四枚のブログ一覧

まぁ所謂拡散です(^_^;)メチャクチャ長いので靖国神社や東京裁判に興味なければ読む必要有りませんので（　´∀｀）



いわゆる「A級戦犯」を作り出した東京裁判をご存知ですか？
言葉の感覚で物事を捉えてはいけません。
「A級戦犯」＝極悪人などど・・・。

真実を知らない限り永久に「靖国」は外交カードとして使われます。

中国の江沢民・前国家主席（前共産党総書記）が在任中の１９９８年８月、 在外大使ら外交当局者を一堂に集めた会議の席上、

「日本に対しては歴史問題を永遠に言 い続けなければならない」

と指示し、事実上、歴史問題を対日外交圧力の重要カードと位置 付けていたことが、「江沢民文選」の記述で明らかになっています。



そろそろ真実に目覚める時期に来ているのではないでしょうか？
日本にA級戦犯など存在しません。
分祀などと口にする人は、自分の不勉強と無知を恥るべきと思います。



東京裁判とは、「極東国際軍事裁判」のことです。

戦後レジームの元凶のひとつが、この「東京裁判」です。
これは「裁判」と呼ばれていますが事実は「極東国際軍事報復（東京報復）」なのです。
事後法という、勝手にあとから作った法律でそれ以前の出来事を裁くなどという、国際法など無視した無効裁判なのです。



この不当性は、これだけではありません。
あらゆることが「不当」なのです。
しかし、この不当の中に、南京大虐殺などの逸話が含まれていることも、私たちは覚えておかなければいけません。


よく・・・東京裁判を受け入れたのだから日本がかつてやった戦争は、すべて「悪」であり「侵略戦争」だったという人たちがいます。

ウソです。
騙されないで下さい。



東京裁判は無効裁判です。
これはもはや、世界の通説となっています。
これほど不当かつ勝者による敗者への「復習裁判」だったと世界の関係者はもちろん、のちの歴史家が認めています。


この東京裁判では、日米の弁護士の証言などをはじめさまざまな真実が隠蔽されていました。今日、それが少しづつ明らかにされています。


アメリカ人弁護士の弁護をご紹介します。
これは突如、通訳がされなくなり、英語のわからない日本人の多くが何を言ってるのかさえ、わからなかったそうです。
しかも、通訳がされていないという不当な理由で東京裁判の記録にさえ、残されていなかったものです。


其の前に、少しだけさらっと大枠の東京裁判に触れてみます。


まず、東京裁判の”判決”は受け入れました。
しかし、裁判は受け入れていません。
これは、明らかな英語の翻訳ミスです。

そもそも・・・
judgments とは、「判決」であり、「裁判」ではないのです。
裁判は「trial」ですね。高校生でもわかる単語です。

なのに、河野洋平氏の仲間である、加藤紘一などは英語がわかるクセに、明らかに間違った訳をもとに「東京裁判」の裁判を受諾したなどと、いつまでも国民を愚弄するどうしょうもない売国奴議員の１人です。


占領下におかれていた主権のない日本の状況で裁判の判決を、受諾しない！などといえるわけがないのです。


ここで、少し年表を見てみましょう：－


１９４５（昭和２０）年８月１５日　敗戦ではありません。「停戦」です。
これも重要です。ごまかされないでください。

サンフランシスコ講和条約（昭和27年）の発効をもって「終戦」だと講和条約に書かれています。であれば、それ以前は、「停戦」であり、「戦時中」だったのです。

とても重要です。騙されないでください。


その後、同月末日にGHQが日本へ上陸し、
日本は、明治憲法第１３条の講和大権をもとに１９４５（昭和２０）年８月１４日、ポツダム宣言の受諾そして翌月の９月２日に降伏文書の調印を行いました。


有条件降伏であったポツダム宣言の内容を無視して、日本を一方的に占領下におき、無条件降伏状態にすり替えこれを指摘した外務省の役人たちを左遷しました。
占領軍は、このように日本から、日本人から、当たり前のごくごくフツウの正しいことを言う人間をどんどん排除しました。

そして日本から、日本人から、すべての主権を奪いました。



そして、日本に日本人に、全くの主権がない状態の中で１９４６（昭和２１）年に東京裁判が勝手に開廷されます。


敗戦国を裁く裁判であるにもかかわらず裁判長はもちろん、判事にいたるまで、全員が戦勝国から選ばれました。
中立国からも、敗戦国からも、ひとりもいない裁判、まさに「リンチ」でした。

なぜか？



アメリカ参謀本部がマッカーサーに出した文書には以下の通り書かれていました。


「日本国が再び米国の脅威となり、または世界の平和及び安全の脅威とならざる事を確実とすること。」


要するに、日本を再び、白人帝国主義の有色人種への侵略及び搾取の邪魔をしないよう、完全武力解除、戦争放棄そして日本人の精神を骨抜きにして、永久に奴隷化することだったのです。

この２つが、そのまま占領憲法第９条に化けていることを知るときです。
まさに、日本国憲法とは憲法と名がつく占領憲法だということです。



そんな中でも、日本人の弁護士たちは、果敢に戦いました。
すべて正論です。
その弁護団の中には、アメリカ人の弁護士もいました。
このアメリカ人のブレイクニー弁護人の発言は、記録に残されていないことは、先の述べたとおりです。

YouTubuにありました。ぜひとも見てください。

これで、一体どこの国こそが「戦犯」なのかがアメリカ人弁護士により明らかにされています

ブレイクニー弁護士の発言
以下アメリカのブレイクニー弁護士の発言（書き起こし）

「日本は”復讐権”がある！」
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戦争は犯罪ではありません。

国際法に戦争に関する法規があるということは、そのまま戦争が合法であるということの証拠である。国家の行為である戦争の個人責任を問うことは法律的に誤りである。

なぜならば、国際法は国家に対して適用されるのであって個人に対してではない。個人による戦争行為という新しい犯罪をこの法廷が裁くのは誤りである。戦争での人殺しは罪にならない。それは殺人罪ではない。戦争は合法的だからです。つまり合法的な人殺しなのです。

殺人行為の正当化です。たとえ、嫌悪すべき行為でも、犯罪としての責任は問われなかったのです。キッド提督の死が真珠湾爆撃による殺人になるならば、我々は広島に原爆を投下した者の名をあげることができる。投下を計画した参謀長の名も承知している。その国の元首の名前も我々は承知している。彼らは殺人罪を意識していたか。してはいまい。我々もそう思う。

それは彼らの戦闘行為が正義で、敵の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからである。何の罪科で、いかなる証拠で、戦争による殺人が違反になるのか。原爆を投下した者がいる。この投下を計画し、その実行を命じ、これを黙認した者がいる。その者たちが裁いているのだ。


のちに、裁判長だったオーストラリアのウエッブ氏は、
「東京裁判は誤りだった」と言っています。



オランダのレーリング判事は

「東京裁判には法的手続きの不備と
南京大虐殺のような事実誤認があったが
裁判中は箝口令がひかれていて言えなかった」

と言っています。


フランスのベルナール判事は

「裁判所が欠陥ある手続きを経て到達した判定は
正当なものでありえない

”平和に対する罪”の記追については
認めるわけにはゆかない」と言っています。


アメリカのキーナン首席検事は

「東京裁判は公正なものではなかった」と言っています。


イギリスの国際法権威ハンキー卿は

「日本無罪論のパール判事の主張は絶対に正しい」

と言っています。


全く日本人に知らされていなかった真実が東京裁判の判事、唯一の国際弁護士であったパール判事は

「日本無罪」を主張しました。


日本人であるならば、パール判事の本を必ず、必ず読んでください。

パール判事の日本無罪論 (小学館文庫) 田中 正明 (著)
中国・韓国に誠意を見せるために分祀････お話になりません。
いわゆる「A級戦犯」とは先の戦争を侵略戦争に貶めるための戦勝国の卑劣極まりない造語である事を国民は知らなければなりません。

日本人である事に「誇り」を持ってください。

Free　Japan！