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意外と重要な物価の定義

適当シリーズ第４段としてお送ります。

通貨を債権とした定義から、通貨が債権、債務、債権の入手方法の３つの世界からなると仮定しました。

雇用の分類をしていて気づいたんですが、物価はどこに位置するのかという仮説ですね。

もちろん、債務なんですが、債権と債務の乖離の可能性も既に示唆しました、その問題の中核が物価。

いわゆる流動性の罠の一因。

通貨を債権とした時の債務の定義はしました、債権の執行に伴う、債務能力としましたね、つまり将来の供給力。

通貨の定義は、普遍的価値を共有する流動性の高い、物々交換のための債権です。
※諸条件確認のこと

債務の価値が下がる諸条件も仮定済み、
１.債権の流通量に従って、債務の価値も相関し上下する
２.債務能力に従って、債権の価値が相関する
３.債権の入手方法の増減によって、債権の流通量は相関するのだから、債務も相関する。

３つのインフレを定義しました、財政インフレ、コストプルインフレの一種、ディマンドプルインフレ。

まずひとつ、私、債務の定義化に失敗していまして、債務は、減価率に従った実物の価値＋将来の供給力だったんですね。

正確には、債権執行時の供給力＋将来の供給力の期待値＋変数(情報の共有など)。

諸々の条件を足していき、限界効用に従った需給曲線＝物価となるハズなんですが、

・減価率に従った実物の価値

この減価率が需要より低く推移する場合に、将来の供給力の価値を必要以上に落とすと。
これ解りますよね、減価しない物が無駄に増えていっても邪魔以外の何物でもありません。
経済を続けていくのに、私たちは減価率に配慮しないとなりません。


将来の供給力の価値は、債権の入手方法に繋がりますから、減価率の低さが債権の価値を維持しながら、経済を押し下げると
こいつもデフレ圧力ですよとなりますね。

例えば冷蔵庫なんかも、減価率で言えば、下げる要因になりますね。

他には、情報の共有、こいつも実は減価率を下げる要因ですし、直接物価を押し下げもします。

今回他にとくに書きたい事も無いので以上。