社会性続き

特にまとめたくもない記事の続き。

閲覧注意


前回、生きる目的死生観としてデュルケームの自殺論を出しました、死生観として自殺論と生きる目的が対と言われてなんのこっちゃの人は、反転して
利己、利他、アノミー、宿命が生きる目的分類、４項目ですよと確認してください、一応、前回のまとめ。

反転同義で真偽確認＆まとめずに把握が、当サイト主の一パターン。

４項目４頂点のグラフになるハズですね。

では、人の社会性について、債権債務の観点から少し踏み込んでみましょう。

人類は、分業制という役割分担上でですね、効率から生活の向上に必要な最小単位の、コミュニティをつくってきました。

この最小単位は核家族。
コミュニティの規模として大きいのは市町村、あるいは国だとか、多国籍系の繋がりで良いか。

この境界は曖昧でも良い。

それぞれのコミュニティには、維持にコストがかかりますね、コミュニティという債権に対する債務です。

この債務、中々放棄出来ない債務なんですが(笑)
コミュニティの維持は、現代社会の前提条件ですね、最小単位の核家族で構成されないのが特徴。

このコミュニティを個人と繋ぐのが、通貨及び社交性となっています。

現代社会は、分業制下の貨幣経済ですね。

分業制＝債務前提の、債権及び債務制度となっています。

貨幣がコミュニティに与える影響が面白いので、つまみ食いしてみましょう。
またWikiから


『貨幣中立説

貨幣量の増減は物価にだけ影響を与え、生産活動や雇用の増減などには影響を与えないとする説。古典派経済学の中心的な命題のひとつであり、経済活動の本質は全て物々交換であり貨幣はその仲介を行っているに過ぎない、貨幣量の増減は貨幣錯覚による混乱をもたらすが国富・国民経済の観点では中立的であり、国富の増大には貨幣量の拡大ではなく生産・供給能力の増強によるべきとした。中立説によれば貨幣は社会的な分業や効率性をもたらす以上の役割はないとする。

数量説はこの貨幣の中立性を前提にしており、物価の乱高下は流通貨幣量の管理によって一義的に押さえ込むことが出来るとする。現代の我々には直感的に理解しにくい事であるが、管理通貨制度が定着する以前では「社会」に存在する貨幣の総量は誰にも計測できない（把握されていない）ものであり、金塊が採掘されるなり、難破などの事故により貴金属（金銀など）が喪失されるなりといった確率現象や、貯蓄のために金塊を退蔵するといった個々人の経済行動は、物価に対して深刻な影響を与える要素であった。

貨幣中立説というのは歴史的には大航海時代以後スペインなどが重金主義を採用したことによる反動ともいえる。新大陸の金銀財宝こそが富の源泉であり、その金銀を本国へと持ち帰り、その量こそが富だとしたのだが、後の絶対王政以後のフランスで重商主義つまり貿易黒字による差額があれば、金銀は自然と自国に蓄積されてくるという考え方であった。特に重農主義は貨幣と農産物を交換することで、金銀よりも農産物の方が優位であるとした。その理由は毎年生産され続ける農産物などとその後の発掘に手間がかかりあまり増えない金銀とでは農産物のほうがはるかに優位であり、しかも人間にとって重要な食料である穀物の量を確保すれば自然と金銀と交換され、貿易差額の黒字により蓄積されるという考え方である。言い換えれば鉱山よりも肥沃な田畑の方が効率がいいというものであるが、その後の議会制が整い始めたイギリスにおいて工夫や農夫のどちらの労働も価値があるとされ、「富の源泉は労働力」であると帰結されるに至った。要するに本来は無価値でしかない大地から金
銀を抽出する作業も農産物を収穫する作業も人間の労働力があってこそ成り立つのであるのだから、金銀の貴金属や穀物などの農産物に限らない非生産業である、力を蓄え始めてきた交易に従事する商人にとっても受け入れやすい理論だったのである。』


今考えても、非常に意義深い説ですね。
ちなみに
>中立説によれば貨幣は社会的な分業や効率性をもたらす以上の役割はないとする。
これは間違いです。
まず重金主義を振り返ってみましょう、
>新大陸の金銀財宝こそが富の源泉であり、その金銀を本国へと持ち帰り、その量こそが富だとしたのだが
これは、この時期の通貨は、鋳造貨幣でしたから、通貨供給量の増大による好景気があったということになりま。
つまり財政政策と同義。※財政政策に付き物の負債はないものとする

通貨供給量は、少なくとも、中期的に実体経済に影響を与えるのです。※特にサイクル理論経由で

他にも、貨幣という債権、及び債務の問題が、コミュニティという債務に影響を与えるかという提議。

これは、先の問題でやりました、多重債務問題です、与えるケースがあるに決まってますね。

債務問題→通貨の債務(将来的な供給力)部分に影響→コミュニティという債務に影響

一見して他の経路も考えられます。

さて、ここで注目したいのは、経済の目的となります。

・経済とは
・経済の目的とは

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