海傾きて陸をひたせり。
土さけて水わきあがり、いはほわれて谷にまろび入り、なぎさこぐふねは浪にたゞよひ、道ゆく駒は足のたちどをまどはせり。
いはむや都のほとりには、在々所々堂舍廟塔、一つとして全からず。
或はくづれ、或はたふれたる間、塵灰立ちあがりて盛なる煙のごとし。
地のふるひ家のやぶるゝ音、いかづちにことならず。
家の中に居れば忽にうちひしげなむとす。
はしり出づればまた地われさく。
羽なければ空へもあがるべからず。
龍ならねば雲にのぼらむこと難し。
おそれの中におそるべかりけるは、たゞ地震なりけるとぞ覺え侍りし。
その中に、あるものゝふのひとり子の、六つ七つばかりに侍りしが、ついぢのおほひの下に小家をつくり、はかなげなるあとなしごとをして遊び侍りしが、俄にくづれうめられて、あとかたなくひらにうちひさがれて、二つの目など一寸ばかりうち出されたるを、父母かゝへて、聲もをしまずかなしみあひて侍りしこそあはれにかなしく見はべりしか。
子のかなしみにはたけきものも耻を忘れけりと覺えて、いとほしくことわりかなとぞ見はべりし。
かくおびたゞしくふることはしばしにて止みにしかども、そのなごりしばしば絶えず。
よのつねにおどろくほどの地震、二三十度ふらぬ日はなし。
十日廿日過ぎにしかば、やうやうまどほになりて、或は四五度、二三度、もしは一日まぜ、二三日に一度など、大かたそのなごり、三月ばかりや侍りけむ。
四大種の中に、水火風はつねに害をなせど、大地に至りては殊なる變をなさず。
むかし齊衡のころかとよ。おほなゐふりて、東大寺の佛のみぐし落ちなどして、いみじきことゞも侍りけれど、猶このたびにはしかずとぞ。すなはち人皆あぢきなきことを述べて、いさゝか心のにごりもうすらぐと見えしほどに、月日かさなり年越えしかば、後は言の葉にかけて、いひ出づる人だになし。』
すべて世のありにくきこと、わが身とすみかとの、はかなくあだなるさまかくのごとし。
地震と大仏
明応七年八月二十五日（日本暦）=1498年9月20日（グレゴリオ暦）に東南海地震および東海地震の震源域で巨大地震が発生し、そのときの津波で殿舎が流出しました。
理科年表によれば、「津波が紀伊から房総の海岸を襲い、伊勢大湊で家屋流失１千戸、溺死５千、伊勢･志摩で溺死１万、静岡県志太郡で流死２万６千など」とあり、津波の被害が大きな地震でした。
大仏は海岸から800m以上離れており、標高は12～13mあります。津波は関東大地震においても大仏まで達していません。明応の地震で殿舎が流されたことは驚きです。
南関東では明応七年以降現在までの間に元禄地震（1703年）と関東大地震（1923年）を経験しています。これらの地震によって鎌倉周辺では地盤が上昇していることから、明応のころの海岸は大仏側により近く、現在よりも津波に襲われやすい環境であったかもしれません。
大仏の殿舎が津波で流されたことは震源域から離れている神奈川県においても東海地震の津波に対して警戒が必要であることを示しています。
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「M7級首都直下地震」起こる確率 数字が次々変わり「信用できない」
東日本大震災発生以降、首都圏で大規模な地震が起きる可能性が指摘され続けている。
専門家や大学の研究所が独自の調査で発生する確率を計算しているが、その数値はバラバラで「結局地震予測は無理なのでは」という声も聞こえてきている。
■「4年のうちに70％」から「4年内に50％以下」
2011年9月、東京大学地震研究所の研究班が「マグニチュード（M）7レベルの直下型地震が首都圏でここ4年のうちに70％の確率で発生する」という試算結果を発表した。東日本大震災発生直後（3月11日）から9月までに首都圏で起きたM3以上の地震のデータから計算している。この結果が12年1月23日付けの読売新聞朝刊で報じられ、話題となった。
これまで首都圏で大地震が発生する確率は、文部科学省の地震調査研究推進本部が計算した「30年以内に70％程度」という数値が定説だったため、危機感が一気に増した。
しかし12年2月1日、京都大学防災研究所が「5年以内に28％」という全く異なる試算を発表した。こちらは11年3月11日から12年1月21日までの首都圏で起きたM3以上の地震のデータをもとに計算している。
東大と京大の数値の差については、両大学とも「Mが1上がるごとに地震の発生確率が10分の1になる点と、東日本大震災に誘発された地震がどのくらいの頻度で起きているかを組み合わせる」という方法で計算しており、観測データが増えるとそのたびに確率が変わる。東大が調査したのは大震災直後の余震が多い時期だったため、京大より高い数値が出たということだ。
その後、2月5日には東大地震研究所による「4年内に50％以下」という再計算の結果が報じられた。新聞報道によると、9月中旬から12月までに観測した地震データを加えて計算し直したところ以前と異なる数値になったという。
■「占いと変わらん」「詐欺に近い」
短期間でいろいろな数値が報じられ、混乱している人は少なくない。いくつかの個人ブログは「これじゃあ、当たるも八卦 当たらぬも八卦 の、占いとなんにも変わらん。科学の仮面かぶっているだけに、始末に負えん」「東日本の地殻は大いに不安定になっていて、大きな余震や誘発地震が相次いだ時のデータだけ抽出して推計すれば、高確率が出るのは子どもでも分かる理屈だ。（中略）意図して出したとすれば、これは詐欺に近い」などと厳しく糾弾している。
2ちゃんねるの「【科学】首都直下M7級『4年内に50%以下』、東大地震研が再計算 平田教授『数値に一喜一憂せず、地震に備えることが大事』[12/02/05]」というスレッドでは、「そんな簡単に数値変えるとか、いきなり信憑性がぐっと下がったなｗ」「こいつらの予想が当たったことあるの？」「外れても備えは大事と言いそうだ」という書き込みが見られる。
なお、11年4月14日には、東大のロバート・ゲラー教授（地震学）がロイターの取材に対し、「予知できる地震はない」「われわれは（地震を予知するのではなく）想定外の事態に備えるよう国民と政府に伝え、知っていることと知らないことを明らかにすべきだ」と話している。
東北沖プレートで津波地震発生の恐れ？
東日本大震災をもたらした昨年3月11日の東北地方太平洋沖地震（M9.0）による影響で、東北沖の日本海溝東側での地震発生のメカニズムが変化し、大きな津波を伴うM8クラスの地震がより起きやすくなっていることが、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の調査で分かった。31日付けの米地球物理学連合の学術誌に発表した。
同機構は震災後、宮城、福島県から約250キロメートル沖にある日本海溝の東側（東北地方太平洋沖地震震源域の東側）に自己浮上型海底地震計20台を設置し、昨年4月下旬から7月上旬にかけて発生した約1700個の地震を観測した。そのうち、震源地や地震断層の向き・方向などが判明した50個の地震について詳しく解析した。
日本海溝では、東から進行してきた太平洋プレート（岩板）が陸側の北米プレートの下に潜り込んでいる。日本海溝の東側では、太平洋プレート内の深さ約20キロメートルまでの浅い部分ではこれまで、東西方向の引っ張り合う力によって断層が割れて地震（正断層型地震）が起き、さらに深い約40キロメートルの部分では逆に、押し合う力によって断層がずれて起きる地震（逆断層型地震）が起きていた。ところが調査の結果、太平洋プレート内部の約40キロメートルの場所まで正断層型地震が発生し、震災後、太平洋プレート内部での力のかかり具合（応力場）が変化し、活発化していることが分かった。
海抜・・・
夢と魔法の王国
ここの何千万人もの生活が・・・人生が・・・夢が・・・希望が・・・愛が・・・鬼嫁が？
ハート型の用水池発見♪
狙って作ったのかな～
みんながいつまでも平和に暮らせますように
♪
海傾きて陸をひたせり。
