れんじろうのブログ一覧

最近、大飯原発の再稼働を巡って、原子力発電に対する批判的なニュースばかりが流れます。

まぁ、反対派の人々はここぞとばかり声が大きくなるのでしょう。議論や意見を述べるのは結構。

だけど、少しでも賛成の意見を封殺しようとするマスコミに同調する首相。

プロフェッショナルたる電力会社の社員には公聴会で発言させないなんて宣言したあとで一般市民が賛成の意見を言える訳がありません。

対立する側の視点での意見を封じた公聴会に何の意味があるのか。
公聴会というのは対立する側の言い分を聴くためにそもそもあるのではないのか。
一方で反原発を唱えればなんでもありのような風潮では何のための公聴会だかわかりません。

無駄に税金使って今さらの反対意見ばかり集めて何の意味があるのか。

全く理解に苦しみます。

「反原発」強硬知事が“変節”した「理由」
産経新聞 6月2日(土)10時12分配信

　今夏の電力不足を乗り切れるか注目される関西電力大飯原発（福井県おおい町）の再稼働は、関西広域連合が５月３０日の声明で、「限定的」の文言を入れたとはいえ、政府に判断を委ねるかたちで事実上容認し、潮目が変わった。広域連合内で大阪市の橋下徹市長と並び、再稼働慎重派の急先鋒だった滋賀県の嘉田由紀子知事と京都府の山田啓二知事。両知事は、４月に共同で脱原発依存社会への工程表提示など、７項目の提言を政府に突きつけ、「反対」派とみられていた。両知事が折れた裏には、目の前の危機を無視できない事情があった。

　■経済界から総スカン

　「地元経済界から再稼働に対する強い要望があった」

　広域連合が声明を出した翌日の３１日、嘉田知事は記者団から声明を了承した理由について聞かれ、一つの判断材料としてこう答えた。

　約１カ月前の５月１日。原発再稼働問題が決着せず、計画停電が現実味を帯びる中、嘉田知事は、滋賀経済同友会など県内６経済団体と大津市内で意見交換した。

　「工場操業を夜間に移せば、人件費が高騰する」「自助努力では限界がある」「電気料金が値上げされると、廃業も視野に入る」

　出席した経済関係者から上がるのは、電力不足への不安や不満ばかり。嘉田知事は「節電は電気料金が節約できるため、マイナスばかりではない」「経済は大事だが、原発事故で住めなくなったら何にもならない」と説明するだけでなく、節電した企業を経済的に優遇する仕組みづくりや、家庭に重点を置いた節電対策を重視する方針を説明し理解を求めたが、危機を目前にした経済関係者にとっては何の説得力もなかった。

　その後の５月２８日に開かれた嘉田知事と経済団体の２回目の意見交換会でも、経済界から「安定供給確保に全力を注ぐべきで、計画停電はあってはならない」といった意見が相次ぎ、早期の原発再稼働を求める声も出るなど、嘉田知事との距離は縮まることはなかった。

　■企業城下県・滋賀の現実

　段階的に原発を縮小し再生可能エネルギーへの転換を目指す「卒原発」を打ち出す嘉田知事だが、２回にわたり経済関係者と会合を持つ気遣いの背景には、滋賀県ならではの事情があった。

　滋賀県は３０年前に比べて人口が３０万人以上増え、近畿では大阪、兵庫、京都に次ぐ１４１万人を抱える全国有数の人口増加地域だ。その人口増の源泉となっているのは企業の工場立地。名神高速道路が通り、交通の利便性が良い割に土地が比較的安いため、ダイハツ工業の滋賀工場（竜王町）や、キヤノンの製造子会社である長浜キヤノン（長浜市）、パナソニック関連会社（草津市ほか）など、大手メーカーが工場を相次いで構えた。県内総生産に占める製造業など第２次産業の割合が約４１％で全国１位の“企業城下県”だ。

　これを裏付けるように、昨年７～９月の電力消費量をみても、関電管内全体では産業用需要は約３８％だが、滋賀支店管内だけをとれば約５８％に膨らむ。

　大勢の県民の生活が企業に支えられている現状を考えれば、電力不足を理由に企業が県外に転出した場合、その経済的損失は計り知れず、嘉田知事は経済界の要請を無視するわけにはいかなかった。

　■県内首長からも追い込まれ

　さらに、嘉田知事を追いつめたものは、県内の首長の意向だ。

　嘉田知事が京都の山田知事と共同提出した７項目の提言について、嘉田知事が県内１９市町長の意見を聞きたいとして、５月２４日に会議を設定したが、７市町の首長が欠席する事態になり、中止された。

　７市町のうち彦根市の獅山向洋市長は嘉田知事あてに「市町に対してあらかじめ何ら説明も協議の申し入れもなく、なぜ今ごろ意見を聞くのか」とする不参加表明の文書を送り、嘉田知事の対応を批判した。

　この会議中止を受け、嘉田知事は市町に対し文書で意見を求めたが、これについても獅山市長が「市町長の立場を考慮しない極めて自己中心的な不当なもの」として、撤回と謝罪を求める文書を県に送付するという異例の展開となった。

　彦根市長と同様に蚊帳の外に置かれ、「今さら何を…」といった印象を持つ首長は他にもいるとみられ、県内の地域事情を無視して反原発と見える行動に突っ走った嘉田知事への圧力になった可能性は強い。

　■京都知事「限定的」にこだわった事情は

　一方の京都府も一枚岩にはなれない事情があった。

　大飯原発３０キロ圏内に約６万８千人の住民を抱え、福井県と隣接する舞鶴市や綾部市など府北部の首長らが「市民の安全のため、新たな安全基準を国が示し、第三者機関が確認しない限り再稼働は認めない」と強硬な姿勢の中で、山田知事は慎重にならざるをえず、「原子力基本法などに基づき、原子力安全委員会が安全確保について決定するのが筋」との原則を重視するスタンスを貫いてきた。

　しかし、ここでも経済界の悲鳴は無視できないほど大きくなっていた。

　京都商工会議所など４団体は計画停電や電気料金値上げが中小企業に死活的な影響を与えるとして、５月１５日に再稼働を政府に要請。同２５日に行われた府との会合では、府が示した平成２２年夏比で１５％以上の節電目標に対し、再稼働を議論から外したことに反発、合意に一時難色を示し、発言力の大きさが増した。

　また、府内最大の人口と経済規模を誇る京都市は、安全性は当然のこととしながらも「稼働しなければならない必要性」を挙げ、電力逼迫（ひっぱく）状況などによっては再稼働の容認に含みを持たせるような姿勢で、慎重派の知事とは一線を画す動きもあった。

　こうした中で、広域連合の声明を了承した山田知事は、判断について「暫定的、限定的という表現にこだわった」と説明。山田知事にとっては、このこだわりは、再稼働を認めないとする府北部の住民らの意向と再稼働を求める産業界の声を両立させるという目の前の危機を回避する“苦肉の策”だったといえる。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

故　青島元東京都知事が「都市博中止」を公約に掲げて当選して以来、
『○○を中止します。』とか『○○はしません』を選挙公約に掲げる知事が多くなりました。

それで結構、本当に当選しちゃうもんだから、後に続く候補者が後を絶たない。
確かに”やめる”とか、”やらない”ってのは”やる”とか”続ける”に比べるとそのことだけなら実現はしやすいからね。

それこそ問答無用で”中止だ””予算をつけない、執行させない”と権限で推し進めれば中止には出来る。

でも首長が中止することだけの仕事で良い訳がない。

滋賀県の嘉田由紀子知事もそのひとり。新幹線新駅凍結に対し、「もったいない」をキャッチフレーズとして新駅凍結が実現に至ったことから、日本のワンガリ・マータイと称されることもあるそうだが、たとえがおかしい。

同じ言葉を引用しただけでしかなく、そう称した人は本当にもったいないのはどっちなのかわかってないんじゃないか。


中止にする以上、計画実現にそれまで協力した方や中止でダメージをこうむる業界についてフォローをするのも仕事。公約に関わることだけ実行したら後は知らんというのはリーダーとしての紙質がかけているとしか思えない。

なのに、何の配慮もないのだから、経済界から総スカンを食らって当然、地方税の納税者をないがしろにしているのだから。

今回も原発稼動反対の強硬姿勢を変えてきたのはそろそろ次の選挙が気になってきたからだろう。
強行して地域経済が低迷すれば、自分の責任と認知され票が集まらなくなることを恐れているとしか思えない。せこい知事だねぇ。

自分のに任期中、選挙公約だけ実現できれば良くて、それを実績に歴史好評かが残ることしか考えてないとしか思えない連中に地方自治も日本の政治も任せられない。

原子力発電と再生可能エネルギーの問題、震災復興、生活保護、経済対策、米軍基地問題、国土防衛・・・みんな根っこは同じだ。

自分達もマスゴミを利用して目先のアピールばかり目立つ連中に投票しないよう、有権者も候補者について勉強して賢くならないといけないと思います。

Ｊ－ＣＡＳＴニュースにこんなニュースが出ていました。

原発事故の影響で、今夏も全国的な電力不足が懸念されている。そんな中で、電力を食うテレビ放送の一時休止を求める声も相次いでいるが、放送界の反応は冷ややかなようだ。
事故後、初めての夏を迎えたときも、節電を呼びかけるテレビ局に疑問を感じ、いっそ放送を一時休止にすればいいとの声が、ネット上で渦巻いた。

そして、2度目の夏を迎えようとしている今、原発稼働が難しい中での電力不足が報じられ、再び放送休止論が沸き起こりつつある。
「夏の電力ピーク時にテレビ放送を休止してはどうか」。駒澤大学の山口浩准教授は2012年4月24日、こんなタイトルでブログを書いた。
山口准教授はその中で、テレビとエアコンで家庭の消費電力のかなりの割合を占めており、電力需要がピークになる午後2～4時に放送を休止すれば、相当な節電効果があると説いた。そして、エアコンを消して外出し、街中で過ごすようにすれば、さらに効果が期待できるとしている。非常事態の時は、ラジオに役割を果たしてもらえればいいという。
もっとも、放送を休止しても、テレビでゲームをしたり、DVDを見たりすると効果がなくなってしまう恐れも指摘した。そこで、テレビ局がそうしないようキャンペーンを張ってもらえばいいとし、そのためにも、自ら身を切る勇気を見せてはどうかと提案した。
スポンサーも、放送休止に協力すれば、企業イメージのアップにつながると言っている。
この提言は、早速反響を呼んだ。コメント欄には、「あり得ない!」「私なら、録画したドラマ観そう」といった声もある。しかし、「大賛成」「再放送の連続、意味のないお笑いが多すぎる」「それで何か困るとも思えないな」などと賛同する向きは多い。

「テレビを消すよう呼びかける必要ない」
放送界でも、放送休止論に理解を示す発言も一部で出ている。
フジテレビ系「とくダネ！」司会の小倉智昭さんは、昨年4月14日の放送で、民放各局が輪番制で午後の時間帯に放送休止する対策もあり得るとの考えを示した。
節電について、「テレビ局はどうなんだという話が絶対出てきます」とも言っていた。
しかし、これまでのところ、放送界では、表立った動きは見られない。
民放連の会長室広報担当者は、取材に対し、「現時点で、対策は検討していません。今後についても未定です」と話す。
11年のときも、輪番での放送休止を求める意見などが寄せられたというが、特に検討はしなかったとした。
「電力がピークのときに節電するといっても、それで放送を中止にした方がいいとはなりません。テレビには、電力の需給状況を視聴者に知らせる役目が大きいと思っていますから。本来の役目を放棄すれば、そちらの方が問題になるでしょう」
テレビ局側でも、11年夏は、エレベーターの一部を停止するなど節電に努め、前年夏比で15％減の節電義務を果たしたとし、「放送を休止しなくても対応ができた実績があります」と言っている。
あるシンクタンクの調査結果によると、エアコン1台分の節電効果が130ワットに対し、液晶テレビの方は220ワットもあった。テレビ局は、なぜテレビをこまめに消せと呼びかけないのかという指摘も出ているが、民放連の担当者は、「クーラーを使えば、消費電力量はテレビの比ではないはずです」と説明し、呼びかける必要はなかったとしている。
NHKの広報部では、放送休止などを検討しているかについて、「現時点では、番組編成の上でお伝えできるものはありません。どのような電力供給になるのか分かりませんので、お答えしようがないです。節電対策をやることになれば、何らかの形で発表します」と答えた。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー－－－－－－－－－－－－－－－引用終わり。

このニュースから如何にマスコミ、特にテレビ局が自分勝手で横暴であるかが垣間見えます。

昨年もそうだったが、ナゼにテレビ局だけが特権のように扱われるのか不思議で仕方がない。
昨年の節電や輪番停電のときは電車も間引きや運休があったのになぜ放送局はしないのか。

”放送を休止しても、テレビでゲームをしたり、DVDを見たりすると効果がなくなってしまう恐れも指摘”
とあるが、テレビに関わる電気の使用はユーザーが見る電気だけでなく、放送局が電波塔を発信する電力がありそれが抑えられるのだ。
だから企業としては電気を大量に使う側に属するテレビ放送を休止にする効果は受信者側がテレビを使っていても十分あるのだ。

＞「電力がピークのときに節電するといっても、それで放送を中止にした方がいいとはなりません。テレビには、電力の需給状況を視聴者に知らせる役目が大きいと思っていますから。本来の役目を放棄すれば、そちらの方が問題になるでしょう」

テレビがそんなことを流しているのは全体のどれだけの時間？輪番で休止すればニュースは他局で見られるし、今はインターネットで知ることの出来る情報も多い。平気でこういうことを言うのはどこかの政治家と同じで顧客不在で利権まみれに陥っているとしか思えない。

結局のところ、節電のために自分のところが損するのは嫌だといっているだけなのだ。
自分は散々電気を使っておきながら節電しましょうなんていうＣＭやニュースの呼びかけなんて笑ってしまう。

マスコミは普段威張っているんだから１５％節電達成なんて当たり前だ。率先してもっと減らすべき。

まぁ、さいしょっからマスゴミには期待してないけどね～。

大型バスが壁に激突、７人死亡＝関越自動車道、３９人けが－窓ガラス割り救出・群馬
　２９日午前４時５０分ごろ、群馬県藤岡市岡之郷の関越自動車道上り線の藤岡ジャンクション付近で、「大型バスが事故を起こし、多くのけが人が出ている」と１１９番があった。県警高速道路交通警察隊などによると、バスは道路脇の遮音壁に激突し大破した状態で、７人が死亡、２人が重体、１１人が重傷となっているほか、男性運転手（４３）＝千葉市中央区＝１人を含む２６人が軽傷。死亡した７人のうち６人は女性で、いずれも２０代前後、残る１人は中高年の男性という。バスは千葉県印西市のバス会社「針生エクスプレス」が所有、石川、富山、茨城、東京の４都県の４５人が乗っていた。
　高速隊が事故原因などを調べており、運転手からも自動車運転過失致死傷容疑で事情を聴く方針。
　高速隊や東日本高速道路によると、バスは単独で進行方向左側の遮音壁に突っ込んだ。乗車口がある左側の座席付近が壁で貫かれており、窓ガラスを割るなどして乗客を車外に救出したという。
　バスは２８日午後１０時すぎにＪＲ金沢駅前を出発し、富山県高岡市を経由して東京に向かっていた。目的地はＪＲ新宿、東京両駅と東京ディズニーランド（ＴＤＬ）で、両駅で計３８人、ＴＤＬで７人が降りる予定だったという。現場は片側３車線。
　この事故で上り線の高崎インターチェンジ（ＩＣ）－本庄児玉ＩＣ間と、北関東自動車道西行きの前橋南ＩＣ－高崎ジャンクション間が通行止めとなっている。

以上時事通信のサイトより。

またしても痛ましい事故。

私が感じることは、ここ数年大型バスの事故が昔に比べて増えていること。
昔では考えられなかったような事故が次々起きています。

バス業界全体の質が明らかに落ちています。

これは小泉政権時代に行われた運輸関係の規制緩和の影響であることは間違いありません。

昔はバス事業は新規参入がかなり規制され保護されていた代わりに
運賃の改定が認可事項であったり、運行管理がものすごく厳しかったのです。

それが、小泉政権時代に新規参入を促して競争原理により消費者に利益を還元すると言うことで規制緩和がなされました。

具体的な部分は不勉強なので割愛しますが、新規参入がしやすくなったのは間違いなく、
新進の観光バス会社、トラックやタクシー業界からも新規参入があり、
老舗の観光バス会社や電鉄系のバス事業者はこれらと競争する必要に迫られました。

実際新規参入があれば競争原理が働いて商品価格（運賃）は下がりますが、コストに掛けられる費用はその分削らざるを得なくなります。

そうなると未熟ドライバーが経験の少ないまま酷使されると行った状況が当然発生します。
また、従来は安全確保のために割かれていた要員も削られたりします。
本来、長距離運行バスは交代運転手が要るはずですが、居なかったり、労働時間オーバーなど（連続運転時間超過や休憩のカットなど）も発生します。

一方で大型トラックにはスピードリミッターが義務化されていますが大型バスにはありません。

現に人間を積荷としか思ってないような走り方をするバスも増え、今ではトラックよりもバスのほうが運転荒いです。となれば、事故が起きやすくなるのはいうまでもないですね。

また、今回の話からは多少それますが、地方のバス事業者はローカル路線バスの赤字を高速バスや観光バスの黒字で補ってきましたが、それも限界ということで次々不採算路線が廃止され、過疎地域のお年寄りや子供の足を奪っているのです。
それを補うために自治体が費用負担して自主運行バスを走らせたりしています。それって原資は税金なんですよね。

果たしてこういう分野に本当に競争原理は必要なんでしょうかね？
多少は必要かもしれませんが過当競争は安全軽視と弱者切捨てにつながるだけだと思います。

今回犠牲になられた方々のご冥福をお祈りするとともに運輸行政のあり方も見直していただきたいものです。

※自分の言いたいことが端的にまとめられているものを見つけましたので関連情報にリンク先を貼っておきます。（堀内重人の交通研究室　ツアーバスの功罪）
　

ネットサーフィンしていたらこんな記事を見つけました。

技術立国・日本論
マツダ「CX-5」はどこが「惜しい」のかあえて「先端」にしなかったディーゼルエンジンの走り心地
2012.04.18（水） 両角 岳彦

というもの。内容は興味のある方に読んでいただくとして話を続けてみます。

自分は自分の思いを文章表現が上手く出来ず稚拙な文章しか書けませんが、この文章は自分が今の自動車業界全般に感じていることが包含されている気がします。

マツダがＣＸ－５にディーゼルモデルをラインナップしたことは大いに評価しますが、ディーゼルらしいトルク感が曖昧なものにされていたとしたら大変残念であります。

記事によれば
『開発最終期の車両をテストコースで体験した報道関係者の話を聞くと、当時はもう少し「最新のディーゼルらしい」反応を見せたという。どうやら市販直前になって、日本の反応のぼやけたガソリンエンジンとルーズなAT（CVTも）の組み合わせしか知らない営業・販売サイドから「運転しにくい」というコンプレイン（文句）が出て、あえて「角を矯（た）める」特性に躾（しつ）け直した、ということのようだ。』
と言うことらしい。

コレを読むと思い出すのはクロカンブームの頃、優秀だった各社の４ｘ４がブームになり、クロカンに乗ったこともないユーザーや自動車評論家の声の影響を大きく受けどんどんダメになってしまった頃を思い出します。結果としてブームが去った後に待っていたのは不人気車とレッテルを貼られた上での車種整理でした。

さて話を戻すと、そんな味付けを著者も「なんとなく転がしている」と書いていますが、日本のクルマはなんか運転していて気持ちよくないのが多いのです。

自分がランクルの後はランドローバーばかりになってしまったのはデザインとかブランドイメージの好きなことに加えて車の大事な部分と４ｘ４として無くしてはいけない要素を失っていないところではないかと。

ディスコ２も３ｒｄレンジもオールドランドローバーファンからはかなり批判的な部分が多かったのも事実ですが、それでも日本のライバルたちよりはそのクルマの立ち位置を外すことのない開発がされていたと思います。

どうも日本のクルマ造りはマーケティングリサーチありきに偏りすぎていると思うんですね。
ユーザーの嗜好（偏向？）と造れるものとコストを天秤にかけ、その中で出来るものをただ作っている気がするのです。それだけではいずれ価格の安いものに負けてしまう。もっと中身のわかる人は外国製品に逃げてしまう。

日本製高級車があまり売れないのは高い金を出すなら輸入車の方がしっかりしてるとわかった人が多いからなのでしょう。

もっと言ってしまうと自動車業界に限らず、日本のものづくり全般がそういう時期に来ているんでしょうね。家電業界の凋落を見ているとそう感じます。

そしてこのサイトの記事に対するコメントは批判的な記事内容に対する感情的な批判ばかりですが、面と向かった理論や理屈に裏づけされたような反論はない。
自分は著者のほうが筋の通った説明をしていると思います。

エコエコ言ってるみんカラプラスの記事書いてる頑固一徹とか言ってる評論家のほうが表面的なことを綴って偽善的な記事ばかり書いてると感じます。

最後に。ＣＸ－５が全くダメとは思っておりません。ただ、もっとよくなる部分がつまらない理由でゆがめられていたりするのではないかと危惧しているんですね。それだけなんです。