トヨタ問題でGMも大打撃

世界自動車市場が‘リコールの沼’にはまった。トヨタに続いてゼネラルモーターズ（ＧＭ）が１３０万台をリコールした。高強度のリストラで破産保護状態からようやく抜け出したＧＭがまた危機を迎えている。

リコール対象は０５－１０年型シボレーコバルトと０７－１０年型ポンティアックＧ５（米国）、０５－０６年型ポンティアックＧ４（メキシコ）など。特に３万キロ以上を走行した車で問題が発生する可能性が高いことが分かった。こうした問題で米国で１４件の衝突事故が発生し、米高速道路交通安全局には約１１００件の苦情が入っている。

ＧＭとトヨタのリコールは２つの面で違う。運転手の安全に及ぼす影響ではトヨタの急加速問題がはるかに深刻だ。死亡事故に直結するからだ。ＧＭのリコール理由は低速走行時のハンドルの不具合。しかし実際に受ける打撃の強度はトヨタよりもＧＭのほうが大きくなる可能性もある。

両社はまず体力面で比較にならない。トヨタは高速成長をする過程でワナにかかった。不況のため米国・中国販売が不振だったが、トヨタはそれでも世界１位だった。一方、ＧＭは昨年６月に破産保護を申請した会社だ。０８年から経営難に陥り、金融危機の直撃弾を受けた。１０２年の歴史を誇る米国の代表企業がダウジョーンズ指数から除かれるという屈辱も経験した。

今回のリコールで最も深刻な点はリコール対象がすべて小型車という点だ。ＧＭは７５００人の人員削減で４０日で破産保護から抜け出し、小型車部門に焦点を合わせた再起戦略を立てた。不況で米国消費者の需要が小型車と高効率車に集中しているからだ。
ただ、米国の政府とメディアがトヨタの大規模リコール当時のように‘ＧＭたたき’に出るかどうかは不透明だ。公的資金が注入され、ＧＭ株の６１％が米国政府に渡っている。国営企業同然だ。カナダ政府も１２％を保有し、トヨタに攻撃的だった全米自動車労組も１８％のＧＭ株を保有している。

ＧＭまでが大規模リコールに入ったことで、世界自動車企業からは笑みが消えた。トヨタの危機を告訴したり、反射利益を狙う段階は通り過ぎた。「トヨタから始まった品質問題が他のメーカーにも悪影響を与える」というホンダの最高財務責任者（ＣＦＯ）の懸念は現実になった。

リコールのドミノが続いている。ホンダ・日産・フォード・プジョーシトロエン・ルノーなどがリコールした。主要メーカーのうちリコールを避けた企業はほとんどない。今年に入って世界で発表されたリコール対象車は１２００万台を超える。

米ビッグ３の没落の機会を利用して世界１位を目標に攻撃的経営に入ったフォルクスワーゲンも先月、ベアリングの欠陥のためブラジルで１９万台をリコールした。現代（ヒョンデ）車もドアロックの誤作動でＹＦソナタをリコール中だ。トヨタ事態に驚いた自動車企業が、過去ならそのまま放置していた懸案で公開リコールしている点も、リコールが急増した理由の一つだ。

消費者としては悪くない。ポスコ経営研究所は「世界自動車市場の寡占体制が急激に瓦解する可能性がある」と予想した。

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