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ゆーりっく2のブログ一覧

2011年12月12日 イイね!

基本的に統計学というのはバイアスだらけなので。

統計学は取り入れるのに、こういう風に一人で偏って評価するものではありません(笑)(笑)(笑)

何人かの意見を取り入れて、整合性を持たせつつ、正当性があるかをある程度出してから、取りかかります。

その点で非常に気が進みませんが、現時点での評価はこう。

・経済構造
実経済ー負債の返済+利潤+負債

実経済=供給によって需要から利潤を取り出す1サイクル

需要=供給の総賃金評価

残りは負債と利潤の評価
ご家庭と全く同じですと。

実経済の規模=負債を除く平均賃金×負債を除く参加人数

・負債の評価
需要インフレによる消費効果、適当な係数を過去から出してしまいます。
資産インフレと賃金上昇の乖離率、賃金に関わってしまうので、これも適当な係数を過去から。
実経済以外の金融業の収支評価が負債です、実経済部分は個人負債の総額と金融の平均賃金から。及び経済全体の金融依存度、定量評価になおして係数を過去から予想。
国債による経済の依存度、収支を抜いた額で係数を過去から予想。

負債の総額
有効需要でいいかな、実経済を割り引いて毎年の増加額から現在の額を予想してしまいます。

ただし、システムのクラッシュ前の評価となります。

仮に一端崩壊が始まってしまえば、負債と過剰供給が実経済を呑み込むからです。
Posted at 2011/12/12 23:37:20 | コメント(0) | トラックバック(0) | モブログ
2011年12月12日 イイね!

その前に負債の定義くらいは作らないといけない。

負債とは賭けです。

元本か、借金による投資。

投資によるリターンの期待値が正であるから、皆がまとまって一緒に投資、そして損をする。
バブルの構造です。

バブル=特需景気と同じ構造を負債ととらないと後々厄介になるので定義から。

まず需要インフレ下の消費効果です。
実態を伴うインフレ下では投資効果が正になります。
消費の面でも一緒ある種のバブルです。

次に資産インフレ、地価、不動産にかかる投資効果が正と予想されるバブルです。
本来地価は周辺の購買力や利便性が元になって決められる筈ですので、平均賃金上昇との乖離が負債で良いか。

金融バブル、金融業の主な仕事は、実経済と実経済の成長から金利を取る事です、これ以外は全て負債として見て良いでしょう。
投資効果なんて動的すぎて解りません。
実経済の総賃金と金利から、個人の負債は出るのかな、金融業の実経済部分を取り出し、残りを全て負債として計上します。

後は国債です。
これもバブルとして負債へ。

ですから、実経済と負債を分けるとするなら
需要インフレと
資産インフレ
金融バブル
国債の評価が必要になります。

金額に直して定量評価、機会回数と短期投資率から余剰労働力をおおよそ割り出します。
Posted at 2011/12/12 23:13:14 | コメント(1) | トラックバック(0) | モブログ
2011年12月12日 イイね!

利潤に対する商用機会回数と貯蓄率で良いか。

需給から行くとどうにも解けないのでもう良いやと。

金融が実経済に関わるのは利潤
金融業の賃金です。
ここから商用機会の回数予想と貯蓄率で負債の支えてる雇用が割れます。

そして他の平均賃金から出せば良いじゃない?

金融業の雇用×金融業の平均賃金×金融業の貯蓄率÷その他の平均賃金=何の係数になるかな?

金融業の支えてる人数の係数です。
生産効率によって変わるので、計算する気になりませんが、年々そんなに変わる物なのか。

もちろんこれを抜くと過剰供給で大変な事になるんですが。

大雑把にこれで良いでしょう。

となると絶対数は出せないぞつらいだろうか。

各国の比較で、おおよそは出せるか。

消費効果が出せないのは地味に痛い。

ですから、金融業の平均賃金と雇用の比率、その他の平均賃金、利率は関係しますが、各国の比較によって負債への依存度が解りますね。

賃金形態や経済構造が違うのはおそらく痛いですが。

問題は負債の総額ですから、これが1サイクルの収支として、金利の収支と新規負債です。

成長してるハズですから、あー金利の収支が解らないと出せないぞ。

どう取る。

負債依存度の年度統計から、増えた分を全て新規の負債として、各国で足し算すれば良いか。

よし、数字を持ってくれば総量で出せますよ。

全ての数字は出せないでしょうから、さらに大雑把にしますよー。
Posted at 2011/12/12 15:26:06 | コメント(0) | トラックバック(0) | モブログ
2011年12月12日 イイね!

資源さえあれば、経済全て解決仮説。と消費効果。

貿易で何を手に入れるか。

商品と資源ですね。

マリーアントワネット風にパンがなければケーキをつくれば…

そう、商品を全て自分達で作れば問題は資源だけになります。

となると賃金は上げ放題?

えー資源を0と考えると消費が出来ません。
ただ賃金は上げ放題です。
当ブログは貨幣を企業と個人の欲望の戦いとしてしまいましたから、理論上はあげ放題です。

となると問題は資源価値ですね。

消費効果が直結します。
これは必需製品の消費サイクルと余剰労働力による消費、何を消費するか。

人は欲深いからお金に困らないと消費し続けるかもしれません。
投資バブルと一緒です。

いっそ余らせない方が良いか?

おー。消費効果の関数を一人で出すのか(^-^;凄いね

出口は資源価値にかければ良い。

前提参加人数が増える

a「参加人数×(※消費サイクル×※製品数)」需要

b「aで増えた生産量÷生産効率」→生活水準補正

c「bで増えた参加人数×(※消費サイクル×※製品数)」
以降ループ

これは中々気持ち悪いモデルですね。
全部出せないとかあり得ない。

市場の分業制の度合いと生産効率まで見るのか。

総評価は放置します。

おそらく1000人の需要を賄うのに1000人は使ってないでしょう(時間にして)

仮説
必要労働力>余剰労働力

これです。
一番上で流れるお金が下まで行くかです。
短期投資でケインズが予想しています。
これは貯蓄率によります。

通貨で定量評価の方が良いか。
となると労働力を割り算か、これは気持ち悪い。
人を切り刻むとか(苦笑)
割り算は暴力。

通貨の循環性を作りますか。
ケインズそのままになるでしょう。

1サイクルの収支が実経済。
貯蓄率が高いと循環しないか?
どんな状況であれ、物価に合わせて当然循環します。
それがどこかに消えていく、まさに経済は人と人との争いですね。

通貨の定量評価の予想により、

必要労働力>余剰労働力

かつ、完全競争下だと新たに出来る需要の得る利潤が貯蓄率で1サイクル毎に減っていきます。
価格決定権の硬直性で分配率が0に近づくとなると。

「参加人数×(※消費サイクル×※製品数)」

が基礎数値。

価格の硬直性とは企業が個人から利潤を取る形だから

こうだ。

供給→需要→全体の利潤ー全体の利潤×「企業の権限による価格の硬直性(個人の権限×企業の権限×需給曲線)」→供給

これが1サイクル。

取り出したるはこれも、利潤ですね。
企業の利益です。

投資に回して消えるお金です、出来たかな。

経済を企業と個人に分けて、実経済は個人、固定費用が企業

ずいぶん面倒になりますがまあいいや。

ガラガラしてきました。
Posted at 2011/12/12 10:14:41 | コメント(0) | トラックバック(0) | モブログ
2011年12月12日 イイね!

相乗効果の予想

えーと
供給不足分野の一分野がどの程度需要を引っ張るかの予想になります。

先に大まかな予想ですが、ウォール街がどんなに裕福になろうがアメリカの格差はひらく一方でした、ですから富の再分配か何かの条件性が非常に強い。

二つ目、必要最低限の資源さえ手に入れば貿易収支は0と計算できます。
以降は関係なく賃金はどこまででも、あげられるのではないか?

こちらの仮説が成り立つと一つの分野が他の需要を引っ張る必要がなくなります。

以上を前提として適当に考えてしまいます。

マクロ経済による富の再分配として有名な話。
金持ちは経済に寄与してるかです。
たくさんのお金を使い、雇用を作り出しているので、富の再分配を強化などしなくても良いですね。
これは税制の歴史的結果から否定されてしまいます。

結局私も不思議経済学としてしか理解出来ませんでした。

今やるなら、金持ちはデフレを支持する=大企業化と収入の流れの問題になるでしょうか。
みんな金持ちになると、結果的に金持ちの世話をしてくれる人は居なくなります、後は資産の目減りですか、だからデフレを支持するですね。

もしくは不正搾取です。
というのは、賃金をどれだけ上げても良いように、どれだけ下げても良い。

この中で自分の権限が及ぶと無意識に不幸を押し付けてしまうです。

えーと、お母さんの育児でお母さんは赤ちゃん、子供のに自分の80%の幸福を望むですね、書籍の名前は忘れました(笑)
セルフイメージ関連だと思います。
仮にお母さんが100%幸せなら、2割の幸せを自分で掴むんですよと良い話に変えてしまいます(笑)

お金持ちというと幸福度は1000万円止まりで、むしろ高すぎると他の影響が大きく出る。
皆が言っていた有名な話ですね。
となると出せても最高は800万程度。
以下幸福度か利己的な理由で下がり続きます。

不幸な方が公務員に望む賃金と同じ定理です。
もっとも公務員の賃金とは国の財政が支える物です。
何を差し置いてもそこは間違えてはいけないですね。

つまり自分の幸福度の係数0,8で良いでしょうかこれを他人に望む。

結果個人が大きすぎると再分配が出来ない。
どこかの社長さんも偉そうな事を言って、そういう利己的な面しか持ち得てないとしたら…面白い仮説です。

欲望の調整が利かないんです、アップルのウォズニアックプランですね。
社員の自社株の運用をウォズだけが許しました。
個人の哲学的な問題もあるでしょう。

等分してしまえば良い。

とは言いません。

必需製品の消費サイクルを崩さない賃金さえ出せば良いのです。

それで経済は回りますね。

余剰労働力は困ってしまいますが。

相乗効果がどのくらいあるかです。
量>企業>個人
ですから過剰供給下では相乗効果はありえません。
この時代だと企業によっては長いデフレ(賃金低下)が見られるハズです。

賃金面への影響は消費効果だけで良いですね。

となるとこれだ。

生活水準補正値=価格=企業の権限による価格の硬直性×(個人の権限×企業の権限×需給曲線)

なるほど、
雇用と税による再分配の失敗しかない。

日本のデフレは自分達で勝手に苦しんでいる構図です。

ただ消費効果が問題だ。

それと仮説
「二つ目、必要最低限の資源さえ手に入れば貿易収支は0と計算できます。
以降は関係なく賃金はどこまででも、あげられるのではないか?」

この二つを適当に解決してしまいましょう。
Posted at 2011/12/12 09:25:42 | コメント(0) | トラックバック(0) | モブログ

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