世界よ安心してください。BEVが100％にはならないから(笑)

各国の2035年における新車販売規制(自動車政策)は？について下記のとおり記したのが1年前。この手の記事は結構クリップされていますので最新版にしておきます(笑)
安心してください。日本は100％BEVにはなりません(笑)

記事内の東京電力エナジーパートナーがまとめている表(私的にはこれが一番わかりやすい)の内容を理解すれば、今の自動車メーカーの動きに対して、テレビのコメンテーターなどによるへんてこりんなコメントになったり、ネット上、何が勝っただの、負けただの、後退しただの、みたいな変な話にならないはず。。
私の場合、学術書などを閲覧するレベルにないので、情報源は、経済産業省、資源エネルギー庁、国土交通省、消防庁、トヨタさんに、キャノンさん、NECさん、東京エレクトロンさんなどのHP。何てことはない、誰でも見られるメジャーどころだけが情報源です(笑)
↓これが1年前。


↓似ているけど(笑)最新版になっていましたので差し替えます。


EUが「中間レビューなどの規定あり」→「e-Fuelの使用のエンジン車は除く」
HEVは禁止のカリフォルニア州→カリフォルニア州∔13州になっていますね。

また、私の勘違いもありましたが、中国は一貫してHEVはOKです。しかも目標50％です。
すると、世界の自動車市場の１位中国、２位米国(37州)、４位日本(おそらく３位のインドも)は、PHEV、HEVなどのエンジン搭載車OK。EUなんてかなり後退して、e-Fuelの使用が条件なもののICE(インターナル・コンバッション・エンジン)すらOKです。
これ、普通に理解していたら、トヨタのようにエンジンオンリー以外の全方位戦略も正しいし、ホンダやボルボ(←2035年から2030年への前倒しを止めただけ)、アウディ、ジャガーレクサスのように、BEVオンリーあるいはBEVとCEVのオンリー戦略でも良いのです。
日本人は、平均8年～9年で車を乗り換えている現実を考えれば、2035年なんてまだまだ11年も先やん、と思いますし、しかも、2034年に購入したガソリン車についても少なくとも2040年までは合成燃料義務付けでもありません。今の所。
ほとんどの人にとって10年以上はクルマの動力源について考える必要なんてないんです。好きな車選べば良いて。

2024年9月時点の情報で2035年以降をまとめると、
①世界の上位4位市場までは、2035年以降もハイブリット車ＯＫ。なので、ハイブリット車が強い日本のメーカーは生き残れそう。
②ただし、アメリカはハイブリット車すら禁止にしているのはイギリス市場なみの大きさのカリフォルニア州。それと今の時点でニューヨーク州など大票田中心に13州もあり、更に増えそう。
逆にＢＥＶに消極的なのは、ワイオミング州(人口58万。鳥取県54万)とかモンタナ州(人口110万　石川県112万)なので、もしかしたら2035年時点で一番規制が厳しいのはアメリカになるかも。
③仮に、トランプ大統領になって化石燃料の増産や(テスラ以外の)ＥＶ優遇策をやめても、州の方が権限強い。しかも大統領は4年。ハリス大統領誕生なら、EV加速・・。
④中国は意外にもハイブリット車ＯＫ。日本車の活路はここにあり。しかし、希少金属を使用しないバッテリー価格は今や１ワット＝6円と劇的に下がってきていること。中国がNEV優遇策の手を緩めていないことから、市場(顧客)がＥＶしか(せいぜいＰＨＥＶ)しか選択しない可能性が高い。
⑤2035年以降もガソリン車を新車で出してくるのは、顧客が裕福なカウンタックや、フェラーリ、ポルシェ(911のみ)などの欧州のメーカー位でしょう。しかし合成燃料(E-fuel)は2035年でもリッター600円＋税金と考えると、もはや貴族の車(笑)
⑥欧州の場合、2034年に購入したガソリン車は、⑤の結果が目に見えているので、結果的に2030年頃からは、ガソリン、ディーゼル車は買って維持できる人を選ぶ車になりますよね・・。

2023年の備忘録。その他の数字。マクロから。
2023年　世界で売れた自動車(商用車含む)は9272.5万台。うち、BEVが1,196.2万台。PHEVは不明ですが、2023年はBEVとPHEV合わせて1,400万台と言うデータになっていますので、1,400から1196を引いて、204万台はPHEVとなります。

中国に特化すると、
①2023年はBEVで世界1196.2万台 / 中国669万台
②PHEVは世界204万台 / 中国141万台
③充電ステーション270万
④1日の石油消費量は電気と差し引きでも30万バレル減。と言う感じです。