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■メタンハイドレートから見えてくる日本の現実

東日本大震災の発生後、広がりつつある"脱原発"の論調。
原子力発電に代わる次世代エネルギーとして期待されているもののひとつに
「燃える氷」といわれるメタンハイドレートがある。

日本近海にはメタンハイドレートが埋蔵されており低コストでの採掘が可能になれば
日本は世界有数のエネルギー資源国になり得ると言う。
だが、政府は日本海側のメタンハイドレート採掘に決して予算を出そうとしなかったと言う。

なぜ採掘しないのか。

自民党政権時代、「総合研」の青山氏が
当時の資源エネルギー庁長官や石油会社の所長に尋ねたところ
「命に関わりますよ」という答えが返ってきたという。

「日本が敗戦国で輸入国であることによって世界の秩序ができているのだから、それを壊すことはできない。500億円を開発に注ぎ込んだ太平洋側からも、（メタンハイドレートがあるのは確実なのに）何も出てこなかった。（そのことが）国会で一度も追及されたことはない。メディアに書かれたこともない。これが日本なんですよ。『資源がない国』でなければならない。『敗戦国』でなければならない。『あなたのようにそれを変えようとすると大変なことが起きますよ』と言われた。」

この事実を知った時

「初めて日本の根っこにぶつかった気がした」と青山氏は話す。

さらに青山氏は先日イギリスで開催された国際ガス・ハイドレート学会において
韓国が竹島の南にあるメタンハイドレートについて研究発表をした際
発表者は日本海を「東海」と称したうえで
「2014年に東海のメタンハイドレートを実用化すると発表した」と語った。

そして

その研究の資金はIHO（国際水路機関）で
「国際的な表記は『日本海』である」と発表したばかりのアメリカ政府が出しているといい
「竹島問題はメンツの問題じゃない。実は世界の資源の争いと直結している。」

と

韓国とアメリカによる日本海のメタンハイドレート開発が
既成事実化しつつあることに警鐘を鳴らした。