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さて経済を電流としてみましたが、サプライと付加価値をして貨幣の介入があり、需要への変換があるハズです。
※付加価値に労働価値が含まれている以上、雇用も付加価値にも含まれますから、たいして踏み込みませんでしたけど。

つまり経済を電流や水流にした時に私たちの働きは何になる？
という哲学的な当て嵌め論による疑問です。

付加価値は古来より、サプライが色濃い影響を与えて来ました。
末端価格の問題でもありますね。
日本の高度経済成長なんてのも、高い付加価値を世界中に輸出する需要という富への独占的な地方のサプライが相乗効果を発揮した結果だと思います。

大型店の規制などにより企業は大きくありませんでしたし、利潤の集中を免れました。

一億総中流でしたっけ？

こう考えると付加価値にはディマンドが含まれていて極めて面倒ry…ちょっと複雑な構造をしていると予測されます。

要は混ざってるんです。

細かい哲学的な詰めは発見が無く嫌いな作業なんですが、必要なら出すかもしれません。

さて最近話題のインフレターゲット論です。
貨幣数量説の説明そのままに、売買取引の性質を利用して、ようは国が通貨を売って利用しちゃおう、

方法論が少ないので多分そういう事かと思います。

これはサプライ側、たとえば中国に富が流れてしまうので、今アメリカが必死に製造業の国外付加価値を下落させつつ、サプライの回復に努めています。

日本経済の回復の柱についての話題をしてしまいましょう。

私は効率の悪い事が大嫌いな怠け者ですから、相手の用意した土俵で戦うのも大嫌いです。
戦うなら自分に有利な所に相手を嵌め込んで逃がさない。
これは戦い方の基本でもあります。

普通に進む限り、近い将来国際社会がアメリカの用意した、経済的な殺し合いの場になる事は間違い無いでしょう。
まあ何らかのサプライさえ確保しておけば、中国が量的緩和で第二のアメリカになる可能性も否めませんから回復基調もあるかもしれませんが、人口と資源がネックとなりますしアメリカと日本の関係はそう崩れる物でもないのかなとも思います。
※この回復基調は今のブラジルとアルゼンチンの関係ですね。

この中で日本どう生き抜くかの話に、量的緩和と付加価値の維持という特殊な考え方をどう採用するかという話が出てきます。

決め手になるのは、加工さえ国内でやってしまえばとても安くサプライは手に入るという考え方です。

マクロ的にはサプライに付加価値さえ満たせば経済は勝手に上手くいくのですから、後はどう国内で済ますかの話になります。
その補助に量的緩和を使って一先ず他国がどうなるか様子でも見れば良いんじゃないでしょうか。
技術優位さえあればサプライには困らないハズですから。
対外的には国内で産み出した付加価値を他国との売買に利用して困った国を助ける事も出来るハズです、サプライを手離したイギリスよりは上手くやれるように思います。

要はブロック経済と量的緩和というアメリカと同じやり方を要領よくやれという事ですね。
アメリカに飼い殺しされている韓国経済を見習う場合には、傾向的には最悪の１０年が待っているでしょう。