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織田信長や武田信玄らの武将8人の甲冑をデザインした、男性用パンツが売れている。発売された初回分1600枚は2週間で完売したが、なぜ甲冑のデザインなのだろうか？


包帯パンツ＋デザイン性
甲冑パンツを開発した野木志郎社長。
（左から）武田信玄、織田信長、徳川家康


　戦国武将のように、男に生まれたからには勝負しなければならないこともある――。

　そんなとき身につけてほしいと生まれたのが、この男性用下着。織田信長や武田信玄ら武将8人の甲冑を題材にデザインされた。昨年12月に発売された初回分1600枚は2週間で完売し、これまでに3000枚が売れた。それにしても、なぜ甲冑？

「サッカーの2002年ワールドカップ（W杯）で、稲本潤一選手が目の前でゴールするのを見て感動し、世界で勝負するアスリートのためにパンツを作りたいと思いました」と開発した野木志郎社長（48）。下着メーカーの工場を経営する父親を手伝い、新たな男性用下着を考案中だった。

　当時はデパートで男性用下着を買い集める日々。研究の結果、「一番不快なのは、ムレだと分かりました」。ならば通気性の高い素材をと、行き着いたのが包帯だった。生地メーカーを説得し、綿、ポリエステル、ポリウレタンによる包帯に近い新素材「ブレスバンテージ」を独自開発した。

　それから試作を重ね、会社を興して平成19年11月、「包帯パンツ」の発売にこぎつけた。有名セレクトショップや百貨店で「とにかくムレない」と評判を呼び、今年1月末までに4万枚を売り上げた。

　「包帯パンツがある程度知られてきて、今度は『デザイン性のあるものを』というニーズが出てきました」と野木社長。デザイナー、大友千里さん（37）を起用し、包帯パンツの新作として売り出したのが甲冑パンツだった。甲冑の複雑なデザインが、高度なプリント技術で施されている。

　1枚9240円と、パンツとしては高価だが、夫や息子、恋人へのプレゼントとして購入する女性が全体の半数という。一番人気は信長で、NHK大河ドラマで話題の上杉謙信や直江兼続（かねつぐ）も3月末に発売予定だ。

　「今年はパリやニューヨークなど海外での展開を考えています」。
天下取りにはやっぱり、甲冑パンツ？


正真正銘、勝負パンツといったところでしょうかね（＾＾；
女性の下着だといろいろデザインに凝ったモノが多いんですが
男モノって機能性ぐらいなモンであまりデザインどうのってないんですよ

だからなんとなく売れるのもわかる気がします

1月に打ち上げられた小型衛星「まいど1号」が日本列島の撮影に成功した。衛星を開発した東大阪宇宙開発協同組合がWebサイトで画像を公開した。

　画像は2月2日昼、高度666キロの周回軌道上から撮影。北海道から東北は雲に覆われているが、四国、九州などが確認できる。毎分10回転しながらの撮影だったという。カメラは宇宙航空研究開発機構（JAXA）とシキノハイテック（富山県魚津市）が共同開発した。

　GPS受信機のチェックアウトも完了。今後、VHF広帯域波形測定器、レーザー反射体などのチェックアウトとアンテナ展開を順次行う。


そういえばどうなったんかなと思っていたら
ミッションを順調にクリアしていってるんですね（＾＾

ほぼ地元といえる場所で世界に誇れる技術があるってすばらしい（￣▽￣

「ゲームセンター業界全体に、構造問題がある」――スクウェア・エニックスの和田洋一社長は2月12日に開いた決算会見の席で、子会社タイトーが運営するゲームセンターの不振の背景に、業界の構造問題があると話した。

ゲームセンター事業は各社とも厳しい状況（スクウェア・エニックスの決算資料より）　「AM等事業」に計上されているタイトーグループ（主力はゲームセンター運営）の2008年4～12月期の業績（のれん代償却費含む）は、売上高が前年同期比15％減の437億4800万円、営業損益は8億7100万円の赤字（前年同期は16億4000万円の営業黒字）に転落した。

　他社も厳しい状況だ。セガサミーホールディングスのアミューズメント施設事業は、同期に49億7000万円の営業赤字を計上。バンダイナムコホールディングスの同事業も、同期の営業利益が前年同期比95.2％減の4800万円にとどまった。

業界の構造問題とは
　ゲームセンター不況は「Wiiなど家庭用ゲームに客を取られた」と解説されることもあるが、和田社長は、問題は客の動向とは別のところにあるとし、「業界とタイトーそれぞれに構造問題がある」と指摘する。

　業界の構造問題は「景気がいいと、全員が同じ所に走ってしまう」点に原因があるという。「これまで景気が良かったため、業界全体で、店舗や機械の供給過剰が起きていた」。店舗の家賃も“バブル状態”。「同じ場所を貸すにも、ゲームセンターに貸すのとそうでない所に貸すのとレートが違った。それでも出店競争していた」という状況だった。

　店舗については、タイトーは「2年前から整理を始めていた」。セガやバンダイナムコも店舗の整理・縮小を進めている。

　ゲーム機も供給過剰で、オペレーター（ゲームセンター経営者）の経営を圧迫しているという。「メーカーが高価な機械を多く販売してきたが、原価が大きすぎてオペレーターの損益が悪化し、ファイナンスがつかなくなったオペレーターが撤退するという悪いスパイラルに入っている」

タイトー不振の原因は
　タイトーの業績は昨年秋以降急激に悪化し、冬から底割れしたという。「昨年下期から厳しく、11月以降はつるべ落としの状況」

　ゲームセンターの運営、ゲーム機の販売でそれぞれ、業界の不況が同社の経営にダイレクトに響かないような戦略を立ててきたが奏功しなかった。「客の動向というよりは、業者にふりかかったクレジットや為替の問題」

　ゲームセンターは、オペレーターとリスクを分け合う狙いでフランチャイズ展開を推進してきたが「世界同時不況でオペレーターのファイナンスがつかなくなり、自社店舗以外への展開ができなくなった」という。

　秋口以降、OEMのゲーム機の発注がストップ。オペレーターにゲーム機の購入余力がなくなったため、自社生産のゲーム機販売も振るわず、利益に大きく影響した。

　自社のゲームセンターに他社のゲーム機を積極的に仕入れて回転を速め、その後中古市場で販売し、最終的にはアジアを中心にした海外に売り出すという計画もあったが「円高で価格競争力がなくなり、完全に出口がふさがれた」

今後は「当たり前のことを当たり前にやっていく」
　今後、タイトーを含めた業界全体が立ち直るためには、「店舗と機械の需給を是正するという当たり前のことを当たり前にやっていく」ことが必要と話す。

　「ゲームセンターは業界としてはなくならない。1～3年かかるだろうが需給バランスを是正できれば、全体のサイズは縮むかもしれないが、事業としては十分成長できる」


娯楽施設にも不況の風が関係するものなんですねぇ
以前１プレイ１００円を１２０円にするというニュースを紹介しましたが
こういう背景があったわけですね

ビデオゲームって今やらなくなったんでさっぱりわからないんですが
なんかカード使ったりといろいろ複雑化してスグにやりこめる、
っていうのが減ってるような気がします。

鹿児島地裁の加治木支部管内で今年１月、常駐する弁護士がいなくなり、弁護士の「ゼロ地域」が再び発生した。「ゼロ地域」は弁護士会などの努力で昨年６月にいったん解消していた。

　支部のある鹿児島県加治木町は鹿児島市からＪＲで約３０分と近く、弁護士法人の支所が一つある。日本弁護士連合会によると、支所に常駐していた弁護士が同市内で独立開業し、支部管内から離れたのが原因。この法人は「市内の事務所にほぼ常勤の別の弁護士が１人おり、すぐに困ることはないが、事件数も多いので新たに採用を考えている」と話す。

　地方の「弁護士過疎」が問題となったことから、日弁連や日本司法支援センター（法テラス）は全国で弁護士が常駐する事務所の設置を進めてきた。日弁連によると、９３年７月に５０カ所あった「ゼロ地域」は昨年６月に解消。常駐弁護士が１人しかいない「ワン地域」は今月２日現在で１４カ所残るものの、うち４カ所には弁護士法人の支所があり、非常駐の弁護士もいる。

　日弁連は「全体として『ゼロワン地域』は解消に向かっているが、高齢の弁護士が１人しかいない場所では今後も発生するかもしれない」と心配している。


医者がいない！ってのは聞きますが、弁護士がいないっていうのも
よくよく考えると大変なことなんじゃないですかね（－－；

ほかにもこういう専門職の人員不足ってあるかと思うんですが
深刻な問題なんじゃないかと。
頼みの綱がないわけですからねぇ

ソニー・コンピュータエンタテインメントは１３日、携帯ゲーム機「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」の販売台数が世界全体で５０００万台を超えたと発表した。このうち日本では１１５０万台が売れた。ＰＳＰ用のゲームソフトの販売本数は累計約２億本という。

　ＰＳＰは平成１６年１２月に日本で売り出され、米国、アジア、欧州などに販売地域を広げた。

　ほぼ同時期に発売された任天堂の携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」の販売台数は、昨年末時点で９６２２万台に達している。


じわじわと売り上げ伸ばしてますね～（＾＾
私はどちらも持ってないんですが、ＤＳがもうすぐ１億台ってのも
なにげにすごいかと思われ