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中国内陸部で発生する黄砂は近年、平均で年間約５００万トンも日本上空に飛来し、その３分の１から半分が国内に降下していることが、国立環境研究所の西川雅高・環境分析化学研究室長らの調査で分かった。降下した黄砂は、呼吸器疾患や花粉症などを悪化させると懸念されている。正確な飛来量を推定できたことで、今後の飛来予測や健康への影響調査などに役立ちそうだ。
　黄砂は中国内陸部のゴビ砂漠を中心に発生し、偏西風などによって日本や韓国に運ばれているため、黄砂の発生や飛来を予測する研究が日中韓の協力で進められてきた。これまで８０～１００キロ四方でしか分からなかった発生源の状況は、観測体制の整備などで約４０キロ四方の単位でより精密に把握できるようになった。

　観測データなどを精査した結果、ゴビ砂漠での近年の黄砂発生量は年間約１億トンに上ることが分かった。日本への飛来量は近年は年間７００万～２００万トンで、このうち年平均１８０万トン程度が降下していた。１平方キロ当たり年間１～５トンになる。

　黄砂は年間を通じて飛来し、観測のピークは２～４月。発生源は徐々に東側に移動して日本に近づいているとされる。国内８５カ所の気象観測所の年間延べ観測日数は８８年以降、頻繁に３００日を超すようになるなど、飛来回数や量は増加傾向にあるという。

　西川室長は「今後は黄砂に付着するカビなど菌類を調べるとともに、より精度の高い発生、飛来情報を提供していきたい」と話す。