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関東大震災では木造家屋が密集した市街地が大きな被害を受けた。東京府と横浜市が震災前に建設した鉄筋ブロック造の集合住宅の事例があり、不燃の集合住宅の必要性自体は震災前から既に認識されており、不燃の鉄筋コンクリート造で住宅を供給することをその目的としていた。近代日本で最初期の鉄筋コンクリート造集合住宅として住宅史・文化史上、貴重な存在であり、居住者への配慮が行き届いたきめ細かな計画などの先見性が評価されている。なお、先行事例としては、1916年以降に建設された軍艦島の集合住宅群がある。

1924年（大正13年）から1933年（昭和8年）の間に、東京13か所2225戸、横浜2か所276戸のアパートが建設され[1]、同じくコンクリート造の猿江裏町共同住宅140戸も建設された[2]。

電気・都市ガス・水道・ダストシュート・水洗式便所など最先端の近代的な設備を備えていた。大塚女子アパートは、完成時はエレベーター・食堂・共同浴場・談話室・売店・洗濯室、屋上には、音楽室・サンルームなどが完備されていて当時最先端の独身の職業婦人羨望の居住施設だった。

居住者として想定されていたのは主に都市の中間層（サラリーマンなど）だった[3]。また、職業女性向けのアパートや、スラム地区対策（不良住宅改良事業）として建設されたアパートもあった。
[https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/1/16/Aoyama_Dojunkai_Apartment_building.JPG]

表通りに面して建つ町屋は、職住が同じ建物で行われるいわゆる併用住宅と呼ばれる形式が多く、一般的には商家としての町屋が多く建てられていた。表土間等を構えて出入口とし、奥に居住のための空間を設け、正面と敷地奥を繋ぐ必要のある場合は「通り土間(通り庭)」という通路で表と奥が連絡された。商家では敷地の奥に蔵が建てられ、通り土間によって表側の店土間と連絡される。また、奥の居住用の空間には日常の空間である居間と接客の空間である客間の両方が取られていた。客間は建物奥に造られた庭を望める場所に位置し、最後部に置かれることが一般的であった。台所のかまどや洗い場などの水まわりは通り土間等の後部に設けられ、排水口を後部に設けた。排水溝が表にある場合は表側に台所が設けられることもあった。商家の規模の大きな家では式台玄関の形式を通り土間に面して持つ町屋もあり、店の空間である「みせ」、接客空間である「おもて」、日常生活空間である「おく」の空間構成が比較的にしっかりと区別されている家もあった。[2]
一方、裏通りや敷地の奥の路地に面した場所には、職人の仕事場を兼ねた町屋や住居専用の町屋、複数個の間取りが一つ屋根の下に作られる棟割長屋などが建てられた。住居専用の町屋は住居水準の低い小規模のものや長屋の形式を取ることが多く、これらはほとんどは集住が進んだ街場に建設された。近世には、特に店をやっていない住居専用の町屋を仕舞屋(しもたや)と呼んだ。住居専用の場合、表側に玄関土間を構え、奥を居住用の空間とする構成を取る。仕舞屋は、近世において街場の俸給生活者の住居として広く使われた。[2]
町屋の形式は、主に近世に作られた地割りの影響をよく表していた。近世の町人地は江戸幕府等により町割り(敷地割り)され、通りに面して間口を狭く取り奥行きはほぼ一定で奥に長い縦長の敷地形状を持っていた。これは、間口の広さによって課税がされていたためで、間口を広く構えるには多大な財力を要した。その結果、町屋は敷地の間口いっぱいに建てられ、奥に長い間取りを持つことになった。[2]