しろにいさんのブログ一覧

ども、「トランプ支持派」の者です。

さて、今日は某みん友さんに教えて頂いた「良質な資料」を皆様にもご紹介致します。

その資料とは、岩手県の某企業の社長さんが、今年の年頭（2020年1月6日）に、自社のホームページの挨拶文として記されたモノの抜粋です。

①約200年前から現在に至って世界で起こって来た様々な出来事の「本質」について、まだご存じで無い方。
②「ディープステート」と聞いてピンと来ない方。
③アメリカ大統領選挙の結果について、何故いまだにモメ続けているのか良く解らない方。
④K国が何故あれ程までにキ○ガイじみた反日を続ける国家なのか理解出来ない方。

↑そんな方々に是非読んで頂きたい内容と成っております。

読んでも理解出来ない方もいらっしゃるかも知れませんが、1人でも多くの方の「気付き」のキッカケに成ればと思い、転載致します。


（↑この方が書かれました！凄い人ですね☆）

ではどうぞ↓

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■グローバリズムの終焉

今年の秋には米国で大統領選挙が行われますが、現職の共和党ドナルドトランプ大統領の再選が有力となっています。昨年ドナルドトランプ大統領は一般教書演説において、グローバリズムの名の下に世界を統一しようとしている「ディープステイト」によるアメリカ及び世界の支配は認めないと述べ、これまでアンタッチャブルとされてきた、ユダヤ系国際金融資本家を中心に、金融業、石油業、軍産複合体、大手メディア等を牛耳りグローバリズムの名の下に自分たちに都合の良い世界を構築する野望をもったエスタブリッシュメント層を「ディープステイト」と呼び、国内外のこの勢力と戦っていることが明らかになってきました。東西冷戦時代は、資本主義対共産主義の戦いでしたが、現在はグローバリズム対ナショナルリズムの戦いが世界中で起こっている状況です。

19世紀初頭、フランスの皇帝ナポレオンが敗れた後、欧州秩序を回復させるために行われた1814年のウィーン会議において主役となったのはイギリスのユダヤ系資本家ネイサン・ロスチャイルドとロシアの皇帝アレクサンドル1世でした。ロスチャイルドはフランス軍が敗れたワーテルローの戦いで英国の戦時公債を巧みに売買して莫大な富を築き、ヨーロッパを事実上支配するほど大きな影響力を持つことになりました。ロスチャイルドに対し、ロシア皇帝アレクサンドル1世はオーストリア皇帝、プロイセン国王との間で神聖同盟を発足させて対抗、米国の南北戦争においてロスチャイルドは力を付けてきた米国の国力を削ごうと南部について米国の南北分断を画策、アレクサンドル1世は北部のリンカーンを支援し、両者の対立は激化しました。

1917年にロシア革命が起こり、共産主義によりロマノフ王朝は倒されましたが、バックにはロスチャイルドがいました。その後ソビエト連邦の主導で共産主義による世界統一が図られ、各国にコミンテルンが送り込まれましたが、この裏にはやはりロスチャイルドがいました。日本には1922年この流れで日本共産党がつくられました。

19世紀のアメリカ国内では、スタンダード石油で莫大な富を築いたユダヤ系のジョンロックフェラー1世、ジョンロックフェラー2世が、石油業、軍事産業、金融業など様々な企業を傘下に収め大財閥となり、3代目ディビッドロックフェラーは2017年101歳まで世界を動かす力を持ち、現在はジョンロックフェラー4世が当主となっていますが、ニューヨークのウォール街を拠点とし、英国ロスチャイルドとともにFRB（米国連邦準備制度理事会）の主要株主となって米国経済を支配し、米国司法にユダヤ系を送り込み、米国大統領さえ自分たちに有利となるものを当選させるなど黒幕として米国を動かしていました。

第2次世界大戦では、ルーズベルト大統領とディープステイトである側近が日本に戦争を仕掛け、日本を蒋介石と戦わせ毛沢東に漁夫の利を得さしめ、中華人民共和国を建国させ、ロシアの共産主義を支える形をつくりました。

東西冷戦時代には、ディープステイトは世界的な軍事的緊張をつくり出し、各国を軍拡競争に走らせ、軍産複合体が儲けられるしくみをつくりました。世界中で軍事紛争を起こし、アメリカ軍兵士の命を犠牲にしながら、軍産複合体が利益を上げられる状況を巧みに操ってきました。

東西冷戦が長くなるにつれ、ソ連のアフガニスタン侵攻、チェルノブイリ原発事故、原油価格の低下、レーガン大統領のスターウォーズ計画に対抗する軍拡費の負担増、ペレストロイカとグラスノスチによる共産党一党支配の弱体化など、ディープステイトにとって利用価値が下がってきたため、1991年にソビエト連邦を解体、共産主義に変わりグローバリズムという新しいイデオロギーによる世界の統一を目指し、個別企業に対し各国政府の規制の代わりにグローバルスタンダードを押しつけ、自分たちのビジネスのしやすい世界にコントロールするのに邪魔となる国家や企業、銀行などの力を削いでいきました。

2016年の大統領選挙でドナルドトランプに敗れた民主党候補ヒラリークリントン、その前の民主党バラックオバマ大統領、共和党ジョージブッシュ大統領、民主党ビルクリントン大統領などは、すべて国際金融資本家が自分たちの意に沿った大統領候補者として選んだ者を大統領選挙をコントロールして当選させ、側近をディープステイトで固め、世界の覇権を我がものにしてきました。

2017年にディビッドロックフェラーがこの世から去り、インターネットが発達し、大手メディアが報じる以外に個々が得る情報が多様化し、アメリカ国民が何かおかしいと気付いた2016年の大統領選挙において、ドナルドトランプ大統領はアメリカファーストを掲げ、国際金融資本家にコントロールされていた選挙戦を草の根民主主義により勝ち抜き、ディープステイトに邪魔されながらも、米国をグローバリズムからナショナリズムへと方向転換させ、ヨーロッパにおいてEUから離脱する意思を固めた英国のブリグジットとともに、世界の潮流を大きく変える方向へと歩を進めています。

■米中覇権戦争

1991年に共産主義ソビエト連邦が崩壊したとき、国際金融資本家は中国については天然資源がない反面10億人を超える人口があり、安い労働力として利用するには独裁政権があった方が良いとして中国の共産主義を支援し、中国を世界の工場として機能させることで大きな富を築いてきました。ディープステイトと中国共産党は蜜月を築いてきましたが、中国を巨大化させ過ぎてしまったことに気付き、2012年以降習近平がAIIB、一帯一路、中国製造2025を打ち出し、超えてはならない一線を越えて世界秩序に挑戦するようになったとして、トランプ大統領を後押しし、対中関税の引き上げ、ファーウェイの米国閉め出しとサプライチェーンの崩壊、台湾関係法を成立させて台湾と軍事同盟を締結、宇宙軍を創設、CIAが黒幕となって香港デモをあおり、ウイグル族への人権抑圧について世界中でネガティブキャンペーンを行うなど、軍事、経済、外交、情報など、あらゆる方面で中国を追い込んでいます。これは共和党、民主党、ディープステイトが一致して、中国共産党の一党独裁をやめさせるべく米中覇権戦争を仕掛けているのであり、貿易摩擦というレベルのものではありません。この段階で効果が出なければ、次は戦争に突き進んでも米国の覇権は中国に渡さないという強い米国の意思なのです。

ユダヤ系フランス人の国際経済学者ジャックアタリは、ユダヤ系国際金融資本家の意見を代弁し将来予測も述べていますが、著書「国家債務危機」において「国家は、国家に金を貸す者によって興り、債務の重圧に耐えかねて滅亡してきた」として、国家に資金を融資する国際金融勢力が国家の運命を握っていることを述べ、「21世紀の歴史」において、2025年に中国共産党の権力に終止符が打たれる、と述べています。

中国共産党の一党支配は終わらせるものの、中国の巨大なマーケットはディープステイトにとって引き続き利用価値が高く、そのための体制として、巨大な中国を一括支配するのではなく、東北共和国、上海共和国のように5～6つぐらいに分割させる状況を想定しているようです。中国人は国家が分割しても自分たちが儲かれば構わないという人種ですので、中国共産党滅亡後のマーケットを支配する熾烈な争いが始まると言われています。

安倍首相はトランプ大統領と緊密に協議しながら、米国が決定的な手を打ちつつ中国が爆発しないよう日本が適当に関与していくという、日米で飴と鞭を分担し中国を封じ込める戦略を進めていると考えられます。

一方、中国は日本へ微笑み外交を展開し、日米関係に楔を打ち込み、トランプ大統領の信頼が厚い安倍首相の失脚工作を進めようとしています。日本に巣くう左翼メディア、自民党親中派議員、チャイナマネーに絡み取られた経済人を通じ、安倍おろしを画策しています。2020年春に習近平を国賓として日本に招く計画がありますが、それは中国にすり寄り過ぎであり、欧米に間違ったメッセージを与えかねず、日本は米国に切られてしまえば、第2次世界大戦に続いて敗戦国になってしまう愚かな事態に陥ってしまいます。日本の選択肢は、自由で開かれたインド太平洋国家陣営にファイブアイズ（アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）とともに中核的メンバーとして参加するか、中国の影響圏に取り込まれるか、のどちらかであり、日本にとって選択肢は前者しかないことは明かです。

■朝鮮半島情勢

朝鮮半島は、地政学的に大陸国家中国とロシア、海洋国家日本と英国と米国の接点となり、そのときの強い方につく事大主義をとって生き延びてきた歴史があり、朝鮮戦争においては、ソ連と米国により北朝鮮と韓国に分割され、東アジアに紛争の種を残す分割統治の対象とされてきた厳しい過去があります。

ソ連崩壊の時に北朝鮮が滅びなかったのは、北朝鮮はディープステイトから世界の悪行集結地としての役割を担わされたからで、麻薬、資金洗浄、武器密輸など、世界の情報機関からさえも独自活動資金の捻出に利用されました。ディープステイトにとって利用価値のあった金正恩もトランプ大統領とディープステイトとの妥協が図られた結果ディープステイトに見放され、中国も貿易戦争で疲弊して頼れなくなり、今はトランプ大統領に縋る以外生き延びる術はない状況となっています。トランプ大統領は、金正恩が自己の状況を正しく認識していると見なしており、非核化へ歩み出すのを忍耐強く待っています。北朝鮮の経済制裁を維持しつつ、短距離ミサイルの発射は黙認し、必要以上の圧力を強化することに慎重なのは、ディープステイトに再び戦争の口実を与えないよう慎重に行動しているためと考えられます。

韓国は戦後日本が地域大国として再興するのを阻止するため、近隣諸国との火種を残すべく反日を国是としてつくられた国で、文在寅大統領は日本を侮辱する外交を臆面もなく続け、徴用工判決にいたって日本の親韓勢力からも愛想を尽かされ、日韓請求権協定で完全解決したことを蒸し返す非常識さは、今や国際秩序からも見放された状況になっています。反日以外に主体のない韓国は、アメリカや日本の信頼を失い、なし崩し的に北朝鮮主導で朝鮮半島の統一が進むでしょう。しかしディープステイトにとっても、統一朝鮮に核保有を許すことはあり得ず、朝鮮半島は引き続き複雑な状況を呈していくと考えられます。

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↑モノ凄い知識と考察力＆洞察力ですよね☆
（書かれてる事の内、多分95％ぐらいは「正解」・・・てか、「事実」なんじゃないでしょうか？）



みんな解ったかなァ？