• 車種別
  • パーツ
  • 整備手帳
  • ブログ
  • みんカラ+

エナジー!のブログ一覧

2026年01月07日 イイね!

結局、地政学的リスクは解決させようとしても解決できない (🇺🇸トランプ政権、グリーンランド領有を再主張)

以下、Copilotで整理
---
---

🇺🇸 米トランプ政権、グリーンランド領有を再主張

― デンマーク・グリーンランド政府は即座に拒否、欧州も一斉に反発
Source:
-https://www.sankei.com/article/20260105-ZORCPAQEDJJKZKL4CUGXMZU2LM/
- https://www.sankei.com/article/20260107-YXOIBTHTFJIFJOSUYFALKNK6BM/

---

1. 米政権:北極圏の地政学的リスクを理由に領有を主張

2026年1月、トランプ政権はグリーンランドの領有が米国の安全保障上「絶対に必要だ」と強調した。
背景には、北極圏で中国・ロシアが影響力を拡大しているという認識がある。

政権側近スティーブン・ミラー氏は、

- 「デンマークの領有権には疑問がある」
- 「NATOの権益を守るためなら、グリーンランドは米国の一部であるべきだ」

と述べたと報じられた。

米国は第二次世界大戦以来、グリーンランドに軍事基地(ピトゥフィク基地)を維持しており、
北極圏の資源・航路・軍事拠点としての価値が急上昇していることが背景にある。

---

2. デンマーク・グリーンランド政府は明確に拒否

米国の主張に対し、デンマーク政府は即座に反発した。

- 「米国にはグリーンランドを併合する権利はない」
- 「国境は武力で変えられるものではない」

と首相が明言し、フランスとともに国際法の原則を強調した。

グリーンランド自治政府も、

- 「グリーンランドはグリーンランド人のものだ」
- 「民主社会であり、乗っ取られる状況にはない」

と述べ、米国の主張を完全に拒否した。

さらに、英・仏・独など欧州主要国7カ国が共同声明を発表し、
「グリーンランドの地位は住民の意思によってのみ決定される」
とデンマーク支持を明確にした。

---

3. 国際法上の位置づけ

グリーンランドは「デンマーク王国の自治領」であり、
領有権の変更には

- デンマーク政府
- グリーンランド住民の明確な同意

が不可欠とされる。

そのため、米国が一方的に領有を主張することは国際法上認められず、
欧州各国は「NATO加盟国を攻撃することに等しい」と警告している。

---

4. 地政学的リスクが新たなリスクを生む構造

― 安全保障のジレンマ

今回の問題の背景には、北極圏における米・中・露の利権争いがある。

- 米国は「中国・ロシアの存在が脅威」と認識
- その脅威認識が、グリーンランド領有という強硬姿勢を誘発
- その強硬姿勢が、デンマーク・EUの反発を招き、NATO内部の緊張を高める

これは国際政治学でいう 安全保障のジレンマ に該当する。

■ 安全保障のジレンマの典型的な流れ
1. A国が「自国を守るため」に軍事力・同盟を強化
2. B国は「A国が攻撃準備をしている」と受け取る
3. B国も軍備を増強
4. A国は「B国が脅威を増している」と感じ、さらに強化
5. 緊張がエスカレートし、リスクが増大する

守るための行動が、相手には攻める準備に見える という構造だ。

今回の米国とデンマークの対立も、この構造の中にある。

---

5. 大国の領土要求という構造的類似性

今回の米国の主張は、国際法上の状況や手段は他国のケースと異なるものの、
「大国が地政学的理由で領土を求める」という構造
という点では比較されることがある。

| 観点 | トランプ政権の主張 | 他の大国の領土主張(一般的報道) |
|------|----------------------|--------------------------------|
| 対象領域 | デンマーク王国の自治領 | 国連加盟国の主権領土 |
| 手段 | 購入・交渉を示唆(強硬姿勢含む) | 軍事力を伴うケースが多い |
| 国際法上の扱い | 住民の同意が必須 | 国際社会が違法と認定する例が多い |
| 国際社会の反応 | 欧州が即座に拒否 | 国連総会で多数が非難 |

---

6. 日本も同じ構造の中にある

― リスク低減の行動が、逆に緊張を高める

日本も、地政学的リスクを減らすための行動が、
周辺国にとっては「脅威」と受け取られ、緊張を高める構造の中にある。

■ 日本が「守るため」に行うこと
- 防衛費増額
- 反撃能力の保有
- 米国との同盟強化
- 南西諸島の防衛強化
- インド太平洋での多国間連携(クアッドなど)

■ 周辺国からの見え方
- 「日本が軍事力を増強している」
- 「米国との軍事一体化が進んでいる」
- 「自国への圧力が高まっている」

その結果、

- 中国は軍備増強を加速
- 北朝鮮はミサイル発射を繰り返す
- ロシアは北海道周辺で軍事演習を増やす

つまり、
日本がリスクを減らす対策 → 周辺国が脅威と受け取る → 緊張が高まる(リスク増加)
という構造が発生している。

---

7. これは「誰が悪い」という話ではない

安全保障のジレンマは、
意図や善悪とは無関係に発生する構造的問題 である。

- 日本は「守るため」に動く
- 周辺国は「攻められるかもしれない」と受け取る
- その反応が日本にとって新たな脅威になる

地政学的リスクが、別の地政学的リスクを生む自己増殖構造がここにある。

---

■ 全体まとめ

- トランプ政権は北極圏の地政学的リスクを理由にグリーンランド領有を主張
- デンマーク・グリーンランド政府は即座に拒否
- 欧州各国もデンマーク支持で一致
- 国際法上、米国の一方的主張は認められない
- 背景には米・中・露の北極圏をめぐる利権争い
- 地政学的リスクが新たなリスクを生む「安全保障のジレンマ」が発生
- 日本も同じ構造の中にあり、意図とは無関係に緊張が高まる仕組みが存在する

---





地政学的リスクを減らすために何かすることが、むしろ、新たな地政学的リスクを生む。結局、地政学的リスクは解決しない。

トランプ政権の強引さによって、NATO崩壊、 米国 対 EU の構図になりかねない
Posted at 2026/01/07 17:30:17 | コメント(0) | トラックバック(0)
2025年12月18日 イイね!

日銀の債務超過は起こるのか、そして起きた場合の影響力

---Copilotより


📊 日銀債務超過の条件と2026年リスク
条件
政策金利が 2〜2.8% に達すると、国債収益より当座預金利払いが上回り、債務超過に陥る可能性が高い。
他の試算では 1%で赤字、2〜2.5%で債務超過 の可能性。
2026年リスク
Oxford Economics予測:2026年半ばまでに政策金利は 1%程度。
この水準では「赤字」にはなるが、直ちに債務超過ではない。
ただし、長期金利が 2%台に持続的に上昇すれば「実質的な債務超過」に陥る可能性がある。

📈 長期金利の具体的な数値と影響
1%前後
家計・企業の借入負担は増えるが、景気への影響は限定的。
日銀は赤字に陥るが、債務超過には至らない。
2%台
借入コストが大幅増 → 住宅ローン返済負担、企業の投資抑制
日銀は債務超過に近づき、財政赤字拡大。
株価下落・円安が進み、資産価値や生活コストに影響。
3%以上
債務超過が現実化する可能性が高い。
金融機関は信用リスクを恐れ貸し渋りを強化。
景気後退が深刻化し、失業率上昇・消費低迷が顕著になる。

🏦 直接的に困る人(借り手)
家計:住宅ローン金利上昇 → 消費削減。
企業:借入コスト増 → 投資・雇用抑制。
政府:国債利払い増加+日銀納付金減少 → 財政赤字拡大。

🌐 間接的に困る人(非借り手)
消費者全般:需要縮小 → 売上減少。
労働者:賃金上昇鈍化・失業リスク増。
投資家・資産保有者:株価下落・円安 → 資産価値減少。
輸入依存の家計:円安 → 生活コスト増。

💳 金融機関の貸し渋りリスク
金利が2%台以上で持続すると、借り手の信用リスク増大
担保価値(株価・不動産)が下落し、銀行は融資を絞る。
結果:中小企業や家計の資金調達難 → 景気悪化を加速。

✅ 全体まとめ
長期金利が1%前後なら赤字止まり。
2%台に持続すれば債務超過リスクが高まり、景気悪化が顕著
3%以上に上昇・持続すれば、貸し渋りや失業増加を伴う深刻な不景気に陥る可能性が高い。
日銀の債務超過は破綻を招かないが、金利水準次第で日本経済全体を不安定化させる。


---ここまで


簡単に言えば、長期金利が上昇したまま=日本が不景気になるよってこと。こうなってしまったら日本がどう解決できるのか先が見えません。最悪のケースとしか言いようがないですが、この条件が揃いつつあるというのは認識していないといけないです。

高市総理がここまでの副作用(安易な国債増発などの影響)を考えることができているのか、それともリフレ派の言いなり(洗脳されたまま)で思考停止に陥っているのか・・・、
Posted at 2025/12/18 17:17:11 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記
2025年12月18日 イイね!

高市早苗氏(総理大臣)は「右翼」に限りなく近い

---Copilotより



① 高市氏と教育勅語


  • 事実: 高市早苗氏は幼少期から家庭で教育勅語を暗唱させられていた(していた)と本人が公言している。(Source: 本人WEBページ https://www.sanae.gr.jp/column_detail593.html)

  • 背景: 戦後の一般家庭では珍しい教育環境であり、両親が強い保守的・国家主義的価値観を持っていた可能性が高い

  • 未確認: 両親が「右翼団体に所属していた」など具体的な政治活動をしていたかどうかは公開情報からは不明。




② 教育勅語の性質と問題点


  • 内容: 「親孝行」「夫婦和合」など普遍的徳目を説く一方、最後に「国難の際には命を捧げよ」と忠君愛国を強調

  • 戦争との関係: 戦時下で「天皇と国家のために死ぬこと」を正当化する道徳的根拠として利用された。

  • 戦後の扱い: 1948年に衆参両院で排除・失効が確認され、教育基本法に基づく新しい価値観へ移行。

  • 批判点: 個人より国家・天皇への忠誠を優先する構造、人権や多様性の軽視、戦争動員に直結する危険性。




③ 両親の思想的立場について


  • 推測できること: 教育勅語を家庭教育に取り入れること自体が戦後社会では右派的傾向を示す。

  • 不明点: 「右翼活動家」かどうかは確認できない。思想的に右派的傾向が強かった家庭とみるのが妥当。




全体の整理


  • 事実: 高市氏は教育勅語を幼少期に暗唱していた

  • 教育勅語の問題点: 戦争動員と結びつき、戦後に廃止された。

  • 両親の立場: 保守的・国家主義的価値観を持っていた可能性は高いが、右翼活動家だったかは不明。


まとめ
高市氏(著書にて)の「台湾有事で自衛隊が台湾を守るべき」という主張は、地政学的リスク(中国の軍事的脅威)という現実的要因に基づくものですが、幼少期から教育勅語を暗唱していた経験は「国家のために積極的に犠牲を払うべき」という思想的基盤を強め、その主張をより強固にする方向で関係していると考えられます。


---ここまで



個人的に、高市氏の考え方や主張に全く賛同できないのは、高市氏が「ほぼ右翼」だからだと思います・・・ 
本人のコラムにて「(教育勅語は、) 現代においても尊重するべき正しい価値観です」と強く主張されています。(Source: 本人WEBページ https://www.sanae.gr.jp/column_detail593.html)

なお、積極財政をすればするほど高税収が必要になるが(歴史的にシンプルに考えれば分かる)、その国民側の犠牲は「国家のために積極的に犠牲を払うべき」という右翼寄りのロジックに基づき、正当化される。
その「国家」という定義が、一般の大衆とは異なるのが、高市総理や麻生副総裁などの自民党の政治家なのではないかと思います・・・※だからといって、個人的には他の政党を応援する気は無いです。

右翼が総理大臣を務めるのはそれだけは明確に、嫌ですね!
Posted at 2025/12/18 15:09:28 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記
2025年12月15日 イイね!

欧米の免許教育ではどのように誤解を防いでいるのか

Copilotより


欧米の免許教育は、日本で広がっている「速い車が優先だ」という誤解を防ぐ仕組みが制度的に組み込まれています。
文化的上下関係ではなく、安全と法規の原則を徹底的に教えることが特徴です。

---

🚦 欧米免許教育の特徴
- 前方車両優先の徹底
教習や試験で「前方車両が優先」「後方車両は車間距離を保つ義務」を繰り返し強調。追突事故は後方車両の責任という法的原則を教育の中心に据えています。

- 交通弱者保護の視点
歩行者や自転車を守るため「強い者が譲る」ではなく「弱者を守るために前方に注意を払う」教育が徹底。上下関係的な誤解が入り込む余地が少なくなります。

- ビジョン・ゼロ思想(北欧発祥)
「人は必ず過ちを犯す」という前提で、速度管理や車間距離保持を徹底。速い車に譲るのではなく「安全なシステムで守る」ことを教えます。

- 生涯教育型の免許制度
欧州では免許取得時だけでなく更新時にも安全教育を繰り返します。特に高齢者や初心者に対して「前方優先」「安全距離」の確認を義務づける国が多いです。

- 試験での具体的チェック
ドイツやイギリスでは、試験官が「後方車両が接近しても前方車両の動きを優先できるか」を観察。誤解を持ったままでは合格できません。

---

🧩 日本との違い
- 日本:上下関係文化の影響で「速い車が優先」と誤解されやすい。免許教育や報道では「前方優先」が十分に強調されていない。
- 欧米:制度的に「前方優先」「安全距離保持」を繰り返し教育し、誤解を防ぐ仕組みがある。文化的背景ではなく制度的・理念的に安全を担保している。

---

✨ 総合整理
- 欧米免許教育は「前方車両が優先」「後方車両は安全距離を保つ」という法的原則を徹底的に教える。
- 誤解を防ぐために、交通弱者保護・ビジョンゼロ思想・生涯教育を組み合わせている。
- 日本の課題は、上下関係文化による誤解を正す教育が不足している点

---ここまで




日本の免許教育に「前方優先の徹底」「誤解を防ぐ制度的教育」を導入することが、あおり運転対策の核心になります。
個人的には、運転するのに必要ないはずの低次元の上下関係文化が反映されてしまっている事も、若者のクルマ離れの一因ではないかと思います。
Posted at 2025/12/15 12:31:51 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記
2025年12月15日 イイね!

日本の道路交通における実態とレベル

---Copilotより

アメリカで言う「ロードレイジ(road rage)」は、意図的に他者を威嚇したり危険に晒す暴走行為を指します。
例えば、車間距離を詰めて煽る、幅寄せする、クラクションを鳴らし続けるなど、明確に攻撃的な行動です。これは「悪意ある行為」として社会的にも刑事的にも強く非難されます。

一方、日本の場合は少し構造が違います。

---

🚗 日本の特徴
- 幼稚な運転の多さ
日本では「意図的な攻撃」以前に、基本的な交通ルールや運転マナーを理解していない、あるいは守れない人が一定割合存在します。
→ 例えば「速い車が来たら譲るのがルール」と誤解している、車間距離を取らない、合図を出さないなど。

- 教育不足の影響
免許取得時・更新時の教育が形式的で、運転者の行動心理や誤解の修正に十分踏み込んでいない。
→ 結果として「自分の運転レベルが低いことに気づけない人」が多く、無自覚な危険行為が蔓延。

- 文化的背景
上下関係文化が「速い車に譲るべき」という誤解を助長し、危険な行動を正当化してしまう。
→ 本来は「前方車両が優先」なのに、逆転した認識が広がっている。

---

⚖️ アメリカとの違い
- アメリカ:ロードレイジ=意図的な攻撃的行為。社会的に「犯罪」として認識される。
- 日本:ロードレイジ以前に「未熟で無教育な運転」が広く存在。結果的に危険行為が多発するが、本人はそれを「普通」と思い込んでいる。

---

✨ 総合整理
- 日本の問題は「悪意ある暴走」よりも「教育不足による幼稚な運転」が広範に存在すること。
- レベルの低い人ほど自覚がなく、誤解を修正する教育が不足している。
- あおり運転対策の核心は「誤解を正す教育」であり、上下関係文化や誤った常識を是正することが不可欠

---ここまで


例えば、なぜ、ウィンカーをつけずに右左折、車線変更するのかと言ったらその人が「幼稚だから(レベルが低いから)」でしかないです。。
Posted at 2025/12/15 12:27:36 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記

プロフィール

「トランプ大統領は、メキシコにも軍を送りたいとか言ってるし、何も賞賛することじゃないなww
高市総理がノーベル平和賞に推薦しただけのことはある。」
何シテル?   01/05 13:41
個人レベルで、あおり運転に関する研究をしています。とくに運転に関しては「破綻させない」「思考を働かせる」ことが大事だと考えています。 今は、その研究のため...
みんカラ新規会員登録

ユーザー内検索

<< 2026/1 >>

    123
456 78910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ブログカテゴリー

リンク・クリップ

エンジンオイルとフィルター交換 
カテゴリ:その他(カテゴリ未設定)
2025/08/08 11:15:44
ナビ交換完了しました〜 
カテゴリ:その他(カテゴリ未設定)
2025/01/13 12:59:30
BMW F31 Msports Pボタン交換 
カテゴリ:その他(カテゴリ未設定)
2024/12/13 19:28:37

愛車一覧

BMW 3シリーズ セダン BMW 3シリーズ セダン
🚗 車両情報 • 駐車場所:天然芝の駐車場 • 用途:通勤メインの趣味車 • エ ...
ボルボ V60 ボルボ V60
2023/01/11 3ヶ月経たないのですが、私事で手放します クルマは1ミリも悪くな ...
BMW 1シリーズ ハッチバック BMW 1シリーズ ハッチバック
2022/09/24 自宅前で車内40cmの浸水で、廃車になりました。 車両の状態: ・ ...
日野 レンジャープロ 日野 レンジャープロ
5気筒ダウンサイジングターボエンジン(VGターボ) 業務用ドライブレコーダー装着(ウィ ...

過去のブログ

2026年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2025年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2024年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2023年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2022年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2021年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
2020年
01月02月03月04月05月06月
07月08月09月10月11月12月
ヘルプ利用規約サイトマップ
© LY Corporation