患者やお年寄りの命を支えたのは、被災したおばちゃんたちだった
「3月16日(水)1:29 PM/現地で(取引先である病院の患者さんや介護施設のお年寄りのために)ご飯を作ってくれているおばちゃんたちも被災者で、実は自分たちの食べる食糧も確保できていないんです」
「3月16日(水)12:31 PM/燃料問題が解決してくれると助かります。東北一帯の患者さんたちに食べてもらう食材調達ができても燃料不足で運べないんです。関西の問屋さん、メーカーさんが阪神大震災の恩返しだって物資を集めてくれたのに・・・。今は片道燃料でも突撃するしかありません。 PS:一時東北6県で627名が行方不明でしたが石巻の従業員が見つかり、残り20名まで減りました」
「3月22日(火)12:30 PM/身を粉にして働いてくれるおばちゃんたちですが、陸前高田の残り5人が見つかりません・・・。伝聞によれば、施設近辺は瓦礫と遺体の山だそうで・・・祈ることしかできないのが悔しいです」
これは全国約1900の医療施設・福祉施設、学校・社員食堂向けに、食材供給から委託運営までを行っている富士産業の子会社・ニッショク(東京都港区)の常務取締役、佐藤守男さんがメーリングリストに記した言葉だ。メーリングリストには彼と私を含めた100人以上の関東・関西を中心とした中堅中小の経営者仲間が集い、普段から経営上の相談やさまざまなことを書き込んでいる。
3月11日の大地震発生以降、経営者たちは互いと各社の従業員の安否を気遣い、多くのメールがリスト上で飛び交った。今回はその中から、ディザスター(大惨事)にもブレることなく本業を全うすることで被災地の支援を続けた経営幹部と、本業を全うしながらも、ほかにもできることはないかと奔走した2人の経営者のリアルをご紹介してみたい。
ニッショクの佐藤さんは、大地震発生時間、中国のチンタオ(青島)にいた。現地のホテルで同社主催の商品展示商談会をしていて、日本全国の問屋とメーカーから約150人が集まっていた。発生から5分もしないうちに、日本で大地震が起こったらしいという連絡が関係者から入る。すぐに東京本社に電話をしたがつながらない。「それで、あっ本当なんだって思いました」(佐藤さん)。
商談会は中止、誰もが日本にすぐに飛んで帰りたかったが、便は1日1便。当日の便は飛んでしまった後だった。テレビでは日本のNHKが見られたので、みんなで食い入るように見る。「津波の映像が流れて、見ていると一緒に商品開発をした会社がなくなっていて、泣けました」(佐藤さん)。
翌日。乗務員がそろわないという理由で飛行機が到着せず、さらに一日足止めを食うことに。イライラは募るばかり。心配なのは被災地にいる従業員たちであり、彼らが支えている病院の患者さんや介護施設のお年寄りたちのことだ。みんなが無事でいることを祈る。だが従業員の安否は確認しつつも、お客様には食事を届けなければならない。それが自分たちの仕事であり、お客様との命の約束だから。
患者さんやお年寄りには、普通の食事を食べられない人も多い。例えば腎臓に疾患を抱える人の中には、カリウムを含む生野菜を食べられない人がいる。心臓に疾患を抱える人には塩分量の制限があるなど、疾患によって一人ひとりが食事の上でさまざまな制限を抱えている。
食べることでむしろ命をむしばむことさえあるのだ。カップラーメンを出せばいいというわけにはいかない。個々の細かいニーズに応えていくのが病院食や介護施設の食事であり、それを支えているのが佐藤さんたちの仕事なのだ。
実は病院や介護施設はもしものために3日分くらいの食料は備蓄している。もしもがもしも起きてたとえ助かったとしても、患者さんそれぞれに適切な食材が確保できなければ命にかかわるからだ。在庫さえ無事であれば4日目からの分を手配すればいい。佐藤さんは食材と配送手段、現地で調理してくれる人の確保のために、電話とメールで本社と連絡を取り続けた。
冒頭のメールにもあったが、食材の調達では阪神・淡路大震災を経験した関西の問屋さんが大いに協力してくれた。会社としても阪神・淡路大震災の経験を生かし、13日には第1弾の食材を届けるべくヘリをチャーターしていた。日曜日、ようやく帰国を果たす。さっそく全社に指示を出し、泊まりの用意をして会社に向かった。
しかしここで新たな問題が起こったのだ。
「社長、私たちは大丈夫ですから、安心してください」
新たな問題とはガソリンの確保だった。首都圏は既にガソリン不足でパニック状態に陥っていた。ガソリンスタンドには長蛇の列ができ、何時間も並んで手にできるのは10~20リットル。燃費の悪いクルマなら給油を待って並んでいるだけで消費してしまいそうだ。
食材は確保できたが、ガソリンが確保できなければヘリで被災地近くまで飛んだとしても、分散している病院や介護施設へ食材を届けることはできない。現地では自らも被災者であるおばちゃんたちが待機してくれているが、食材が届かなければどうすることもできない。
全国に拠点を持ち、阪神・淡路大震災も経験しているニッショクの対応は早かった。12日(土)6:30AM。第一陣は、ワゴン車1台、ライトバン3台に食材を積み、既に仙台に向け出発していた。また厨房設備も備えたキッチンカー2台も大阪を出発、名古屋で食材を受け取り仙台に向かった。
同社自慢のキッチンカーは移動式厨房で、時間差提供しながら500食を1日3回、計1500食を提供することが可能だという。だが阪神・淡路大震災のように被災地域が限られていれば効果もあるが、今回のように避難所が2500カ所にも及ぶような広範囲の被害では非力でしかない。しかも1食の値段など知れているし、大阪から仙台まで届けて採算が合うわけもない。ではやらないのか。いやそれでも500人、あるいは1500人の命を救えると思えば、出発しないより出発するべきだと佐藤さんらは考えた。
同日1:00PM。従業員の中から被災地への応援に駆けつけられる117人を確保する。長引くことを予想し5月中旬まで交代制で派遣できる手はずを整える。
13日(日)6:00AM。第一陣の食材が現地に到着できたことを確認する。同日7:00PM。ヘリコプターの手配完了。しかし福島第1原子力発電所の事故で、キッチンカー2台が那須塩原で足止めされているとの報告が入る。
14日(月)。朝から中部、北海道を通して食材の調達が進む。名古屋からの荷物も東京に到着。8:00PM、キッチンカーがようやく仙台に到着したとの一報が入る。また仙台─東京間でクルマをピストン輸送しながら、食材を供給する体制を整える。
そして15日(火)。食材も、輸送手段も、人も確保できたにもかかわらず、ガソリン不足が行く手を阻むことに。それでもどうにかこうにか手配をつけて、その日の深夜には10トントラックが東北に向けて出発できたという。積載した5トンのお米はおかゆにすれば50万食分になる。地震発生から4日、帰国から2日、一通りの目途が立ったところで、佐藤さんは次の行動に移った。
「東北が今大変なのはご存じのとおりです。私たちは被災地の患者さんやお年寄りに食事を届けなければなりません。私たちは命を預かっているのです。被災地では自分の食料もままならない、家族や親せきの安否確認もまだなのに、患者さんやお年寄りのために一生懸命食事を作り続けてくれているスタッフもいます。みなさんも、ぜひこの難局を乗り切るために協力してください」
大震災から10日がたった22日(火)4:00PM。佐藤さんは同社の徳島事業部にいた。そしてメンバーを前にその思いを伝えた。
西の事業部に期待することは2つあった。被災地支援のために人手が足りなければ応援に来てほしいこと。そして提供しても売り上げとなるかどうか見えない取引先もある中、売り上げと利益確保で会社の経営を支えてもらうことだった。佐藤さんのお願い行脚は続く。翌日は愛媛、その後宮崎、鹿児島と予定されていた。
同社の場合、親会社の社長を含む幹部8人が、全国の事業部を回って直接経営の声を伝えること自体は、毎月の恒例行事となっている。しかし今回は半分の4人で回った。残りの4人は本部に残って、緊急の要請やきめ細かなニーズに対応していくためだ。
そんな折、少し落ち着きを取り戻した被災地の社員から社長に連絡が入った。「社長、私たちは大丈夫ですから、安心してください」。彼らは運命に心が折れることなく、同社の理念である「喫食者(お客様)の身内のつもりになった食事サービスのご提供」を実現するべく邁進してくれていた。佐藤さんは改めてこの仕事の意義を感じたという。
そこに食事を求める患者さんやお年寄りがいる限り、佐藤さんたちの仕事は終わることはない。終わることがあってはならないのだ。
物流とガソリンスンドの最前線から復興支援をサポートする
ヤジマ石油(東京都足立区)の矢島幹也社長は、震災発生時、会合のため都内のホテルにいた。
彼は都内と埼玉で13カ所のガソリンスタンド(SS)を経営している。ご存じの方も多いだろうがSSの施設自体は、一般の建物に比べても震災には十分に対応できるほど堅固に造られている。また災害時のマニュアルも完備され、予行演習も毎年定期的に行っているため慌てることもない。
一応店舗の被害状況を確認したら、やはり事務所内の荷物が倒れた程度で実害はない。電車は止まっている。矢島さんは午後3時半ごろには都心の自宅を目指して歩き始めた。途中買い物もしながら2時間かけてたどり着く。歩き始めた当初は人も少なかったが、家に近づくにつれ道路に人があふれ、トイレを求めて行列を作っている光景を目にした。
そこで念のため店舗に「徒歩で帰宅している人たちのためにトイレと水を用意してあげてくれ」と指示を出す。店長たちからは「分かっていますよ、了解です」との返事があった。
翌日も通常営業を続けたが、13日(日)の午後あたりから状況は一変した。SSに長蛇の列ができ、パニック状態が起こっていることに気づく。前日の土曜夜には、コスモ石油千葉製油所で火災があり、しばらく供給が滞るとの連絡が入っていたが、ここまでの状態になるとは予想していなかったという。矢島さんは店舗に「緊急車両は優先してくれ」と指示を出す。
同時にお得意様であり、同社の会員でもある地元の物流会社のことがすぐに浮かんだ。さかのぼること数十年、第1次、第2次オイルショックを受けて、燃料の安定供給のために作られた100社ほどの組織だ。彼らは燃料がなくて困っているはずだ。物流を担う彼らの仕事が止まってしまったら、被災地には何も届けられなくなってしまう。第2のパニックさえ起こしかねない。
物流会社が求めていたのは、一般車両が求めているガソリンではなくディーゼル車両用の軽油だった。矢島さんは彼らのために、必要な軽油を確保できるように手配した。会員物流会社に店舗で給油すると、軽油とはいえ、パニックに陥っている一般顧客からすれば不審に見えるかもしれない。そこまで考えて、会員社向けには閉店後に缶に入れて届けることにした。
店舗は相変わらず、仕入れられた分を売ってしまったら即閉店という状態が続く。競合店では、あきらめて終日閉めている店さえ珍しくない中で、矢島さんは一般のお客様にもできる限りのことをしようと取り組んだ。昼間は殺到する一般客に対応し、閉店後は会員社に軽油を届ける。従業員の勤務時間はむしろ長くなっていったが、対応する仕組みはできつつあった。ヤジマ石油は「地域の人々に愛されるSS作り」を掲げている。「私共のささやかな営みが地域社会発展の一助になれば」との思いは、まさに震災後の細かな気遣いに表れている。
矢島さんには3連休明けにはSSの混乱は収まるとのヨミがあった。彼はそれを不安を感じていた経営者仲間に向けてメーリングリストに書き込んだ。
「3月16日(水)12:24 PM/ガソリンスタンドは東京全域でほぼ閉店状態です(情報では関東全域)、ご迷惑をかけております。これは主たる配給元の製油所が出荷不能になったためと、買い漁りによる仮需が発生したことによります。しかしながら、本日千葉にある配給元が出荷を開始しましたので、少しずつ回復していきます。原油や製品が不足しているわけではありません。ぜひ冷静に対応ください。連休明けにはほぼ通常に戻ると思います」
ヨミが外れた時の責任を思えば、業界関係者はほかに誰もそんなことを言いたがらないだろう。矢島さんはそれでも、SNSなどでも同じ内容を発信した。専門家としての自信があったし、とにかく関係者として人々を安心させたかった。経営者やSNS仲間たちは、その知人を通して矢島さんの情報を伝えていった。果たして連休明け、首都圏ではほぼガソリンが買えるようになった。「矢島さんを信じてよかった」「ありがとうございました」とのメールがたくさん返ってきた。
前後して12日(土)3:22AM。深夜に矢島さんの所属する経営者団体の幹部から連絡が入った。アメリカの幹部から要請があり、国際的に災害支援で活躍しているシェルター・ボックスという団体が日本での支援を申し出ているので、彼らをサポートしてほしいという。矢島さんは英語も堪能で、外国人の友人も多い。彼を見込んでの依頼だった。彼は1人では対応しきれないと思い、同じ団体のメンバーでもあり、旧知の仲でもある日本カーゴエキスプレス(JCEXP)(東京都港区)の社長、鈴木隆志さんに連絡を取った。
物流とSSのプロである2人の連携は、見事に生きて被災者支援につながることになるのだが、ここで震災当時の鈴木さんの行動も振り返っておこう。
まず本業で、余裕があれば本業を生かしてできることを
JCEXP社は企業から書類や貴重品などの航空貨物を輸送し、一方で集荷・到着した貨物を全国に届けている物流会社だ。震災発生後、経営者メーリングリストの管理人でもある鈴木さんは第一報を書き込んだ。
「3月11日(金)5:01PM/交通機関はすべて止まっていますね。地震の最中は全社員、外に出ていました。本社はなんとか大丈夫ですが、倉庫内は大変なことになっています。社員は交通機関が回復するまで、会社待機です。上の子どもが社会科見学で、野田の醤油工場に行っていますが工場で待機の様子。22時過ぎに出て、今日はみんなで体育館に宿泊みたい? 下の子は学校にて待機・・・まだ、まだ、大変です。皆さんは大丈夫ですか?」
鈴木さんは社員全員が帰宅するか、会社に宿泊するかの目途が立ったことを確認し、都内の自宅に帰った。着いたのは午前2時を回っていた。翌土曜日も早朝から出社し、泊まりの社員を激励しつつ、状況確認を進めていった。彼はその間もメーリングリストをリードし、時には暗い空気を変えるべく軽い冗談を飛ばしながら経営者仲間を勇気づけてくれた。
そんな折に、矢島さんから鈴木さんの所にシェルター・ボックス(SB)の件で連絡が入った。シェルター・ボックスとは団体名であり、地震や津波といった自然災害の被災者を救う「命の箱」の名前だ。家を失った被災者が家族10人で6カ月ほど暮らせる大型テント、雨水をろ過する浄水器、煙突のついた本格的なコンロ、毛布、敷物、工具、食器類、さらに子供のために色鉛筆や塗り絵も入っている。1箱は日本円でおよそ8万円、購入費用はウェブサイトを通じて集められた募金で賄われている。
シェルター・ボックスはこれまでにも、記憶に新しいところでスマトラ沖大地震やアメリカ南東部を襲ったハリケーン・カトリーナ、それにハイチ、アフガニスタン、ソマリアなどの難民にも届けられ活躍した。これまでに世界75カ国の被災地に10万個以上が送られていて、各地で復興を助けてきた実績を持つ。
矢島さんらは彼らの純粋なボランティア精神と行動力に感動したという。矢島さんに電話が入った12日(土)には、先発隊が既に成田に着いて連絡を寄越してきた。互いの体制を整えることを確認して、翌朝打ち合わせを持った。SB側は前日到着したスコットランド人とオーストラリア人。彼らはとにかく現地を見に行きたいと主張した。現地を見ればどれだけのシェルター・ボックスが必要かが自分たちの目で確かめられるからだという。
とはいえ震災直後だ。道路もなければガソリンもない。とりあえず4輪駆動車と、矢島さんと鈴木さんは本業を離れられないため通訳も手配する。運転手には阪神・淡路大震災でやり残した気持ちを抱いていた、鈴木さんの弟さんが手を挙げてくれた。
鈴木さん自身も普段から本業に加えて、可能な限り社会奉仕活動を行ってきた。所属団体を通じて、カンボジアに小学校を建設するために現地に飛んだこともある。JCEXP社は「社会に貢献することに、誇りと生き甲斐と強い使命感をもて」と掲げているが、それは鈴木さんの生き方とも重なる。今回も、被災地のためになるならできるだけのことはしたいと思った。
2人は本業を存分に生かした。鈴木さんは物流のプロとして情報を収集し、道路の寸断状況や混み具合から、山形を経由して仙台に入ることを勧める。矢島さんは山形のガソリンスタンドの知り合いに協力を依頼、これで山形を基地として仙台を往復できる。ほかにも彼らは所属団体の人脈をたどり、外務省をはじめとする政府にも働きかけた。
13日(日)3:20PM。シェルター・ボックス先遣隊は、六本木ヒルズをスタート。翌日山形を経由して仙台の被災地に入る。先遣隊の2人もあまりの惨状に絶句したそうだ。「想像を絶する光景です。災害の酷さも報道の通りですが、自衛隊等の尽力により既に数千の遺体が収容されて、できれば映画のセットであってほしいと思いたくなるような惨状だったそうです」と鈴木さんは弟さんからの報告をメーリングリストに寄せている。
その後シェルター・ボックスは県庁と話し合い、まず20個を納入、さらに400個余りが既に現地に贈られている。その様子はフジテレビ系列のニュースでも報道された。シェルター・ボックスというシステムが、どれだけ日本の今回の災害に貢献してくれるかはこれからの判断だが、単純計算でも4000人以上を救うことになる。影響力は少なくないだろう。
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今回は、私も参加している経営者仲間のメーリングリストにアップされた話を、新たに取材してご紹介した。片や本業を全うして、片や本業を全うしながらも被災地支援のために本業を生かしながら奔走した経営者たち。彼らは「自分は結局どうありたいのか」をはっきりさせ、それに向かってブレることなくできることに取り組んできた。
大震災から2週間余り。被災地から離れた人たちが取り組むべきは、やはり本業と向き合うことである。影響の大小にかかわらず、まずは本業を立て直し、日本経済を復興させること。被災地を直接支援することだけが支援ではない。経営トップにとって眼前の課題は、まず雇用をできる限り維持すること。そして従業員の安全を守り、顧客に以前と変わらぬ商品やサービスを提供することだ。メーリングリストでは、佐藤さん、矢島さん、鈴木さんたちを応援する声とともに、経営者たちの復興への思いが飛び交っていた。
一人ひとりが本業に取り組みながら、個人としての支援や、本業を生かした復興支援ができれば、日本の再生はさらに早く進むだろう。
私には何ができるだろうか。
武田 斉紀氏コラムより