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どて焼き

いただきます。

美味いです。

１冊の「週刊少年ジャンプ」が、雑誌の最新号が届かない仙台市にある書店で、１００人以上の子どもたちに「立ち読み」されている。客から譲り受けた貴重な１冊。人気マンガの続きを読み、「安心した」と笑みを浮かべる子どもたちがいた。

　震災後、多くの書店が閉店するなか、同市青葉区の地下鉄南北線五橋駅近くにある塩川書店五橋店は１４日、在庫だけで営業を再開した。しかし、雑誌の最新号を求める客が来るたび、店主の塩川祐一さん（４７）は「ないんです。入荷も未定です」と謝り続けた。小学館の「コロコロコミック」がないと聞き、泣き出す子どももいたという。

　とくに「読みたい」と訪ねてくる人が多いのが、人気マンガ「ワンピース」などが連載されている集英社の少年ジャンプだ。そんなとき、どうしても読みたいと山形県まで買いに出かけた男性客が２２日、読み終えた１冊を譲ってくれた。

　「少年ジャンプ３／１９発売１６号　読めます！！　一冊だけあります」。塩川さんが店頭に張り紙をすると、口コミで情報が広がった。順番待ちになることもあり、１０キロも離れた自宅から自転車で読みにやって来た子どももいたという。

　表紙がめくれあがったジャンプを手に、沢田幸輝くん（１３）は「色んな書店を回って、どこにもなかったんです」とほっとした様子。友人の長谷川稜くん（１３）は「ワンピース」を２度じっくりと読み、「安心した。続きが読めてよかった」と喜んだ。

　塩川さんは「テレビに映し出される悲惨な映像を見せたくない、と児童書や絵本を求める親が増えた。まずは衣食住の確保ですが、子どもたちのため、本が果たす役割は大きいと思います」と話した。

本も支援物資になるんですね。

早速、考えます。

東日本大震災の被災地で、流言が飛び交っている。「外国人の窃盗団がいる」「電気が１０年来ない」……。根拠のないうわさは、口コミに加え、携帯メールでも広がる。宮城県警は２５日、避難所でチラシを配り、冷静な対応を呼び掛けた。

　「暴動が起きているといったあらぬうわさが飛び交っています。惑わされないよう気を付けて下さい」

　宮城県警の竹内直人本部長は、この日、避難所となっている仙台市宮城野区の岡田小学校を訪れ、被災者に注意を呼びかけた。チラシを受け取った女性（４３）は「犯罪はうわさほどではなかったんですね」と安心した様子を見せた。県警によると、１１０番通報は１日５００～１千件程度あるが、目撃者の思い違いも少なくないという。

　しかし、被災地では数々のうわさが飛び交っている。「レイプが多発している」「外国人の窃盗団がいる」。仙台市の避難所に支援に来ていた男性（３５）は、知人や妻から聞いた。真偽はわからないが、夜の活動はやめ、物資を寝袋に包んで警戒している。「港に来ていた外国人が残っていて悪さをするらしい」。仙台市のタクシー運転手はおびえた表情をみせた。

　流言は「治安悪化」だけではない。「仮設住宅が近くに造られず、置き去りにされる」「電気の復旧は１０年後らしい」。震災から１週間後、ライフラインが途絶えて孤立していた石巻市雄勝町では、復興をめぐる根拠のない情報に被災者が不安を募らせた。「もう雄勝では暮らせない」と町を出る人が出始め、１４日に２８００人いた避難者は１９日に１７６１人に減った。

　健康にかかわる情報も避難者の心を揺さぶる。石巻市の避難所にいる女性３人には１８日夜、同じ内容のメールが届いた。福島原発の事故にふれ、「明日もし雨が降ったら絶対雨に当たるな。確実に被曝（ひばく）するから」「政府は混乱を避けまだ公表していないそうです」と記されていた。女性の１人は「避難所のみんなが心配しています」という。

　過去の震災では、１９２３年の関東大震災で「朝鮮人が暴動を起こす」とのデマが流れ、多数の朝鮮人が虐殺された。９５年の阪神大震災では、大地震の再発や仮設住宅の入居者選定をめぐる流言が広がった。

　今回はネットでも情報が拡散する。「暴動は既に起きています。家も服も食べ物も水も電気もガスも無いから」「二、三件強盗殺人があったと聞いた」。こうした記載がある一方で「窃盗はあるけど、そこまで治安は悪くない」「全部伝聞で当事者を特定する書き込みはない」と注意を促す書き込みもある。

　東京女子大学の広瀬弘忠教授（災害・リスク心理学）は「被災地で厳しい状況に置かれており、普段から抱いている不安や恐怖が流言として表れている。メールやインターネットの普及で流言が広域に拡大するようになった。行政は一つ一つの事実を伝えることが大切で、個人は情報の発信元を確かめ、不確実な情報を他人に流さないことが必要だ」と指摘する。

　今夏の東京電力の電力供給不足に備え、国内自動車メーカーが、業界全体の電力使用量を減らす検討に入ったことが分かった。トヨタ自動車やホンダなど国内メーカーが話し合って、曜日ごとに操業する工場と、止める工場を決め、業界全体の使用量を落とすことなどを検討する。業界全体で生産を控えて、計画停電を回避するねらい。

　自動車メーカー各社でつくる日本自動車工業会で具体的な案を詰める。

　自動車用の電子部品や熱加工が必要な部品は、継続的に電力が供給されていないと、生産できない。実際に、現状の計画停電では生産ができない重要部品が出ている。

　各メーカーの生産量を通常操業時の７～８割程度に落としてでも、自主的に業界全体の電力使用量を減らすことで、政府の理解を得たい考えだ。すそ野が広い自動車業界が先頭を切ることで、産業界全体の使用量も減らせるというねらいもある。