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終戦直前、半田の中島飛行機工場を襲った大地震：「地震の次は何をお見舞いしましょうか」とB２９がビラ散布。

●20110810　封印された大震災～愛知・半田
http://www.dailymotion.com/video/xkgfxg_20110810-yyyyyyyy-yy-yy_

情報感謝。NHKが著作権を振りかざして削除する前に、みなさんダウンロードを！そして....そのあとは皆さんにお任せ。

初っ端に出てくる地震波形が....「最初から激しいP波」じゃないですか、まったく。



そして、「地震の次はなにを....」は２０分２０秒くらいから。


http://www.dailymotion.com/video/xkgfxg_20110810-yyyyyyyy-yy-yy_

津波の被害に触れていないのが気になりました。半田は、三河湾の内部なので被害がなかったということか？この類の終戦前後の大地震は４回あり、大きな津波被害も報告されています。さて、この大地震、「東南海地震」と呼ばれています。


東南海地震wikipedia
「東南海地震（とうなんかいじしん）は、紀伊半島沖から遠州灘にかけての海域（南海トラフの東側）で周期的に発生する海溝型地震。規模は毎回 M 8.0 前後に達する巨大地震で、約100年から150年周期で発生している。東南海大地震（とうなんかいだいじしん）とも呼称される。」

NHKは、「東南海地震がくるぞ～」という意味で不安を煽る目的で、３１１テロリストの要望に応じてこの番組を流したのか？そんな中でも、真実を伝えようとした人たちがいたのか？

いずれにせよ、重要な情報です。

馬鹿でもわかる「人工地震」：NHKが深夜番組で「終戦直前の米軍による人工地震攻撃」を示唆

「●NHK総合 8/10 午前0:15~0:40 証言記録 市民たちの戦争「封印された大戦争」

番組内容:太平洋戦争終盤、愛知県をＭ7.9の大地震が襲った。しかし国は大地震の被害を、徹底的に“封印”する。その真相を近年発見された資料からひもとく。

証言：土屋嘉男さん「数日たったら、B29が来て 見たらビラ 拾ってみたら ショックだった 毛筆で、地震の次は 何をお見舞いしましょうか って書いてあった。」

maiko　 2011/08/10 01:00

情報感謝。「人工地震」なんて、そんなものあるわけがないと嘲笑されている皆さん、NHKの番組の意味が分かりますか？終戦直前に愛知県で大地震があり、米軍が「地震の次は何をお見舞いしようか？」とB29から撒いたビラで恫喝したということです。

「まさか、当時、地震を米軍が引き起こしたとでも言いたいのか？馬鹿な。」と再度嘲りの声を上げたあなたにお答えします。

その通りです。1944年末の東海地方の地震は、米軍が日本の軍需工場を壊滅させるために引き起こした「人工地震」と思われ、土屋嘉男さんがまさにその証言をしてくれたわけです。

「人工地震」なんて65年前に完成した旧式の陳腐な大量破壊兵器なのです。実際に、M7.9の地震でおきた津波で数千の日本人がなくなり、日本の軍用機生産拠点であった三菱重工業と中島飛行機の工場が壊滅的打撃を受けています。

当時の日本国政府は、なぜ、この地震被害を「密封」したのでしょうか？政府はそれが「米軍による人工地震」であったと知っていたのです。地震直前の読売新聞の記事をご覧ください。「米軍は地震兵器で日本を攻撃しようとしている。笑止千万」といった内容のストックホルム発の記事です。





米軍は、津波爆弾「プロジェクト・シール」作戦をWW2末期からはじめ、NZ沖で人工津波を起こす実験を繰り返していました。「日本近海の海底プレートに強力な爆弾を仕掛けて人工津波を起こす」研究がカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心になされていたのです。その「強力な爆弾」とは核爆弾を意味しています。44年12月の「東南海地震」（Ｍ７．９）は、「観測史上最大規模の大地震」だったと当時の米国の新聞は報じています。日本の軍需産業の壊滅を知った米国民は狂喜乱舞したそうです。

●人為的に引き起こせる地震という米軍の新兵器
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=247223

その後も「原爆による人工地震」は完成した技術として何度も新聞紙上に登場しています。それでも、まだあなたは「人工地震なんてありえない」と確信できますか？





「だが、３１１がアメリカによる人工地震なんて信じられない。米国は真っ先にトモダチ作戦で救援に来てくれたじゃないか」「米軍が日本を地震攻撃する意味がない」と憤るあなたにお答えします。

米軍が2011年の今、日本を地震・津波攻撃する意味は十分すぎるほどあります。あなたが知らないだけのことです。

今、巷で唐突に米国の経済破たんの危険性が話題になっています。米国債の格下げ、国家デフォルト危機、米ドル基軸通貨崩壊の危機。まさに、米国の経済破たんを阻止し、米ドル基軸通貨体制を維持するのに必要なのが、３１１人工地震テロだったのです。我々は、この米軍・CIA・モサドによる経済目的のテロが起きうることを数年前から予見し警鐘を鳴らしてきました。(311テロを防げなかったことは残念です。）

３１１地震には、「３つの大地震が連続して起きるという観測史上例のない異常な地震(気象庁会見）」「自然地震ではありえない巨大P波から始まる地震波形」「海底核爆発を示唆する震源域海底土の核汚染」などなど、人工地震としか思えないような情報が次々に出てきています。

http://www.youtube.com/watch?v=MqHqVOycqJo





311の黒幕は、「日本経済が地震津波で弱体化し、そのあとの放射能汚染(実は偽装）と電力不足(偽装）による生産活動の停滞が、日本の経済的価値を押し下げることで、円貨が基軸通貨として米ドルにとって代わる事態を予防せんとした。」のです。つまりドル防衛目的の人工災害だったのです。





没落国家、米国は競争相手の足を引っ張ることで、自国の自堕落な経済を延命しようとたくらみ、道半ばで失敗したのです。３１１テロをさらに拡大し世界中に自然災害を偽装した人工テロを蔓延させて、ドル防衛を果たそうと企み、初っ端の日本テロで被害拡大に失敗したのです。

さて、少しは背後関係が分かりましたか？私、RKの著書、「3.11同時多発人工地震テロ」をぜひ読んでみてください。地震と津波と放射能と米国経済の関係が分かります。世界の真の支配構造も理解できます。日本の政治家など、ただの黒幕の使い走りにすぎません。





何も知識を持たずにイメージだけで「人工地震なんて」と吐き捨てることがどんなに愚かなことか知ってください。そして、今、自分が何をすべきかは自覚なさってください。日本と世界の未来のために。

リチャード・コシミズでした。

ＣＩＡと朝鮮人による報道管制と捏造で日本人を洗脳！

国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。

即ち、良く耳にする「ロイター・共同」である。

現在、「ロイタ」ーは、２００８年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。

「ＡＰ通信」及び「ＡＦＰ通信」と並び、世界３大通信社として情報通信を掌握している。

これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。

「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。

「電通」は日本の情報通信のドンである。

戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがＧＨＱによって解体され「電通」が設立。

「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。

「共同通信」が社団法人であるのに対し、「時事通信」は株式会社である。

「時事通信」の筆頭株主は「電通」である。

日本の新聞社は殆どが「日本新聞協会」に加盟している。

「日本新聞協会」は社団法人であり、所管は文部科学省である。

この「日本新聞協会」にソースを提供しているのが、「共同通信」である。

（写真右下：電通本社）

「日本新聞協会」に加盟していない新聞社もある。

宗教紙（聖教新聞・世界日報）や政党紙（公明新聞・しんぶん赤旗）らが該当し、日刊ゲンダイも加盟していない。

これらの新聞社は「時事通信」よりニュースが配信されている。

余談ではあるが「産経新聞」は「統一教会」の機関紙である「世界日報」と合併している過去をもつ。

近年、ネットにて関係の指摘を受け、WIKIの書き換えが進む等の隠蔽工作に汗を流している。

産経新聞でシステム障害－世界日報の内容が混入

さて、ここからはＣＩＡが構築した朝鮮人によるマスコミ監視システムをおさらいす る。

先ず、戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。

(写真右：電通最高顧問　成田豊）

在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。

２００９年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。

日本政府からは旭日大綬章受章。

韓日の架け橋役３０年、電通の成田豊最高顧問　（中央日報 2009.03.25）

成田豊の人間相関図　（SPYSEE)

広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。



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実はＮＨＫも間接的に「電通」に支配されている。

ＮＨＫの番組制作の委託を受けている「ＮＨＫエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。

「総合ビジョン」の株主は電通とＮＨＫである。

国民より強制徴収されるＮＨＫ受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がＮＨＫの役員の懐に収まる。

それでは次に、各新聞社の住所を列記する。

読売新聞東京本社　 〒100-8055　東京都千代田区大手町1-7-1

韓国日報　　　　　　 〒100-0004　東京都千代田区大手町1-7-1　8Ｆ　


朝日新聞東京本社　 〒104-8011　東京都中央区築地5-3-2

東亜日報　　　　　　 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2


毎日新聞東京本社　 〒100-8051　東京都一ツ橋1-1-1

朝鮮日報　　　　　　 〒100-0004　東京都一ツ橋1-1-4F

　

産経新聞東京本社　 〒100-8077 東京都千代田区大手町1-7-2

京郷新聞　　　　　　 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-2


東京新聞　　　　　　 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13

中日新聞東京本社 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13

大韓毎日 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13　4Ｆ


引き続き、テレビ局。

ＮＨＫ放送センター　　　 〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1

韓国放送公社　　　　　　 〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1　NHK東館710-Ｃ


フジテレビジョン　　　　　 〒137-8088 東京都港区台場2-4-8

韓国文化放送（ＭＢＣ）　 〒135-0091　東京都港区台場2-4-8　18Ｆ


ＴＢＳテレビ　　　　　　　　 〒107-8006　東京都港区赤坂5-3-6　

韓国総合TVNEWS 〒105-0000　東京都港区赤坂5-3-6　　


以上の様に、日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。

マスコミを支配している朝鮮人は、芸能界と結託し様々な流行を巻き起こす。

ＣＭとテレビ出演によって簡単にスターになれる。

ちなみにモーニング娘を支えた裏方スタッフは、ＡＫＢ４８サイドに移籍している。

（写真右：モーニング娘）

日本人が実力で売れる事は稀である。

数々の流行やスターを誕生させ、しいてはドラマやアニメ等のヒット作はキャラクターグッズを販売して映画にもなって「電通」の利益となる。

さらにパチンコ台のネタに再利用されて、最後にサラ金が待っている。

こうして日本人は乾いた雑巾を絞る様な行為を自ら行っている。

もっとも韓流ブームは失敗に終わったようであるが、まだ諦めてはいないようだ。

これが、エンターテイメントによる日本人からの搾取のシステムである。

戦後、日本人はテレビによって思考能力を奪われて来た。

そして日本人に気が付かれぬ様に洗脳し続ける事によって、いつしか我々は新聞とテレビが報道している事こそが真実だと思うようになったのである。

（写真右：小沢一郎邸のお隣さんであるマルハン　韓会長）

テレビからの情報をいち早くキャッチして流行に遅れまいと必死になる日本人。

近年はインターネットが新聞・テレビの座を脅かしているが、地デジ・３Ｄと相次ぐ技術導入で洗脳搾取システムの維持が図られている。

子供の頃からテレビゲームやポータブルゲームで飼い慣らし、好戦的で自己中心的な性格を形成させる。

携帯電話はただの通信装置では無く、新手の洗脳システムでありパチンコと同様の依存性が仕込まれている。

これらは、単なる偶然であり妄想であるかも知れない。

信じる信じ無いは自由である。

所詮、個人のブログである。

良くも悪くもマスコミには小沢一郎の鉄槌が下る。

我々はＧＨＱ情報局がシステム構築した、マスコミという朝鮮洗脳カルトから一刻も早く目覚めなくてはならない。


（敬称略）

在日朝鮮人犯罪者を実名報道しないマスコミ。

統一教会と創価学会の問題はタブーのマスコミ。

朝鮮人を擁護し絶対に中国を非難できないマスコミは反日勢力である。

フリーメーソンの盛装姿のブレイビク

7月28日

　ノルウェーの大殺戮実行犯のブレイビクが実は、ネオコン的思想の持ち主であり、親シオニストで親イスラエルで親ユダヤ人ということをイスラエルの日刊紙エルサレム・ポスト紙が書いている。ブレイビクは1500ページのマニフェストをサイトに掲載し、自分の信条を披瀝していたのだ。

　彼はまたフリーメーソンの会員だったという。得意げな顔のメーソンの盛装をした写真がある。メーソンの信条には、博愛があったはずだが、一体どこにそれがあるのやら。

　彼が人種差別主義者だとメディアは喧伝することで、反動としてヨーロッパに人種的に雑多な社会が作られることを擁護しようとするキャンペーンが張られているようだ。これはイギリスのユダヤ人議員などが積極的に進めている様子だ。

　これはユダヤ人の戦略の一つであろう。民族的・人種的に雑多な社会というものは、結局まとまりに欠け、何かあれば分裂・紛争の容易に発生しやすい社会ということである。そのような状態となれば、ユダヤ人としてまとまっているユダヤ人たちはまとまりに欠ける社会の中で、指導的役割を果たしていく事が容易になり支配を強化することが可能になるからだ。

　丁度人種的に雑多なロシアで、ユダヤ人が欧米の銀行家からの資金で力をつけ、革命を実行しそれを達成しロシアを支配したように（これが＜ロシア革命＞の真相、つまりユダヤ人が革命の名でロシアを乗っ取ったのがロシア革命）、天下でさえ乗っ取ることができるのだ。

　だから、ブレイビクの事件にかこつけて、欧米のメディアは反対に人種差別的社会を非難し、移民などを制限するべきである、とする動きに反対するキャンペーンを張っているのであろう。欧米メディアもまたユダヤ系の牛耳るところなのだから、当然の帰結である。

　とすると、これが、このブログで昨日指摘した、魑魅魍魎たちの狙いだったのかもしれない、となる。ようするにこの事件には陰謀があるということ。今後のヨーロッパのメディアの動きでそれははっきりとしてくるだろう。

　これは日本でも例外ではないし、他人事ではない。民主党やひと頃は自民党の有力議員も「移民1000万人」などということを叫んでいた。移民を1000万も入れれば、その者たちが生み増やす子孫の数はその数倍にたちまち膨れ上がるから、日本は日本人の国ではなくなり、あっちこっちでつばを吐き、電車内で平気で携帯電話でがなる人間が大手を振って銀座を闊歩する社会に落ちぶれるだろう。

　これもユダヤに乗せられていたのかもしれない。裏では金も動いていた可能性があるだろう。従って、我々はこのノルウェー人、ブレイビクの事件から多くを学び且つ今後のヨーロッパの動向を注視すべきである。

　
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●殺戮犯ブレイビクはネオコン・・・メディア偽情報は増幅中
http://www.thetruthseeker.co.uk/?p=31005
【7月27日 Martin Webster-via Shamireaders】

　●　http://www.youtube.com/watch?v=AxNaP-C6JMk

上記サイトはノルウェー人のネオコンで大量殺人を犯したアンダース・ベーリング・ブレイビクが犯行数時間前に掲載したビデオのURLである。

　このクリップはYouTubeによってすばやく削除された。

　ユダヤからの圧力が疑問の余地無くこの削除を促したのだ。ユダヤ人は大部分の異邦人（ユダヤ人以外）がエルサレム・ポスト紙がイスラエルの読者に伝えようとした内容を知ってほしくないのだ。その記事とウェブサイトから削除される前にブレイビク自身の書いたものは、以下の点を明確に示している：

　「民族主義者」ではなく、ブレイビクはイスラエル支持者で、ヨーロッパでだけでなくパレスチナその他どこであってもイスラム教徒に対する残忍な敵対意識を擁護するネオコンであった。

　「人種差別主義者」ではなく、彼は「多民族主義」とは違う「多文化主義」にはっきりと反対であったということ。彼は、イスラム教徒でなければ、アジア・アフリカ系民族がノルウェーやその他のヨーロッパのどこにでも住み着くことは許されるべきだと考えていた。

　彼はまたホモセクシュアリティーに単なる「文明化された寛容」ではなく、積極的な支持を要求していた。これに加えて、彼は熱心なフリーメーソン会員であった。これは、彼は自分自身でメーソンの盛装写真をフェイスブックに掲載しているから分かる（この写真その他に見られる彼の顔の表情、ポーズなどは彼のナルシスト的傾向を示している）。

　この思想的な因子の広がりは、本物のヨーロッパ・白人系民族主義運動の過去あるいは現在のマニフェストには見られないものだ。

　ブレイビクのネオコン的見解は彼のオリジナルのフェイスブックのエントリーにはっきりと示されていたが、上記のYouTubeのようにすばやく削除されてしまっている。しかしながら、彼のフェイスブックエントリーは、まもなく別のものに置き換えられた。彼の名による別のエントリーだが英語だ。ブレイビクが実際はどういう人物かということを隠蔽するこういったがむしゃらなやり方は、同じようにあくどい主流メディアによるキャンペーンと合致している。特にここイギリスのBBCはブレイビクを「極右」・・・「人種差別主義者」・・・「超民族主義者」・・・「ネオナチ」、etcだと騒いでいる。

　このメディアの誤った紹介のやり方と協同しているのが、ヨーロッパ諸国に多民族主義社会を押し付けることに反対する者たちに対して自由な発言を制限する更なる法的ステップがとられるべきであり、新しい法律が考案されるべきであると提案するキャンペーンである。イギリスの多民族社会は民主主義的正当性を持っていない。なぜならそれはいかなる総選挙でも投票の対象にされたこともなければ、選挙民によって承認されてもいないから。我々は問われたことはかつてなかったのだ。我々が抗議すると、議会の裏切り者たちは、抑圧的な人種関連法（Race Relations Act）を採択した。それは彼らのために立案されたもので、団体侮辱法（The Group Libel Bill）のタイトルの下、英国ユダヤ人議員評議会に回覧されたものだ。

　親シオニスト、親イスラエル、親ユダヤ人のブレイビクの書き物は、彼が多くの離散ユダヤ人(ヨーロッパなどに住み着いているユダヤ人）がヨーロッパ本土向けの有色人種大量移民に好意的なキャンペーンを積極的にしているのに反し、イスラエルは土着のパレスチナ・アラブ人を野蛮な、丁度19世紀に北米の赤いインディアンたちに対するやり方と似ていなくもない、大量虐殺的民族浄化政策を進めているという矛盾した状態に気づいていたことを示している。

　ブレイビクはネオコンのプロパガンダによって明らかに狂わされて、彼のイスラエルのヒーロー達によって、イスラエルの独立が宣言される前から既にパレスチナ人に対して日常的になされたことを再現するため、人種的嫌悪感に突き動かされた大量虐殺を実行しようとした。

　彼の犯行の犠牲者となる100人近い同じ仲間であるノルウェー人の殆どが十代の若者達であったという事実は、彼が「民族主義者」である、というメディアの嘘を覆す充分な証拠である。

ユダ金はアメリカを見捨ててとっくに富・財産を他に移転して、今後も世界に君臨する？

彼らの基本的手口は、金融詐欺と戦争惹起の組み合わせです。戦争を引き起こすことで巨利を得る手口は、それこそ普仏戦争・ナポレオン戦争当時からの常套手段です。

http://www.nobitown.com/dom010629.html

ワーテルローの戦いは、ナポレオンが率いるフランス軍と、イギリス・オランダプロイセンを中心としたヨーロッパ連合軍との戦いでした。当時、ロスチャイルド家のネイサンはイギリスでロスチャイルド銀行を営んでいました。ネイサンはロンドンの取引所で、ワーテルローの戦いの勝敗を、固唾を飲んで見守りました。何故かというと、ナポレオン軍が勝つか負けるかで、イギリスの国債の価格が大幅に変動することが予想されたからです。どういうことか、詳しく説明しましょう。
☆ナポレオンの勝利⇒イギリス軍の敗北⇒イギリス国債の暴落　★ナポレオンの敗北⇒イギリス軍の勝利⇒イギリス国債の価格UP！！！

当時、ロンドン取引所では「ナポレオンが勝つ」と言った見方が大半でした。何故なら、ワーテルローの戦いの前哨戦で、ナポレオンが勝利を収めていたからです。しかし、実際の勝敗は誰も分かりません。つまり、正確な情報を、誰よりも早く収集した人間が大儲けをすることができるのです。ロンドン中の投資家は、その情報が来るのを、今か今かと待ちわびていたのです。そのような状況の中で、各地に情報網を持っていたネイサンに「ナポレオン敗北」の知らせが飛び込んできました。これはイギリス政府が知るより、1日早い情報だったのです。もし、みなさんがネイサンならどうしますか？先ほど説明した通り、「ナポレオンの敗北」は「イギリス軍の勝利」であり、イギリス国債の価格は大幅アップが見込めます。ネイサンは誰よりも早く、「ナポレオン敗北」の情報を手に入れたわけですから、今のうちにイギリス国債を買えば、儲けることができますよね。しかし、ネイサンは、そうしなかったのです。

ネイサンは取引所に行き、沈痛な顔をし、じっと黙っていました。当時、既にネイサンは金融界では有名人でしたので、誰もが「ネイサンは何か知っているのではないか？」と勘ぐります。そして、ネイサンは動きました。「イギリス国債の売り！」取引所はどよめきました。「ネイサンは何か知っている！」「ナポレオンが勝ったのだ！！」

その瞬間、ロンドン取引所では、イギリス国債の売り注文が殺到しました。さらにネイサンは莫大な売り注文を入れます。「間違いない！」「イギリスは負けた！」「イギリス国債は大暴落するぞ！」「今のうちに国債を売った者が勝ちだ！！」投資家はパニックに陥り、イギリス国債は二束三文で叩き売られたのです。その時です。ネイサンはただちに指示しました。「今、売りに出ている国債を全部買え！」そう、彼は二束三文で売られている国債を買い占めたのでした。その後、取引所にも「ナポレオン敗北」のニュースが飛び込み、イギリス国債の価格は跳ね上がったのです。それに伴い、ネイサンは莫大な富を得ました。

米国から隠匿資産を避難させたところで、戦争を都合よく起こせる体制が付いて行かない限り、次の展開ができません。そして、ユダ金の思惑で動かせる軍事大国は米国のみです。中国を手中に取り込んだところで、中国の戦争の相手になってくれる国、つまり、軍事大国米国が機能しない以上、大きな戦争は起こせません。よって、米国が大戦争を引き起こす力を失えば、ユダ金の戦争錬金術は使えなくなります。

ちょっと考えてみましょう。WW2以降の大きな戦争、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク侵略、アフガン侵略....すべてが米国がらみです。米国が疲弊して軍事力を維持できなくなれば、この類の大きな戦争を起こしうる国はこの地上から消えます。「断末魔で苦し紛れに何かをしでかすのでは？」という心配は確かにありますが、その苦し紛れが３１１テロであり、放射能パニックであり、北欧のテロなのでしょう。それ以上の大きな地球規模の騒乱を引き起こす力が残っているのか？あらならとっくにやっていると思います。

今回は「一部の財産を持ち逃げする」だけであり、その後の展開は難しいと思います。倒産会社の社長が、予め隠し金を持ち逃げするのとよく似ています。結局、債権者から追われる日々が待っています。再起は極めて難しい。だが、それしか選択肢がないから、今は、持ち逃げモードに切り替えたのでは？

ユダ金詐欺師業界のトップランナーであったジョージ・ソロス（東欧出身のユダヤ人）が、今の時期にファンドビジネスからの撤退を表明したのは、米国デフォルトで「ファンド運用、実は真っ赤っか」がばれ、「今後米国デフォルトで投資家から吊るしあげを食う」のがわかっているのでさっさと敵前逃亡したということではないでしょうか?年内に外部投資家に10億ドルを返還すると言っていますが、それが実際はできないから逃亡モードに入ったのでは?

●ソロス氏、40年のヘッジファンド運用歴に幕－外部投資家に資金返還(1
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920016&sid=aJMh7Y3bfrCo
７月27日（ブルームバーグ）：イングランド銀行（英中央銀行）に売り勝ったことで知られる資産家、ジョージ・ソロス氏は、255億ドル（約２兆円）規模の自身のヘッジファンド会社への外部投資家に、資金を返還する。40年以上にわたったヘッジファンド運用者としての経歴に幕を下ろす。

説明を受けた関係者２人によると、来月で81歳になるソロス氏は年内に外部投資家の資金を返還する。外部資金は10億ドル未満だという。投資家に宛てた書簡によると、ソロス・ファンド・マネジメントは今後、自身と家族の資産の運用に専念する。

私RKは全般的にはかように楽観的に考え、ユダヤ米国の衰勢は地球生命体ガイアの「調整作用」であると思ったりしています。ｗ　まあ、気楽に。なんとかなりますよ。我々はあくまでも誠実に、真摯にありましょう。

（ちなみに民主共和党が土壇場で合意して、8月2日の米国命日が順延される可能性はあると思います。つまり、最後の悪あがきの時間的余裕を得るために「手形のジャンプ」をやる可能性は残ります。ですが、傷が深くなるだけです。結末は変わりません。）

リチャード・コシミズでした。