
いまどきの話題ではないですし、ちょっと書くタイミングを今まで逃していたのですが、ちょうど携帯サイトを閲覧してたらこんなのが有ったので掲載してみました。
何せ携帯サイトを丸写しなので誤字が有るかも知れませんが、とりあえず下記を読んでみてください。
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地球温暖化原因はCO2ではない(3/19)
地球が近年温暖化している。
炭酸ガス(CO2)の空気中濃度は確かに上昇している。
CO2は温室効果により、地球表面を本来マイナス33℃であるところを15℃前後に保温している。
だからと言って、CO2が地球温暖化の原因であると言うのは、根拠のないデマに過ぎない。
国連機関であるIPCCは「地球温暖化は産業革命後の産業排出CO2等温室効果のある気体が原因」だと言い張る。それに反論する科学者に理論で反論せず、感情的な非難を浴びせるだけで有り、ある種のCO2原理主義者の異論封じ込めの宗教活動の様相を呈している。
40万年前からの南極氷床データによれば、南極は過去数度の大きな気候変動があり、最低でマイナス60℃、最高でマイナス50℃と大きく変動している。それに併せてCO2も200ppmから300ppmと変動している。
重要な指摘は、温度変化が先である、それに追従してCO2の濃度が変動しているのだ。
IPCCの主張は因果関係を逆転している。
地球は、CO2の増減に関わらず大昔から寒冷期、温暖期が周期的にあった。
45億年前は極寒期で有るにも関わらず、CO2は現在の10倍あった。
100年後を気象学者が推定すれば、温暖化が継続しても南極やグリーンランドの氷は拡大し、北極は寒冷化に向かう。海面もせいぜい2.5cm程度の上昇予測だ。
一律平均の温暖化はあり得ない。しかし、IPCCは、当初報告で平均温度3℃上昇、海面1m上昇を主張し、その原因はCO2だろうとした。2007年の第4回目報告では、海面上昇40cmに落としたが、気温上昇はCO2が原因と断定した。
確かに1760年(イギリス産業革命の始まり時期)以降CO2は増え続けている。しかし気温はそれに比例しておらず、その前の300年間は3℃も温度が上昇した温暖期であり、グリーンランドも文字通り「緑の土地」だった。産業革命後、CO2濃度が増え続けているにも関わらず、1860年からの50年間、1940年から1970年代は寒冷期だった。1970年代半ば、カールセーガンも地球の寒冷化を予測していた。1970年代半ばからは、0.5℃程度の温度上昇があった。
現在、南極の氷は拡大し、北極は氷が溶けている。海洋温度は下降傾向にある。CO2の増加と相関性のない事実ばかりである。
何が言いたいか。
気候の変化は、CO2では説明できない。CO2の濃度上昇は地球温暖化の結果であり、温暖化の原因は別にある。CO2の増減に関わらず地球の温暖化、寒冷化は周期的にある。
なぜこの100年に限ってCO2を犯人にするのか。
この300年間の地球の温度変化は、太陽の放射照度の変化に追従している。
太陽黒点活動の1980年代からの活発化に連動している。温暖化原因は太陽活動に求めた方がもっと合理的なのだ。
不確かなCO2原因説で京都議定書なる不可解な取り決めがあり、既に削減に最大限実績を上げた日本が、更に削減6%の不条理な目標値を押し付けられ、数兆円単位の排出賠償金を払わされそうである。アメリカ上院議会環境公共事業委員会は少数意見報告を公表した。
650名の科学者が、IPCCのCO2の地球温暖化原因に反対する旨231頁の報告書に表明している。前年400名から250名増だが、IPCCの科学者56名の実に12倍に相当する科学者数である。これは昨年12月ポーランド開催のIPCC会議への明白な反旗である。
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で、確かにおそらく残り少ないであろう石油類を、湯水の如く使い放題ってのも確かに良いとは思わないですが、IPCCが何故あんなに執拗にCO2性悪説を唱えるのかとても疑問ですよね。
IPCCもノーベル平和賞を取ったゴア元副大統領も同じ米国人なのに、なにやら胡散臭いモノを感じずには居られません。
ちょっと専門的な話ですので恐縮ですが、米国に有る原子力発電所って偏った地域に有るのは皆さんご存知だったでしょうか?
端的に言えば利権絡みです。お金儲けの絡みですね。
火力発電はたくさんの燃料を消費してくれるので石油類を消費して欲しい地域には原発は殆ど有りません。
そういう風に考えると、仮にオイルマネーの利権組と原子力発電の利権組に大きく別けられた者同士の利権争いだったとしたら、少し意味合いも違って来ます。二酸化炭素が白か黒かは利権により変わるって訳です。
また第三国(中国、インド等)が最近凄い勢いで経済成長を遂げつつ有り、急激に石油を消費し出した事に因果関係が有ったとしたら・・・
今まで裕福で好き勝手して来た欧州が、自分達のエゴで使いたい石油を置いて置きたいなんて発想したら当然二酸化炭素を減らそうと言う訳です。
何せ1990年の排出量が基準ですから当時を思い出してみれば気付くと思いますが、東の共産圏だった地域が今まで省エネを全くして来なかった旧来設備を西の最新鋭機器に置き換えるだけで殆ど直ぐに達成してしまうそうです。
ですから自分たちには削減率を高く設定し、一番がんばっているのは我々なのだから日本はたったの
6% にしてやるから削減しなさいという話です。
ところが日本は前述している通り、既に1990年頃には石油ショックやバブル崩壊等で独自に知恵を絞って世界的に省エネが進んでいます。
しかも違う環境問題の絡みでNOxやダイオキシン問題の関係を筆頭に、不燃物を完全燃焼させる事を目的とし再加熱装置(二次燃焼)を使用している訳ですから、1990年当時よりも逆にCO2が増加してしまって
14% 削減しなければいけないという事になります。
これ以上の二酸化炭素削減は非常に厳しく(というかほぼ無理)どうやらこのまま進めば二酸化炭素排出権とやらを
何兆円 もの大枚を払って購入しなくてはいけなくなってしまうのです。
しかし、このお金は他人のお金では有りません。
言うまでもなく我々国民の
血税 なのです!
京都議定書で日本が約束した事とは、二酸化炭素が地球を滅ぼす悪の根源だと言い包められ、世界(この場合は欧州)が二酸化炭素を削減しているのに日本だけしないのかとルールを決められて、日本人は真面目な人種なのでルールは厳守しようとする事をうまく逆手に取られ、仕方の無い事のように思わせられようとしています。
企業努力では殆ど出来ないレベルでの削減とは、発展を止めるか電化製品や自動車を二酸化炭素低排出製品に買い換える事になるのですが、まだ使えるのにスクラップにしてしまう事の方が遥かに無駄で、廃棄する事や新規に沢山の商品を消費する事の方が多くの二酸化炭素を排出する結果になるので、もはやエコと言わずに
エゴ だと言っても良い位です。
話は戻りますが、第三国は今まで工業化等発展していなかった訳ですから、当然殆ど二酸化炭素等出していなかったのです。
つまり欧州は第三国はこれ以上「発展するな」と言われているのと同じことです。
という事は日本に対しても欧州は「一国で使い過ぎだ!減産せよ!」「目障りだ!貧乏になれ!」或いは「二酸化炭素を削減しないのだから金よこせ!」と言われているのです。
ココまで書くと誰が何の為に二酸化炭素を悪者扱いにして、誰の利権を守る為に行って来たトリックだったのかが解ったと思います。
断言は敢えてしませんが、これだけはハッキリ言います。
ボクは他国から二酸化炭素排出権を購入する事に断固反対です!!
それよりも、
太陽の黒点が異常に少なくなって来てるのでこれからは寒冷化が始まると言われています。その事の方が実は大問題なのですが、その件は後日機会が有れば書かせて頂きます。