太陽光発電､特にメガソーラーは失敗する

10年間の買い取り価格固定期間のうちにローンを完済してしまうが吉と言われるが､
それを後押しするであろうドイツとスペインの失敗例がある｡

ドイツの電力事情＝理想像か虚像か３－再生可能エネルギー法の見直し - アゴラ編集部

太陽光発電　スペインの教訓―固定価格買い取り制度の光と陰

また電力自由化で電気代が下がる保障はまったくない｡
米国でも､自由化していない州よりも､自由化した州のほうが高価という所はあるし､ドイツでも結果的に高価になっているそうだ(ドイツの電力事情の､その2のところ)｡

スペインでは発電と送電が分離した会社だそうだが､太陽光発電推進のために高価な買い取り価格とされているため､赤字がかさんでいるという(スペインの教訓の4ページ)｡

結果､何が起きるかというと､｢買い取り価格の下落｣｡
不安定な風力はもともと電力としてアテにしてはならないし､その他発電方式は商用ベースに乗せるのに時間がかかる(地熱発電で起工から発電開始まで10年)｡

で､もっとも自治体などが力を入れているメガソーラーだが､買い取り価格が高いからこそ導入に前向きという所が多いだけであって､
※市有の空き地の有効活用という側面もあるだろうが
建設した以上は維持費がかかるのは当然のこと､資産税だってかかる｡運転コストをしっかり織り込んで運営しなきゃ､閉鎖となる場所も出るだろう｡


原発の稼動反対を訴える人でメガソーラーに期待している人は､その期待は必ず裏切られることをドイツとスペインから学んでほしい｡
というか､すでにあなたは他人が自宅に設置した太陽光発電施設で発電した電気の購入をしていることを忘れてはならない｡
電力会社は自社で発電した電力を売る以上のコストで太陽光など自然エネルギー由来の電力を"法律で"購入させられているのである｡


国はエネルギー政策ということで､24時間安定的に稼動でき環境への負担も少ない商用発電方式を開発推進しなければならない｡
しかし国がやるのを待っているのではダメだ｡もしも原発稼動に反対する人で手持ち資産があるなら(特に年金生活世代)､先進的なエネルギー開発をしている会社に投資したらどうかな？





坂本龍一氏の発言にずーっとムカついたので｡