くろまめたろうのブログ一覧

ポーランド王兼リトアニア大公であるヴワディスワフ2世率いるポーランド・リトアニア連合軍は、主力部隊がポーランド人、リトアニア人（ベラルーシ語版）（リトアニア人とルーシ人）、ドイツ人（のちに結成されることになるプロイセン連合加盟諸都市の市民）から構成され、そこにボヘミア人（チェコ人）、ルーシ人、リプカ・タタール人、オランダ人の援軍を加え、39,000人だった。一方、他のいくつかの騎士団を含むドイツ騎士団は、騎士団長ウルリッヒ・フォン・ユンギンゲン（英語版）を指揮官とし、27,000人であった。

7月15日、ドイツ騎士団はグルンヴァルト村の南方に陣営を整えた。対する連合軍は、ポーランド国王が朝のミサを行っていたため配置が遅れていた。騎士団側も自分から事を仕掛けることを望まず、正午近くになってからようやく戦闘が始まった。

戦いが開始されると、リトアニア軍が先陣を切って攻撃を開始した。騎士団の左側面への最初の攻撃ののち、主にタタール人（リプカ・タタール人）からなるリトアニアの軽騎兵は沼沢地へと撤退し、騎士団はこれを追走した。一時はポーランド国王の陣営まで兵を進めたが、ここでリトアニア軍が体勢を立て直し、騎士団へ反撃した。実はこれは攻撃が失敗して敗走したのだと見せかけて敵兵をおびき寄せ敵陣を間延びさせるという、機動力のあるタタール人軽騎兵を利用した陽動作戦であり、ドイツ騎士団はこれに気づかずポーランド・リトアニア軍の罠に嵌ってしまった。これによってドイツ騎士団側の左翼が前に出て陣形が伸びたところを見計らい、ヴワディスワフは敵の右側面への総攻撃を命令した。

最後には、ポーランド貴族の重騎兵軍団が正面から騎士団の隊列を打ち破り、連合軍の勝利に終わった。ユンギンゲンは死亡した。野営地に撤退する途中に、戦争に協力したポーランド人の農民に殺されたものと推測されている。
[Jan Matejko, Bitwa pod Grunwaldem.jpg]

七年戦争は、ヨーロッパにおいては、イギリスの財政支援を受けたプロイセンと、オーストリア・ロシア・フランス・スウェーデン・スペイン（1762年参戦）及びドイツ諸侯との間で戦いが行われた。並行して、イギリスとフランスの間では北アメリカ、インド、各大洋上で陸海に渡る戦いが繰り広げられた。プロイセンとオーストリアとの戦争を第三次シュレージエン戦争[1]、北米での戦争をフレンチ・インディアン戦争、インドでの戦争を第三次カーナティック戦争とも呼ぶ。これらの戦争を総称して七年戦争と呼ぶこともある。
オーストリアがフランスと同盟を結んだ外交革命、400万対8000万と言う圧倒的な人口格差など[1]、当初プロイセンは敗勢を余儀なくされ、その命運も尽きるかと思われたが、プロイセン王フリードリヒ2世（フリードリヒ大王）の適切な戦争指導と、エリザヴェータ女帝の死によるロシアの離反によって戦局は打開され、幸運にも戦争はイギリス・プロイセンの側に有利に帰着した。

九段線（きゅうだんせん、英語: Nine-dotted Line）、またはU字線、牛舌線（越：???ng 9 ?o?n/???ng l??i bo/???ng ch? U／塘??段/塘????/塘字U）は、南シナ海の領有権問題に関して、1953年から中華人民共和国がその全域にわたる権利を主張するために地図上に引いている破線である。断続する9つの線の連なりにより示される。1947年に中華民国が同様の目的で、地図上に引いた11本の線（十一段線）から2線を除去し、1953年に新たに書き直されたものである[1]。中華民国（台湾）では十一段線の主張を継続している[2]。なお、この中国側の主張についてフィリピンが国連海洋法条約に基づきオランダ・ハーグの仲裁裁判所に提訴した裁判において、2016年7月12日の判決で九段線に国際法上の根拠がないと認定された。

その形から「（中国の）赤い舌」とも呼ばれている[3][4]。
[https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/c/ce/9_dotted_line.png/800px-9_dotted_line.png]

常設仲裁裁判所（じょうせつちゅうさいさいばんしょ、英: Permanent Court of Arbitration、仏: Cour d'arbitrage international de La Haye）は、1899年の第1回ハーグ平和会議で設立された常設の仲裁法廷である。1899年に採択された原条約は1907年の第2回ハーグ平和会議で改正され、103の国が原条約または改正条約のいずれかを批准している。当裁判所はオランダ・ハーグに設置されている。
常設仲裁裁判所は国家・私人・国際機関の間の紛争における仲裁・調停・国際審査の運営を行うため、その業務は国際法と国際私法の両領域を含む。当裁判所は事務局および仲裁人候補者リストによって構成され、紛争当事者はこのリストから裁判官を選定することになる。
当裁判所の公的な作業語はフランス語および英語であるが、紛争当事者間の取り決めにより合意された言語で開廷することができる。当裁判所の手続規則はUNCITRAL（国際連合国際商取引法委員会、CNUDCI）の仲裁規則に基づいている。仮に国家主権原則により当裁判所が強制的管轄を有さなくとも、言い渡された仲裁判断は強制力を有する。
ハーグ司法ポータルは、ハーグに所在する国際機関および国際裁判所のあらゆる情報および文書へのアクセスを提供しているが、当裁判所とも密接な連携を保っており、常設仲裁裁判所重要裁判集の作成プロジェクトを立ち上げている。

土佐のほっぱん（とさのほっぱん）とは、高知県南西部の太平洋沿岸に面した、ごく限られた地区にかつて存在した風土病である[† 1]。
夏の限られた期間に発生する不明発熱性発疹性疾患[1]であり、極めて狭いエリア特有の疾患であったため、記録に残る患者総数こそ少ないものの、前兆もなく突然原因不明の高熱を発症し、やがて赤色や紫色の発疹が全身に多数現れ、発病からわずか数週間のうちに、その半数以上が原因の分からないまま死亡した。
この死亡率の高さと原因不明の発熱発疹の奇怪な症状から、古くから当地の人々の間では名主の祟りと信じられ恐れられていた[2][3]。
「土佐のほっぱん」の正体は、寄生虫学者の佐々学（さっさまなぶ）が1951年（昭和26年）に行った現地調査により、新種のツツガムシ（トサツツガムシ Leptotrombidium tosa）によって媒介される新型のツツガムシ病 であることが解明された。同じ頃、その他複数の「新型ツツガムシ病」と考えられる事例が日本各地で報告され始めていたが、それまでの日本の医学界では、死者を出すツツガムシ病は秋田・山形・新潟3県特有の風土病と考えられていた。従来の流行地から遠く離れた四国の太平洋沿岸で死者を出すツツガムシ病が確認されたことにより、各地に生息する未確認のツツガムシの生態調査研究が進められ、その結果、それまで日本の各地で原因不明の熱病とされていた複数の風土病が、新型のツツガムシ病であることが判明した。
今日、日本国内のツツガムシ病は、アカツツガムシLeptotrombidium akamushiを媒介者とする秋田・山形・新潟各県のものを古典型ツツガムシ病 、それ以外の地域の別種のツツガムシを媒介者とするものを新型ツツガムシ病として分類している[4]。なお、「土佐のほっぱん」と呼ばれたトサツツガムシを媒介者とする「四国型ツツガムシ病」は1980年（昭和55年）頃以降、新たな発生は確認されていない[1]。