韓国製品の不買い韓国への観光禁止を

韓国が大統領から率先して日本を執拗に陥れる敵性国家になっているにも関わらず、未だに韓国に行くような人間がいる。韓国観光公社によると、2013年には274万7750人の日本人が韓国に入国した計算になるという。

まだ、約274万人が韓国に向かっているのだ。

これは、前年比から見ると21％も減ったということになるのだが、それでも、2008年を超える入国数であり、マスコミが減ったと騒いでいるほど減っていない。

10年単位で見ると、減ったのではなく、むしろ人為的なブームに煽られた異常な入国数が2013年に落ち着いたと見るべき数字だ。

2009年から2012年まで日本ではマスコミが異様なまでに韓国崇拝をごり押ししていたが、それに乗せられた人間が韓国に向かっていた。

しかし、2012年に当時の韓国大統領であった李明博（イ・ミョンパク）が竹島に上陸した挙げ句、天皇陛下に土下座せよと発言するようになって、多くの日本人が韓国の日本人憎悪と反日を知るようになった。



日本の信頼を失墜させる悪意に満ちた行動

その後、2013年に入ってから、韓国の日本の信頼を失墜させる悪意に満ちた行動が次々と知られるようになっていった。

靖国批判
仏像窃盗、返還拒絶
強制労働訴訟
慰安婦問題
慰安婦像の建立
旭日旗批判
東海言い換え
日本の教科書批判
竹島問題
反日教育
韓国起源主張
告げ口外交
千年恨む発言
安重根記念館

他にもまだ山ほどあるが、韓国はこのようなことをすべて反日という名の下で正当化し、大統領が李明博から朴槿恵に変わってからも変わらず踏襲し続けている。

日本を憎み、日本を妬み、執拗で薄汚い裏工作を行い、日本を貶めることに生き甲斐を感じているような国が韓国なのだ。

すでに、韓国が日本の敵であると多くの日本人が気付いているはずだ。

しかし、それでもまだ韓国に関わろうとする日本人が約274万人もいることに衝撃を受けなければならない。

2013年は前年比21％減だから日韓関係を修復しなければならないというような論調がマスコミから出ているのだが、同調する日本人はほとんどいないだろう。

マスコミの異常な「韓国持ち上げ工作」が落ち着いて2008年レベルに戻っただけで、むしろもっと減らなければおかしい数字なのである。


韓国の裏面は隠され続け、高齢層が目くらましに

言うまでもないが、日本を叩きのめそうと虎視眈々と工作をしているような国に行ってはならない。

日本人を狙い撃ちにしてぼったくったり、日本人女性を狙って性的虐待を仕掛けてきたり、食べ物にツバや痰を吐き捨てられたものを食べさせられたりするような悪意は常々、報告されている。

そんな国に金を落としに行くのは好ましいことではない。

もっとも、こうした事実をマスコミはほとんど報道しない。すでにマスコミの上層部は韓国ロビーに汚染されているので、韓国のイメージダウンになるようなものは報道されないようになってしまっている。

韓国の裏面は隠され続け、テレビや新聞との接触が多い団塊の世代からそれ以上の高齢層が「目くらまし」されているような状態になっている。

ただ、そんな世代であっても最近は「韓国が日本を貶めている」という状況を薄々と知るようになってきている。

それはもう韓国の反日的な動きを、マスコミすらも隠しきれなくなったからだ。マスコミが変わったからではない。

マスコミが韓国の醜悪な反日の行状をすべて報道すると、韓国に渡航する日本人はそれこそ年数十万人程度にまで落ち込むだろう。

本来であれば、そうならなければいけないのだが、それが今でも274万人が韓国に向かっているのだから、むしろまだマスコミの影響は保たれていると言った方が正解だ。

この数字は、日本人が、いまだに韓国に対して無防備でいることの表れなのである。確かに減少しているが、単に2008年レベルに戻っただけで「それでも多い」と捉えるべきだ。

それなのに、「減少した」とマスコミが大袈裟に騒いでいるのはなぜなのか。マスコミは、「韓国に金を落とす日本人を増加させる方策を、無理やり取らせるため」に騒いでいるとしか思えない。


激しい反日工作によって、日本はもうボロボロに

私たちがしなければならないのは、マスコミが何を言っても、韓国が敵国である事実をきちんと認識して、この国に関わらないようにすることでしかない。関われば関わるほど問題に巻き込まれる。

本来であれば日本政府が国交断絶を検討しなければならないが、日本政府は腰が引けて何もできないので、私たちがひとりひとり気を付けなければならない。

もはや日本は韓国の激しい反日工作によって、ボロボロにされてしまっている。しかし、日本人はうんざりするかもしれないが、これはまだ始まったばかりなのである。

中国の習近平と韓国の朴槿恵は2014年７月３日に首脳会談をしているが、中国中央テレビはこの会談の中で、「抗日戦争勝利と光復節70周年」の共同記念式の開催や、日本糾弾の話し合いが行われたという。

韓国政府はアメリカに釘を刺されているので対外的には強く出ることができなかったが、すでに支持を失っている大統領の朴槿恵は、今後さらに反日をブーストしないとやっていけなくなるので、それをする。

日本人は韓国にやられるがままやられて、韓国人に土下座して謝ることも賠償金を払うこともできる。今まで日本はそうしてきた。マスコミは、これからもそうしろと主張するはずだ。

しかし、日本は窮地に陥っているのだ。

もう、韓国に「観光」など行ってはいけない局面になっている。関わってはいけない状態になっている。

韓国に関わらないというのは、韓国に行かないということだ。韓国製品を買わないということだ。また、韓国と仕事をしないということだ。そういった行動を積み上げていくしかない。