黒かりんとうのブログ一覧

親から贈与を受けた農地（田、畑）で、地番しか分からず、どうやってその土地にいくのか分からない場合、検索しようが無いと思ってしまう。

グーグルマップでも、地番の該当箇所がないので、ざっくりと集落の名称を表示して終わり、という状態。

所在が分かる場所から、探し出したい土地の地番まで、公図のジグソーパズルをやるのは最終手段なのだが、大量にやるとなると、本当に気が滅入る。

もし、探している地番が農地なら、全国農地ナビを試すと良いと思う。

だめもとで検索したら、結構使えた。

農地のみなので森林には使えないが、ブルーマップなどと併用して、このあたりかな、位までは絞り込めた。

これは、大きなブレイクスルーだ。

あと所在が分からない地番としては、本当の原野、森林だけが一つ残っている。

これは、法務局でリアルジグソーパズルをするか。

地番は分かって所在が分からないのが10個近くあったが、9個分かったので、一つくらいは、リアルジグソーパズルをしてもいいかも。

土地家屋調査士さんや高い検索ソフトなどを使うまえに、だめもとで全国農地ナビを試してみて下さい。

ステマではありません。

親から土地、建物を色々と贈与を受けた。

その中には、親も自分も、その土地へのアクセス方法を知らない土地がある。

そうなると、もはや役所からくる固定資産の課税明細書が頼りだ。

もよりの役所では、衛星写真のグーグルマップと公図を合体させたデータを持っていたりするが、コピーはもらえなかった。

ゼンリン地図やグーグルマップ、ブルーマップなどで地番を検索しても、引っかからない地番、非常に困っている。

ネットで調べると、地番から検索できない土地というのは、わりあい当たり前に存在するようである。

しかも、結局のところ、分かっている地番からスタートして、分からない地番までつなげていく、公図のジグソーパズルをするしかない様である。

大金を掛けて土地家屋調査士さんに山奥を踏破していただいても、固定資産としての価値はほぼゼロなので、お金をかけて場所や面積などをはっきりさせても、自分がスッキリするだけ、なのである。

それでも、なんとか手がかりのある地番を、グーグルマップのマイマップに落とし込んでいっている。

これくらいしないと、今の世の中、自分で管理できない。

決してセレブではない家計なのだが、先祖代々の土地がある、というのは、こういう事なのだろう。

地味すぎるが、やらなくてはならない気がする。

バリカンで自分で髪を切っている。

附属品のオイルが切れていた。

同じようなバリカン用オイルは、ネットショッピングなどでも、送料込になると、意外と高い。

何か、代わりになるようなものは無いか、と探していたが、見つけた。

百均のベビーオイルで良いらしい。

流動パラフィンで良いらしいので、これでも良いらしい。

自己責任で。

いまのところ、特に問題はなさそう。

財布に優しいお話でした。

新築で不動産取得税が高いのは、なぜか。

木造でもコンクリでも、当然だが、家を建てたときに、その家の価値は最大になる。

その後、一年ごとに価値が低下していく。

減価償却という考え方だ。

一年で住宅ローンを完済できる人（家を建てて2500万円キャッシュで払える人）ばかりではないので、20年とか35年かけて返済する場合、こういう考え方でいかないと、皆破産してしまう。

で、この不動産取得税、家をたててから半年くらいしてから納付書がやってくる。

家を新築などする時、一応頭の片隅に、不動産取得税のことも入っていたと思うが…。

聞いてないよ！という方も居ると思うが、とにかく家をつついて、終わってやれやれ、と思っていたころに、○○万円払いなさい、となる。

これが、結構高い。

なぜなら新築（建築確認が必要という意味）だと、家の価値が試算評価額が最大になっているからだ。

ここは、結構ポイントである。

裏をかえせば、建築確認が要らないと…ということである。

つまり、古い実家（木造）などは、既に固定資産の評価額が最低レベルになっていることが多い。つまり、立ててから20年以上経過している、ということ。

そうなると、リフォームの場合で、特に増築や減築を伴わない場合は建築確認が不要なのだが、この場合、既存の柱を活かして、壁や床板などを新しくした場合、固定資産の評価額が最低レベルになっているのが、引き継がれる。

つまり、固定資産税や不動産取得税が、いわゆる新築の場合と実家リフォームでは、かなり違うことになる。

結構な節税が出来る余地がある事になる。

この点について、自分は幸運にも、新築で建て替えるか、大規模リフォームにするか、最初に検討する時点で気づいて、大規模リフォームを選択できたので、良かった、と思っている。

例のマイナス金利政策の為、やや住宅ローン金利をとりまく環境が変化しているようである。

やや、と書いたのは一応、理由がある。

すでに、ほぼ下限いっぱいに近い水準に住宅ローン金利が低下しているからである。

借りるほうからすると、低いほどいいかもしれないが、貸す方はたまったものではない。

貸出金利が低下するということは、それだけ利幅がさがるということ。

極端に単純化する。

住宅ローン1,000万で2％の年利となると、利息は20万。

今回のマイナス金利政策で利率が下がったとして、1,000万で0.75％の年利となったとしたら、利息は75,000円。

およそ三分の一になってしまう。

金融機関の固定費（店舗、ATM、行員さんの給料など）は、ある日からいきなり三分の一には出来ない。

他の金融機関との競争もあるので、横並びで金利をそろえるしかない。

この状況だと、次に何が起きるか。

一段のリストラ、だろうか。

リアル店舗が一層減り、店頭で何かサービスを受けるのが困難になってしまうかもしれない。

デンマークなどでは、ローンを借りると、お金が増えるらしいが、日本でもそうなってしまうのだろうか。

ヨーロッパで3年程度の実績しかないマイナス金利政策、日本で機能するのだろうか。

東京オリンピックに向けて徐々に金利上昇、くらいの読みだったが、これではこれから3年程度は金利上昇局面にはならない、ということなのだろうか。

金利の先行きが読めないリスクを真剣に考えておくべきだろう。

今、住宅ローン金利を選択するなら、変動に比べて多少高くても全期間固定とか、かなぁ。