カモネギのブログ一覧

離日前の週末に、自宅近くのヤナセの支店にゴルフVIIを見に行きました。ショールーム内に1.2トレンドラインと1.4ハイラインが展示されていました。

若いセールスマンが近づいて来てそれとなく説明が始まりました。インパネに画面がついていたので「ナビは標準装備なの？」と尋ねたら、「この画面はナビではありません。操作系のタッチパネルです」との答え。「じゃあオプションなんですね？」「はい、でもオプションのナビはここにはつかず、インパネの上部に取り付けることになります」「え？そうなの？なんか邪魔臭いなぁ」「そんなことはないですよ。外にある試乗車にオプションのナビがついているのでご覧になってください」

彼は私を試乗車に誘導し見せてくれました。「いかがですか？これが1.4ハイラインのフルオプションです。」

「やっぱり邪魔臭いよ。そのうちインパネにつけられるようになるんでしょう？考えるのはそれからだね」「そうですか？スッキリ収まってるとおもいますが？」「ところでこの1.4は、前みたいにスーパーチャージャーはついてないんだよね？」「いえ、スーパーチャージャーです」「え？新型もツインチャージャーなんだっけ？」「いえ？スーパーチャージャーです」「いや、だからツインチャージャーっていうのは、前みたいにスーパーチャージャーとターボが両方ついてるの？ってことなんだけど」「いえ？スーパーチャージャーだけです。新型はインタークーラーターボではなく、スーパーチャージャーです」

？？？？？？

「本当？嘘だぁ」こちらもだんだん言葉がぞんざいになってしまいます。

私はショールームの中に戻り、展示車の横に掲示されていたスペック表を確認しました。

「インタークーラー付ターボ」

はっきり書いてあります。

「インタークーラー付ターボって書いてあるじゃないですか？」「はい、インタークーラー付ターボですが、スーパーチャージャーのように低速からトルクが出ます」「さっき貴方はターボじゃなくてスーパーチャージャーですと言ったよね？さっきと言ってることが違うじゃない？」「ですからスーパーチャージャーのようなターボなんです。乗ってみればわかりますよ」

「もう、いい」

ヤナセも地に落ちたものです。

昨晩からリヤドに来ています。

この街での足はヒュンダイ・エラントラ。助手席と後席だけですが。

それにしてもサウジアラビアの路上では、ジェッダでもリヤドでも、このヒュンダイ・エラントラが最大勢力のように目に映ります。カローラは先々代はいまだにそこそこ走っていますが、先代〜現行は目立たないデスね〜。ヒュンダイにとって換わられたことが資格的に明らか。

スタイリングもエラントラの圧勝でしょう。好き嫌いを超えて、新しさと存在感を感じます。

でエラントラの助手席インプレッション。

美点は乗り心地がビシッとフラットでダンピングが見事に効いていること。キャッツアイを踏んだような時も、ガツンと突き上げ感はなく、サスペンションがしっかり仕事をしている感じがする。これはカローラよりかなり上。ちょっとした驚きです。

でも特筆すべき美点はそれくらいでしょうか？タイヤからのパターンノイズやドラミングノイズは室内に籠りがちだし、加速のためにキックダウンした時に旧にエンジンが唸りその割には加速しないのは実にカローラ的。

後席のスペースや着座姿勢はトヨタならひと世代古いパッケージング。前席では気がつかなかった加速時のゆかしたからの非ビビり音はマフラーの共振か？後席で耳につくリヤタイヤからのヒーンという高周波のノイズもかなりのもの。

リア・ドアの開閉時にまだ新車なのにヒンジのグリス切れのようにギギギギと音がしたのは、開閉音の重厚感以前の問題。

フラットな乗り心地はなかなかですが、全体的にはカローラより安普請。

ただしこのエラントラ、カローラより20万円くらい安いそうです。160万円対140万円くらいのイメージ。

このエラントラ、こちらではタクシーにもかなり採用されていますが、この後席は日本のタクシー基準ではちょっとタクシーとしては辛いものがありますね。でもアジア〜中近東基準では、タクシーは贅沢品ではないのでまあこんなものなのでしょう。

もし、自分がこの国で一人で運転することが多いのなら、どっちを選ぶか？

微妙です。デザインとフラット感はエラントラが優れていますが、デザインは飽きそうだし、フラット感はいつまで保てるか？下駄代わりとしてはカローラよりこちらを選ぶかもしれません。安いんだから安っぽくて当然との割り切りで。でもその割には20万円しか安くないんですよね。値段が30〜40パーセント安ければエラントラを選びますが、20万円差なら地味でもカローラかなぁ…

日本ではガソリン価格が高騰していますが、ここサウジアラビアではガソリンは約15円/L。

水より安い。

プリウスもリーフもこの国では売ってません（苦笑）

火曜日から三週間の予定でサウジアラビアに来ています。この国は完全な自動車依存社会で公共交通機関は実質皆無。その代わり広々とした道路網が整備されています。片側四車線とかは普通。もちろん有料道路なんて馬鹿な制度はありません。

でも舗装路面の質は必ずしも良くありません。うねりやヒダがかなりあります。ですからサスペンションがしなやかでないと、突き上げを感じ、クルマによっては結構苦痛です。

これ、実はハイドロ・シトロエンが最も真価を発揮する路面です。

でも私がこちらで充てがわれているのはランドクルーザー・プラド。このクルマ、後輪はリジッド・アクスルなので、後席は特に突き上げ感が強く、決して快適とは言えません。

サウジアラビアにて、ハイドロ・シトロエンへの思いが高まってます。

こんな馬鹿げたことが必要なのは、実態がデフレであり、内税みなしこんな馬鹿げたことが必要なのは、実態がデフレであり、内税みなし課税という手抜き行政を放置しているから。すなわち増税すべき環境になっていないということの証です。

1989年の消費税導入時にはこの逆のことをやりました。つまり増税に際して便乗値上げが横行しないかを監視したのです。健全なインフレ状態＝増税に適した環境で懸念される副作用は便乗値上げだからです。

今回のような税額を価格転嫁しないことを監視しなければならない状況は、デフレ以外の何物でもありません。そんなことを心配する必要があるうちは、増税すべきではないと考えます。

以下引用

消費増税Ｇメン600人　政府、価格転嫁を監視
8/24 2:00

日本経済新聞


http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGXNASGC23014_T20C13A8...

　中小企業庁と公正取引委員会は来年４月に予定する消費税率の引き上げを前に、流通業者などが増税分の価格転嫁を拒む事態がないように監視する臨時職員の募集を始めた。約600人採用する予定で、政府による臨時職員の採用としては過去最大級だ。

　消費増税対策としての臨時職員は初めて。10月から中小企業庁が474人、公取委が119人を採用する。公取委などは転嫁を拒否する事業者を指導・公表し、主に中小事業者が不当に安い値段で商品の納入を強いられる事態を防ぐ。

　臨時職員は帳簿記録を細かく調べるため、財務や法務の知識が欠かせない。８月から始めた採用面接には製造業や流通業など民間の経理部門の出身者が多く来ている。

　小売業者は消費増税分だけ商品の価格を上げる義務がある。小売業者が増税前の価格に据え置けば、小売りへの納入業者が価格の引き下げを迫られかねない。

　臨時職員はまず10月から１カ月ほど研修する。地方の経済産業局や公取事務所に配置し、業界ごとにチームを組む。違反が多いと懸念される大手スーパーや建設業界に手厚く配置する。転嫁拒否の疑いのある業者に臨時職員が直接立ち入り、取引記録や帳簿などを回収する。転嫁拒否が確認できた小売業者には、適正な価格に戻すよう中小企業庁などが指導。被害額や被害者数が大きい場合、公取委が違反内容や社名を公表する措置をとる。

　政府は東日本大震災後に厚労省がハローワーク支援などに約300人を採用したが、「この数年では例がない臨時職員の採用規模だ」（人事院）という。という手抜き行政を放置しているから。すなわち増税すべき環境になっていないということの証です。

1989年の消費税導入時にはこの逆のことをやりました。つまり増税に際して便乗値上げが横行しないかを監視したのです。健全なインフレ状態＝増税に適した環境で懸念される副作用は便乗値上げだからです。

今回のような税額を価格転嫁しないことを監視しなければならない状況は、デフレ以外の何物でもありません。そんなことを心配する必要があるうちは、増税すべきではないと考えます。

以下引用

消費増税Ｇメン600人　政府、価格転嫁を監視
8/24 2:00

日本経済新聞


http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGXNASGC23014_T20C13A8...

　中小企業庁と公正取引委員会は来年４月に予定する消費税率の引き上げを前に、流通業者などが増税分の価格転嫁を拒む事態がないように監視する臨時職員の募集を始めた。約600人採用する予定で、政府による臨時職員の採用としては過去最大級だ。

　消費増税対策としての臨時職員は初めて。10月から中小企業庁が474人、公取委が119人を採用する。公取委などは転嫁を拒否する事業者を指導・公表し、主に中小事業者が不当に安い値段で商品の納入を強いられる事態を防ぐ。

　臨時職員は帳簿記録を細かく調べるため、財務や法務の知識が欠かせない。８月から始めた採用面接には製造業や流通業など民間の経理部門の出身者が多く来ている。

　小売業者は消費増税分だけ商品の価格を上げる義務がある。小売業者が増税前の価格に据え置けば、小売りへの納入業者が価格の引き下げを迫られかねない。

　臨時職員はまず10月から１カ月ほど研修する。地方の経済産業局や公取事務所に配置し、業界ごとにチームを組む。違反が多いと懸念される大手スーパーや建設業界に手厚く配置する。転嫁拒否の疑いのある業者に臨時職員が直接立ち入り、取引記録や帳簿などを回収する。転嫁拒否が確認できた小売業者には、適正な価格に戻すよう中小企業庁などが指導。被害額や被害者数が大きい場合、公取委が違反内容や社名を公表する措置をとる。

　政府は東日本大震災後に厚労省がハローワーク支援などに約300人を採用したが、「この数年では例がない臨時職員の採用規模だ」（人事院）という。