統合医療と医療費について

近年、日本では高齢化社会が進み、生活習慣病が増加の一途をたどっている状況です。
それに伴い、医療費の増大が深刻な社会問題となっています。


厚生労働省によると、現在のペースで少子高齢化が進んだ場合、２０５０年には３人に１人が６５歳以上になると予想されています。
また、現在の医療保険制度を継続していくと、国民医療費の総額は２０２５年には約４９兆円となり、現在の１．７倍にも膨れ上がることが予測されています。


これは、現在２０代から４０代の人が老人医療対象となる頃に、国民医療費が国家財源に匹敵するまでになることを意味する、恐ろしい数字なのです。


急速な高齢化の進展によって医療費は増大し、就労人口の減少により納税は減少することから、このままでは、日本の医療費は深刻な財源不足に陥ることは避けられません。
このような実態から、日本の医療制度の見直しが早急に求められています。


今日、医療の現場においては、統合医療が重視されています。
統合医療とは、これまでの西洋医療に、サプリメントや漢方などの代替医療を、効果的に取り入れる治療のことです。
日本と同様に、医療費の増加が問題となっていたアメリカでは、現在定着しつつある医療です。


現在は、医療において治療に代わり、予防医学の重要性が指摘されています。
代替医療の多くは体の自然治癒力を高めることによって、病気の発生する前に予防することを基本としています。


また、代替医療では治療に最先端の医療機器を使用しないため、医療費の削減につながります。


日本では欧米に比べて、まだ統合医療は国民に浸透していませんが、今後医療関係者によって積極的に統合医療が取り入れられることが望まれています。

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