒党を組みたい所でしょうが、四千年国も隣国は信用ならないのか、四千年国は距離を置いているようです。
その証拠に、隣国でもこの処理水に絡み、塩の買い占め騒動が発生した過去が有るのです。
そうして、新たに四千年国での塩の買いだめ騒動が起きると、四千年国当局とメディアは、下記、自国民を統制していると隣国メディアが報道。

「（すでに塩の買い占めが起こった）韓国のまねをするな」
「我々は韓国人よりも理性的だ」

ん？　誰？　笑ったの？（笑）



しかし、「目くそ鼻くそと」はよく言ったもんですね…。
よくこんな言葉を公言できるモンですゎ…、しかも、ドヤ顔で…。（爆）
まっ、四千年国当局とメディアが、歯止めが出来ない自国民に対し自粛を促した言葉では有るのでしょうが？

しかし、普段ならこのような報道に対し、隣国メディアも大きく反論するところですが、ムン君政権の残党は、学生を扇動し日本大使館乱入事件を起こしたり、御多分に漏れず道路を占拠し大々的なデモを繰り広げたりと、相も変らぬ反日を展開しております。



更に一部では、日本製品不買運動を再開しようとする動きもあるそうです。
その残党代表のジェミョン君は、下記、スローガンを公言。

「核汚染水の放出は太平洋沿岸国家に対する戦争宣言だ」

ところが、ムン君政権時代なら、隣国メディアも反日攻勢を強める所なんですが、今回は、日本産食品の輸入規制を撤廃したEUや、処理水がいち早く到達するであろう、ジェミョン君が名指しした『太平洋沿岸諸国』の代表である米国は「放出を指示する」とまでバックアップした事に言及し、科学的な分析の反論は一切なく…と、ムン君政権残党を一刀両断。



更に、前述のように、四千年国からは「警戒すべき非理性的恐怖」と非難をされる始末に、この隣国メディは、下記、嘆き節を…。

――主要7カ国（G7）入りが取りざたされる大韓民国の第1党が、独裁政権に突き進む中国共産党から指弾されている。
当事者がそんな境遇を恥じているのかは分からない――

へっ？　まだ、『G7入り』を夢見ているんですね…？
相手がキモイと感じたら、それはストーカーでしかないんですけど…。
ところで、御多分に漏れず、平和ボケの日本では、売国分子も横行し、隣国や四千年国と意志を共有しながら、日本国内で処理水放出反対運動を展開しております。



27日には、社民党代表の福島瑞穂参院議員と共産党の岩渕友、小池晃参院議員、立憲民主党の石垣のりこ参院議員ら日本の議員4人が参加した「海洋放出反対全国行動」の集会が福島県で行われたそうですが、その集会に、隣国のムン君残党一派の民主党の禹元植（ウ・ウォンシク）、梁李媛瑛（ヤンイ・ウォンヨン）、正義党の姜恩美（カン・ウンミ）、無所属の梁敬淑（ヤン・ギョンスク）の各議員が参加。
「汚染水放出を撤回せよ」「命の海を殺すな」等と書かれた持参プラカードを掲げ、「漁民との約束を守れ」「安全な汚染水対策を立てろ」等と隣国語で叫んだとか…？

てか、どのようなビザで入国したのか分かりませんが、これって、外国人の日本国内での政治活動参加禁止に該当するのでは？
もしこれが事実なら、ソッコで強制帰国させ、永久入国禁止にしなきゃ…。



これら一連の報道を受けた、居残り残党議員の鄭清来（チョン・チョンレ）議員は、SNSに下記、うｐ。

――NO JAPAN!
きょうから日本は我々の主敵だ。
共に不買運動をやるぞ。
日本が降伏するまで、今回はしっかりやる！――

マグロは「一生泳いでいないと死んでしまう」…と言われていますが、隣国人も「一生反日を叫んでいないと死んでしまう」民族なんでしょうね？