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　国内自動車メーカー8社が共同で環境負荷の少ない自動車エンジンの開発をして、欧州勢に対抗することになりました。

　東京大学や早稲田大学などとも連携して、「自動車用内燃機関技術研究組合」を設立して、欧州などに比べて開発が遅れている次世代ディーゼルエンジンの基礎開発に取り組むということです。

　研究プロジェクトは14年度からの3年間で20億円規模とし、その3分の2は国が補助金を出すとのことです。

　次世代エンジンと言えばEVですが、充電設備などのインフラが必要になるために新興国では内燃機関がまだまだ主流になるとみられ、中国や北米、新興国などの世界市場を睨んで国産車エンジンンの技術の底上げを国を挙げて支援するとのことです。

　実際に車の部品でもエンジン回りにかかる費用は大きいため、共同開発でコスト低減が図れれば自動車産業にとっては大きなメリットになりそうです。

　次世代のクルマである電気自動車については構造が簡単で、電機業界など他業種の参入も予想され、充電器などの社会インフラが整えば競争が厳しくなるため、自動車産業にとっては現状の内燃機関がまだまだ主流となっていてほしいはずで、業界のニーズが一致した結果だと思います。

　エンジンを共同開発するということは、エンジン以外の部分で差別化を図らなければならなくなりますが、グローバルなマーケットにおいては日本車というブランドができることになります。日本の狭い市場よりも世界の大きな市場を見据えた戦略というところでしょうね。

　すばらしいエンジンができることを期待しています。でも官主導のプロジェクトって、結構うまく行かないケースもあるんですよね。お互いに手の内をみせないというか、素晴らしい技術は自社のためにとっておいて、当たり障りのない技術でお茶を濁すなんてことにならないように祈っています。