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エナジー!のブログ一覧

2026年08月05日 イイね!

ハイブリッド車におけるエンジン停止とオイル循環の構造

たかぴよ さんが書いた記事(https://minkara.carview.co.jp/userid/187121/blog/49229359/)を拝見し、「頻繁にエンジン始動するハイブリッド車はどうなのか?」自分も気になったので調べてみました。


結論から言うと、
ハイブリッド車のほうが、圧倒的に、ドライ状態の摺動時間が短いようです。

ただし、スターターモーター依存の
アイドリングストップ車

完全に例外です。
(むしろ、もっともエンジンの寿命を悪くするし、スターターも消耗しやすい)

スターターモーター方式は「急激なトルク立ち上がり」が避けられず、負荷が大きい




まず、トヨタのハイブリッドシステム THS についての詳細を載せます


---ここからAIによる整理


THS(Toyota Hybrid System)は、エンジンの始動・停止を走行状況に応じて高頻度で切り替える構造を持つ。一般的な内燃機関であれば、停止時に油圧が失われることは摩耗の懸念となるが、THSはその前提を織り込んだ設計思想により、潤滑・耐久の両面で安定した動作を実現している。本稿では、その仕組みを順に整理する。

---

1. エンジン停止時の油圧はどうなるか
THSのエンジンは、従来型と同じく機械式オイルポンプを備える。
ゆえに、エンジン停止と同時にオイルポンプも停止し、新規のオイル循環は行われない。
油圧はゼロに近い状態となるが、これはシステムの想定内であり、停止中に電動ポンプで油圧を維持する構造ではない。

---

2. それでも摩耗が問題にならない理由
エンジン停止中の潤滑は、以下の二点で成立する。

2-1. 油膜保持
停止直前までオイルが循環しているため、摺動部には油膜が残存する。
アトキンソンサイクル特有の低負荷運転により、部品温度が過度に上昇しないことも油膜保持を助ける。

2-2. 再始動時の“極端に短いドライ区間”
再始動はMG1(モーター)が担当する。
スターターモーターのような低速クランキングではなく、瞬時に高回転へ立ち上げるため、油圧の再構築が極めて速い
結果として、油圧ゼロ状態で摺動する時間は最小化され、摩耗は通常のエンジンよりもむしろ小さい

---

3. THSが頻繁なオンオフを許容する設計思想
THSは、エンジン停止を「例外」ではなく「通常動作」として扱う。
停車時・低速時の停止、加速時の瞬時始動など、オンオフは走行中に数十回単位で発生する。
この前提に立ち、以下のような耐久設計が施されている。

- MG1始動による摩耗低減
- 低負荷燃焼による熱ストレスの抑制
- 停止中の熱蓄積の抑制
- オイル劣化の緩和(高温滞留が少ない)

タクシー用途での長距離運用実績が示す通り、30〜50万km級の耐久性を確保している。

---

4. 補足: 電動化される補機と、されない補機
THSでは多くの補機が電動化されているが、オイルポンプは電動化されていない。
電動化されているのは以下の系統である。

- 電動ウォーターポンプ
- 電動エアコンコンプレッサー
- インバータ冷却ポンプ

一方、エンジンオイルポンプは機械式のままであり、エンジン停止中に油圧を維持する仕組みは持たない。


---ここまで


THSの場合、こんな感じで対策されています。
(こんなこと、ユーザー視点には公開しない、しても難しい話なので、トヨタ車を所有している人、あるいはトヨタ本体の社員でも知らない人が大半だと思います。)



ほかのメーカーはどうなのか。

トヨタの THS だけでなく、
スズキなどが採用する ISG方式のマイルドハイブリッド も、構造は異なるものの「エンジン始動時の負荷を小さく抑える」よう設計されている。

欧州で一般的な 48Vマイルドハイブリッド は ISG の高出力版であり、より大きなモーターを用いて高速・低負荷でエンジンを始動できる。

ホンダの e:HEV は、減速機と専用クラッチを介して駆動モーターでエンジンを回す方式を採用しており、一般的なスターターモーターのような摩耗はほぼ発生しない。


THS:MG1 による高速クランキングで始動負荷が小さい
ISG:ベルト駆動または直結モーターで始動トルクを補助
48V:ISGの高出力化により、よりスムーズな高速始動
e:HEV:駆動モーターで直接エンジンを回すため、スターターは補機用途のみ




わりと気になるのはエンジンよりもトランスミッションです。
MT車だったら5分くらい暖気をしてから走行しないとギヤが入りにくいです。

どちらかというと、暖気が必要なのはトランスミッションです。※


e:HEV → モーター主体なのでATF温度が上がりにくい
THS → プラネタリーギアなので油温依存性が小さい。「暖気不要」と言ってよいレベル。
ISG/48V → ATなので油温依存性が残る


結局、THS、トヨタが最強です※


※追記
今回、触れていないですが、THSでは、「プラネタリーギヤ始動」も大きい要素になっています。エンジン負荷のコントロールが可能なしくみになっています。
Posted at 2026/08/05 07:51:20 | コメント(1) | トラックバック(0) | 日記
2026年08月04日 イイね!

為替介入のコスト (FIMAレポ)

◆ 2026年8月3日、片山さつき財務大臣が、為替介入の資金確保のために「FIMAレポファシリティーを活用する方針」を示した

円安局面が長期化する中で、介入の継続性をどう確保するか──その判断の一端として語られたものだが、制度の構造を丁寧に見ていくと、そこには少なからぬ日本の不利が潜んでいることが分かる。

為替介入はドル現物を必要とする。しかし外為特会(特別会計)は米国債を中心に運用されており、手元のドルは潤沢とは言い難い。
その不足を補うために、米国債を担保としてFRBからドルを借りる──これがFIMAレポの骨格である。

---

◆ FIMAレポとは何か
FIMAレポは、FRB(米国)が米国以外の外国中央銀行向けに提供している短期ドル供給制度である。
外国当局が保有する米国債を一時的にFRBへ「売却」し、代わりにドル現金を受け取る。
一定期間(オーバーナイト〜最大7日)後に、同じ米国債を買い戻す。
形式は売却だが、実質は「米国債を担保にドルを借りる」短期レポ取引である。

分かりやすく言えば、
“米国債を担保に差し出し、短期でドルをキャッシングする制度
と捉えるのが実態に近い。

ここで注意すべきは、担保として差し出した米国債の利息(クーポン)は、その期間、日本側には入らないという点である。
さらに、ドルを借りる以上、レポレートに基づく金利を支払う必要がある。
つまり、利息を受け取る側だったはずが、利息を支払う側へと立場が反転する

---

◆ 金利負担はどこへ帰着するのか
FIMAレポの利用主体は日本銀行だが、日銀は財務省の代理人として為替介入を執行する。
したがって、負担の流れは次のようになる。

1. 日本銀行がFRBへレポ金利を支払う
2. 日銀は外為特会のために資金決済を行う
3. 外為特会の損益は日本政府の財政に帰属する
4. 日本政府の財政負担は、最終的に日本全体へ帰着する

つまり、金利負担は日本側に積み上がる構造である。

---

◆ FIMAレポの短期性がもたらす制約
FIMAレポは短期(1〜7日)しか借りられない。
長期のドル調達手段にはならず、ドル不足という構造的問題を解消するものではない。
短期のつなぎ資金としては機能するが、為替介入の継続性を根本から支える制度ではない。

短期しか使えないにもかかわらず、為替介入はしばしば長期戦になる。
そのため、FIMAレポを繰り返し利用するほど、レポ金利とクーポンの二重流出が積み上がり、
日本の不利が強まるという逆説的な構造が生まれる。

---

◆ 20兆円規模でFIMAレポを使った場合の収支
仮に20兆円規模でFIMAレポを利用した場合
アメリカ側に入る収入は「レポ金利」と「米国債クーポン」の二つが同時に発生する。

- レポ金利(年率3.75%)
- 1日:約20.5億円
- 7日:約144億円

- 米国債クーポン(年率4.0%と仮定)
- 1日:約21.9億円
- 7日:約153億円

合計すると、1日で約42億円、7日で約300億円がアメリカ側の収入となる
短期であっても、決して小さな金額ではない。
(個人的には、ほかに充てるべき金額だと思う。)

---

◆ なぜ日本はFIMAレポを使うのか
米国債を売却してドルを調達するという選択肢は、理屈の上では存在する。
しかし、日本は世界最大の米国債保有国であり、その大量売却は米国債市場を不安定化させる。
米国側はこれを強く警戒していると報じられている。

そのため、

- 米国債を売却せずにドルを調達できる
- 米国債市場への影響を避けられる
- 日本は円買い介入を継続できる

という理由から、FIMAレポの利用は米国側からも支持されている。

---

◆ 総括
FIMAレポは、米国債市場を守りつつ、日本が短期的にドルを調達するための制度である。
しかし、その金利収入──米国債の利息とレポ金利──はアメリカ側に帰属する。
日本はドル不足を補える一方で、長期的には国益を損なう可能性を抱える。

制度の構造を踏まえるなら、
「担保を差し出して短期の借入を繰り返し、為替市場という不確実性の高い領域に資金を投じ(ギャンブル)、
その結果として負担だけが残る」
という姿にも見えてしまう。

為替介入の継続性を確保するための応急措置として存在するが、
それが日本の将来にとって最適な選択なのかどうかは、慎重な検討が必要だと思う。。




ちなみに、

介入期間が、IMFの分類ルール上3日間に制限されていて、8/4朝にそれが終了しました。(6ヶ月3エピソード ==> 6ヶ月以内に3日間x3回まで)

5月ゴールデンウィークのときに2エピソードを消費したので、11月まで介入するのは避けるはずです。

IMFの分類ルールというのは拘束力や強制力は無く、
ルールを破った場合、世界的に、為替自由変動国としての立場は認められなくなる。
Free-Floatingの次のFloatingとして扱われるようになる。


こうなると日本国債のさらなる金利上昇の可能性が高まります。
日本国債から米国債への波及を防ぎたいアメリカからしても、日本がそのルールを破るのを止めようとするはずです。
(8月4日以降は11月まで為替介入しない可能性が高いが、それまでの期間、円売りやドル買いの波が押し寄せる可能性が高い)


日本は無理だけど、5日早朝までなら、まだアメリカが介入できるはずです。(1兆円しか投入しなかったので、する気は全く無いだろうし、あったとしても1兆円レベル。すぐに戻してしまう)



為替の次は、(積極財政によって右肩上がりに上昇が続く)日本国債の利回り上昇にどう対処するのかという問題が残ります
Posted at 2026/08/04 13:03:30 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記
2026年08月03日 イイね!

為替介入の金額

報道によると、
アメリカが市場クローズのタイミングで、1兆円投入(ユーロ売り、円買い50-100億ドル)
日本が2日間でドル売り20兆円規模 (過去最大)
だそうです。
前回書いた記事での推定とほぼ一致しています。
(→訂正 20兆円ではなく15〜20兆円)




今回も、安く買ったドルを高く売ったが、その差益(数千億円)はすでに、防衛費増額に充てられている。(結局は、財源論になる)

日本が将来、さらに高い金額(円)でドルを買わなきゃならなくなったら、将来世代の負担になる。



日米協調介入を実施したと成果を派手に強調しつつ、日米で、金額があまりに違う


アメリカが
元々何らかの理由で、
ユーロを売りたかったのでは?

まだその分析は出来ていません。


アメリカが、円を買いたくて買ったとは思えない。(米国債利回りのための捨て金なのでは?)
Posted at 2026/08/03 17:59:46 | コメント(0) | トラックバック(0)
2026年08月01日 イイね!

強引に為替を落としにきた

alt

1日目は効果が少なかった (前回記事:「やはり、為替介入が効かない段階に来てる」 https://minkara.carview.co.jp/userid/1095564/blog/49219266/ )


さらに、2日目の追加介入がありました。


160円台で回復・安定してしまった」のが気にくわず、

かなりの金額を使って、粘って粘って粘って

週末最後の市場クローズの時間帯に誘導的に急落させて157円台まで持っていきました

4~5回ぐらいレートチェック (米国)
3〜4回ぐらい実弾介入 (日本)

→追記: ラスト1回が米国の実弾介入との報道がありました。 ユーロ売り 円買い

日本の財務省のプライド、粘り強さがすごいなと感心していますwww
(日本がやるべきことをやらずに、こんな表面的なこと、投機的なことに執着するのはなんだかと思うけど。)



157円台というのが、投機的には、ロスカットという諦めの地点として選ばれやすい大台です。
それを狙ったようです。(※値動きの解釈)
だからといって、円を買う、円高になっていく流れではないです。一時的には、8月は取引量が小さくなりがちで、夏枯れ相場として円を売る流れが弱くなるかもしれない。



今回は、日本国内の需要もあって、かなり根強い円売りが入るため(戻しが強烈)、

前回たしか10兆円規模だったはずですが、今回は20~30兆円規模かもしれません。

まだ金額が発表されていないが(1か月後に分かる)、個人的には、前回の過去最大の為替介入をさらに超えてきたのではないかと予想している


過去の為替介入のほうが金額が小さいですが、一気に1ドル160円 → 148円台まで下落するほどの威力がありました。(さらに、円高が進んで138円ぐらいまで一時的に下落した)

今の日本は、そういう環境ではないのです。(国のマイナス成長・縮小傾向だけでなく、海外投資を推進している以上、円売りドル需要が根強い)


週末までの最後の一押しは、日本政府なのか、米国政府なのかよく分からない感じです

米国財務省がニューヨーク連銀を通して、米国内の銀行に伝えていた。
日本時間深夜3時に通達、市場クローズ直前5時過ぎに実施 (その情報がすぐに入ったが、介入するのが日本政府なのかアメリカ政府なのかは不明な内容だった)



アメリカが備蓄を削って、やってくれるのかどうか。(アメリカの利益になるならやってくれるけど、為替介入の価値が本当にあるのかよく分からない段階に来てる)


最終的に日本が負担する裏取引があってもおかしくない。





「外貨準備高」というのは、備蓄というか、必要だから積み上げてあるわけで。

「備蓄米」、「原油備蓄」だったり、そういうのと同じで、一時的に減らすことは可能なんだけど、

国の規模に応じて、必要な額が決まっていて、将来的には水準を元に戻す「べき」ものであって、

安全保障、バックアップのような考え方として扱われています。


過去、高市総理が、「円安ウハウハ」と語ったのは、あくまで高橋洋一氏の影響を強く受けたのであって。
(最近は、高市総理がインフレだと認めたが、高橋洋一氏はそれを全否定し、インフレではないと主張し続けている。)



その高橋洋一氏が最近、主張しているのは「外貨準備高を崩して、それを消費税減税の財源にすべきだ!!!」というデタラメな主張です。

これは、日本政府も完全否定していますし、
どの国でも、世界的に存在する「外貨準備高」の考えすら否定するものです。


論理的には、外貨準備高というのは備蓄とほとんど同じです。

ましてや、今後、日本はドルで払わなきゃいけないものが多くなる。


そうすると、安く買ったドルをここで売り払っても、将来的にまた買い戻すことになる。
(そのとき、円が安くなっていたら、「コストの高いドル」を買わなきゃいけなくなる)

「日本が、ドルをいらなくなる」
「(将来的に) とんでもなく強烈なドル安が生じる」のであれば、高橋洋一氏の主張は正しいかもしれない。それは無いだろう。




日本政府が、何でもかんでも、備蓄を使い切ってきているのが2026年


この先、日本が、備蓄なしでやっていけるのかどうか。それこそ、安全保障軽視なんじゃないかと個人的には思うのだけど、日本政府の考え方はそうではないということ。


- 備蓄米も減らしてしまった (買い戻すための財源が無いwww そんなことより積極財政のほうに振り分けたいのが政府の実態)
- 原油備蓄も減らしてしまった (国家備蓄は、残りが世界基準で約70~80日分)
- 為替準備高も減らしてしまった (今年は、30兆円を消化)
- 日本国債の利回り上昇などもあり、どんどん将来が、先が苦しくなっていく。

だいぶ危うい気がするのですが・・(それ自体が、円売り要素)
Posted at 2026/08/01 06:58:37 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記
2026年07月31日 イイね!

やはり、為替介入が効かない段階に来てる


※この記事は、2026年7月30日をスタートとする為替介入の一日目についての記載です
2日目 https://minkara.carview.co.jp/userid/1095564/blog/49221252/


昨夜、日本の財務省による為替介入があった

ドル円163円台に定着。
164円台に入るのかというタイミングで、ストップがかかった。



今回も前回のようにアメリカ財務省の指示を受けて、ニューヨーク連銀が「レートチェック」を実施した


日本の為替介入の前に、それが行われた。



前回に続き、日米協調介入ということになる。
(米国時間に為替介入をおこなうことがほぼ確定的)


ただし、アメリカは財源を減らすことも無いし、アメリカの利益のためにやってること。


なぜ、アメリカが協力するのか。

というと、いくつか理由がある。


- ドル高が強すぎるので是正したい
(デジタル含め、自国製品輸出にとってドル安のほうが利益がでる)
- 日本(国、一般)が米国債を所有していて、売却されると困るから



そして、
ドル/円 の為替はどうなったか、というと

163.739 → 157.98 → 160.75

翌朝には、ほとんど戻ってしまいました。


前回も、今回も、為替介入は失敗した
となります。


今年は全部失敗してますね。



根本的な事を言うと、
日本政府の政策を反転させるしか、効果は無いです


日本の状況として
「日銀が困って焦って利上げ」も何も効果ないはずです(利上げが続かないから)



そうなると、個人も企業も、
円を手放して、ドルを調達しようとする
動きになってしまいます。
(キャピタルフライト)


今回は、
- 単なる介入の波に乗り、ショートポジションでの利益のために一旦下落した(158円台まで下がった)
- 下値、安くなったところを狙ってる人(ドルが欲しい)がたくさんいた(160円台回復)

という流れ。
Posted at 2026/07/31 11:30:20 | コメント(0) | トラックバック(0) | 日記

プロフィール

「消費税減税の円資金(財源)が結局は存在しないから、ドル貯蓄を崩してる。ある程度は、ドル貯蓄を崩しても大丈夫なんだけど、将来的にドルが必要になったときに、高いコストでドルを調達することになるので、将来世代に大きな負担をかけることになる。そういうことをやってるのが今の政府。」
何シテル?   08/08 10:19
個人レベルで、道路交通法や、あおり運転に関する研究をしています。とくに運転に関しては「破綻させない」「思考を働かせる」ことが大事だと考えています。 今は、...
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