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ラストワンマイルの通勤快速として購入。
本来なら、この用途はＡ地点からＢ地点へのただの移動。そこに快適さを追求するなら、間違いなく電子エアサス付きＥＶ。うちのラインナップの中ならＥＱＥ。
単距離、渋滞路はスマートにとっては、真価を発揮できないシチュエーションといえましょう。
ただ、その渋滞路でもいろいろな意味で楽しい車となると、我が家のラインナップの中ではスマートなのです。

リンクは貼りませんが・・エネルギー危機になると出てくるのが、どこぞの名誉教授とか、畑違いの経済学者とかが語る、実は日本は資源大国だった系の記事。

「日本も“産油国”になれる　京大名誉教授が開発の「人工石油」軽油価格は「1リットル14円」の激安価格」

エネルギー政策の進捗については経済産業省などのHPを定点チェックしていたのですが、
EV入門編その21　内燃機関車の燃料編

エネルギーと車

最近、面倒になって(笑)　AIに記事を読んでもらい聞いてみました。
論破されました(笑)
まぁ、EVになってからとんと興味がなくなり(←そもそもいじれない(笑))ましたが、「バッテリー液」「ラジエーター液」など様々な液体に添加する「ドリーム(系)液体」に私自身は弱いので(笑)「(こういう話を)信じたい気持ちはやまやま」と言われると、なんとも・・。

「1リットル14円」という数字は、現在のガソリン価格を考えると確かに魔法のような話に聞こえますが、冷静に「科学的な現実」と「期待されている技術」を切り分けて見ていく必要があります。結論から言うと、国が進めている「合成燃料（e-fuel）」と、今中氏が提唱する「ドリーム燃料」は、似て非なるものです。

1. 現実路線の「合成燃料（e-fuel）」
政府や自動車メーカーが本命視しているのは、記事の前半にあるフィッシャー・トロプシュ（FT）合成などを用いた手法です。
仕組み: 再生可能エネルギーで作った「水素」と、工場や大気から回収した「CO2」を化学反応させて液体燃料を作ります。

メリット: 既存のガソリン車やガソリンスタンドのインフラがそのまま使えます。
デメリット：とにかくエネルギー効率とコストです。CO2を回収するのにエネルギーが必要。水素を作るのに大量の電力が必要。それらを合成する設備も巨大。

現在の価格: 現時点では1リットルあたり300円〜700円程度かかると試算されており、2050年にガソリン並みの価格（100円台）に下げることが国策の目標です。

2. 記事中の「ドリーム燃料（14円）」への懐疑的な視点
今中氏が主張する「水と大気中のCO2から安価に石油を作る」という話については、科学界やエネルギー業界からは非常に厳しい目で見られています。
熱力学の法則（エネルギー保存の法則）:
石油を燃やすと「エネルギー＋CO2＋水」になります。逆に「CO2＋水」から石油を作るには、燃やした時に出たのと同等以上のエネルギーを外部から投入しなければなりません。
コストの矛盾:
「空気中の薄いCO2を集めるコスト」と「水を分解して水素反応を促すエネルギーコスト」を考えると、14円という価格は、現在の物理学の常識では「エネルギーの収支が合わない（入れたエネルギーより、得られるエネルギーの方が大きくなってしまう）」という矛盾を孕んでいます。

【補足：なぜ「14円」と主張しているのか？】
今中氏は「特殊な触媒やナノバブル」などの独自技術を提唱していますが、これらが「外部からのエネルギー投入なしに、あるいは極少量のエネルギーで」反応を進められるという客観的・第三者的な証明（査読付き論文や大規模な実証）は、現時点では広く認められるに至っていません。

3. 私たちはどう捉えるべきか？
「14円の燃料」がもし実現すれば、世界史がひっくり返るほどの大発明です。しかし、現状では以下の2点を踏まえて

「合成燃料（e-fuel）」は着実に進んでいる: ポルシェやトヨタなどが巨額の投資をしており、10〜20年後には「高価だが、カーボンニュートラルなガソリン」として一般化する可能性が高いです。
「ドリーム燃料」は懐疑的にみるべき 「安すぎる話には裏がある」という感覚をベースにしつつ、もし本当に産業用装置が稼働し、第三者がそのプロセスを検証して「エネルギーの等価交換」が証明される日が来れば、その時初めて信じる……というスタンスが、最も合理的と言えるでしょう。

これが現実になるのを期待したい気持ちはやまやまですが、現状、日本のエネルギー政策の主流は、地道な「再エネ＋水素＋高効率な合成燃料」のルートを歩んでおり、歩むべきです。

圧倒的に大敗を続けていた大戦末期。「いまにマッチ箱大なのに、鬼畜米英の都市を丸ごと消滅させることができる新型爆弾ができて、最終、神風日本が勝つ」みたいな感じでしょうか。
いまに全固体電池で、EVもわがトヨタが勝つ、も似たようなもんです(笑)
さて、合成燃料の現在位置は？

「ENEOS撤退」に関するニュースは、正確には「プロジェクトそのものの完全な撤退」というより、「100%電気由来のe-fuelの自社生産プラント建設を事実上、無期延期（中止）した」という動きです。
あなたの印象どおり、ある意味でビジネス的な現実を捉えています。現在の最新状況を整理して解説します。

1. ENEOSの判断：なぜ「延期（中止）」したのか？
2025年後半、ENEOSは国内で計画していたe-fuelのパイロットプラント（実証工場）以降の建設を無期延期すると発表しました。

建設費の高騰: 資材やエネルギー価格の上昇により、当初の想定よりも巨額の投資が必要になったこと。

エネルギー効率の壁: 記事でも触れた通り、電気から水素を作り、さらにCO2と合成して燃料にする工程は非常に効率が悪く、現状では「作れば作るほど赤字」という状況です。

戦略のシフト: ENEOSは「ゼロからの自社製造」よりも、より現実的な「バイオ燃料（SAFなど）」や、既存の製油所ネットワークを活かした供給体制の整備にリソースを集中させる方向に舵を切りました。

2. 自動車メーカー（ポルシェ・トヨタ）の動き
一方で、ポルシェやトヨタ、マツダなどの自動車メーカーは、依然としてe-fuelを「内燃機関（エンジン）を生き残らせる唯一の希望」として推進しています。

ポルシェ: チリにある実証プラント「Haru Oni」で、風力発電を利用したe-fuelの生産を継続しています。すでにレース車両などで使用を開始しており、富裕層向けのスポーツカーにおいて「エンジン音を残しつつ脱炭素する」手段として実用化を急いでいます。
トヨタ・マツダ・スバル: 日本国内のスーパー耐久レースなどのモータースポーツを「走る実験室」として、バイオ燃料や合成燃料を実際に混ぜた燃料で完走する実績を積み上げています。

3. 合成燃料の「最新の立ち位置」：2026年現在
現在、e-fuelは「魔法の燃料」から「超高級なニッチ燃料」へと現実的な位置付けに落ち着きつつあります。

ENEOSが「自社での大規模製造」から距離を置いたのは、民間企業として「今のコストでは採算が全く合わない」という冷静な判断を下したためです。

しかし、航空業界や大型船舶、そしてエンジンを愛するスポーツカー市場にとっては、他に代えがたい「命綱」であるため、技術開発そのものが止まったわけではありません。今後は、政府の補助金や国際的な枠組みの中で、「どれだけコストを下げられるか」という長い戦いに入っています。

ドリーム燃料の「リッター14円」というばかげた夢のような話とは対照的に、現実は「いかにして今の数百円から、ガソリン価格まで引き下げるか」という、非常に厳しい地道なフェーズにあります。

他国はどうか？

・・備忘録です。ご興味ある方だけ・・。再び戻った(一部)ガソリン依存生活。
どうなるのでしょうかね。補助金入れ続けて、円安は進行し、さらなる物価高を招く状況になってきました。
今回は、いや今回こそ、補助金が続いているうちに、日本は、第一次石油ショックの後に構築したシステムの大幅バージョンアップ。次の一手を打たないといけないですね・・。
池上さんがよく3000年にわたる因縁と中東の複雑な歴史を１時間でまとめていますが(笑)５分でまとめると下記の感じです。

イスラエルの行動ですが、（日本人には）知られざる大国であり、台湾同様、なにが国を守るのか？を徹底的なリアリズムにて実践している国ですね。

まず知られざる農業大国です。
赤城乳業シャビィとイスラエル(笑)
Old soldiers never die; They just fade away

イスラエルは建国の「翌日」に、中東諸国からいきなり攻められます。第一次中東戦争。その後、合計４回の戦争に勝利。いきなり建国した方もどうか、ですけどね。
その後、ペルシャ人(イラン)とアラブ人の対立感情を利用し、アラブ側をうまく取り込んでいる状況です。
強い生存本能から頼りになる軍人統治が続いておりネタニヤフさんは、特殊部隊出身です。
ネットでは「ネタニヤフさんをなんとかしろ」のような意見も沢山見られますが、
国民の９割は今回の戦争に賛成している以上、また敵を滅ぼす事を容認、いや求めている以上、誰がなっても、同じです。
元軍人で参謀総長まで務めあげた和平派のラビン首相は暗殺されましたし。

以下、ジェミニ。

イスラエルが国際社会で厳しい批判を浴びながらも、完全に孤立せず強力な立場を維持しているのには、単なる「支援」を超えた多層的な理由と圧倒的な強みがあります。
現在の状況を踏まえ、その要因を整理すると以下のようになります。

1. 替えの利かない「技術・軍事」のハブ
イスラエルは世界トップクラスの技術大国であり、多くの国が経済・安全保障の両面でイスラエルを必要としています。
サイバー・軍事技術: イスラエルの防衛システム（アイアンドーム等）やサイバーセキュリティ、AI兵器の技術は、世界中の軍隊や政府にとって不可欠です。2026年現在、インドとのAI共同開発や欧州への兵器輸出など、技術供与を通じて強力な協力関係を築いています。
テック企業の聖地: Intel、Google、Microsoftなどの世界的企業が研究開発の拠点を置いています。「スタートアップ・ネイション」としての側面が、グローバル経済との深い結びつきを生んでいます。

2. 米国との強固な「戦略的同盟」
米国にとって、イスラエルは中東における「唯一の民主主義国家」であり、かつ最も信頼できる情報・軍事の拠点です。
諜報能力: イスラエルの情報機関（モサドなど）がもたらす中東全域の情報は、米国の安全保障に直結します。
地政学的な防波堤: イランの核開発や地域的な不安定化を抑制するための要石（キーストーン）としての役割を担っています。

3. 実利に基づく「新・地域連合」の構築
近年、イスラエルは単なる「敵対」から「実利的なパートナーシップ」へと外交の舵を切っています。
アブラハム合意の継続: イスラエルは、共通の敵であるイランに対抗するため、UAEなどのアラブ諸国との経済・安全保障協力を深めています。

エネルギー供給源: 地中海の東部で発見された天然ガス田により、イスラエルは欧州へのエネルギー供給元（エネルギーハブ）としての地位を固め、外交的な発言力を強めています。
インドとの急接近: 人口大国インドとは、農業技術からミサイル共同生産まで広範な戦略的パートナーシップを結んでおり、欧米以外の強力な後ろ盾を得ています。

4. イスラエル特有の「強み」
外部要因だけでなく、イスラエルという国家の性質そのものに強みがあります。
レジリエンス（回復力）: 常に紛争のリスクにさらされているため、経済や社会のショックに対する耐性が極めて高いです。2026年の調査でも、戦時下においても経済成長を維持する驚異的な底力が指摘されています。
情報の武器化: 高度な情報戦の能力を持ち、国際的な世論形成やデジタル空間での防御にも長けています。

中国もですが、「生存への執念」ですね。

では日本がイスラエルに対して、欧米諸国のような強い制裁や厳しい非難に踏み込みにくい背景は？

ジェミニ回答
日本特有の「全方位外交の限界」と、近年急激に深まった「安全保障・経済面での依存」という2つの板挟み状態があります。
特に2026年現在の視点から見ると、以下の要因が複雑に絡み合っています。

1.イスラエルは 「サイバー・防衛」における不可欠なパートナー
日本にとって、イスラエルはもはや「遠い国の紛争相手」ではなく、日本のデジタルインフラを守るための重要なパートナーになっています。

サイバーセキュリティの依存: 日本の重要インフラ（電力、金融、通信）や大手企業の多くが、イスラエル製の高度なサイバー防衛技術を採用しています。サイバー攻撃が激化する現代において、イスラエルとの協力関係を断つことは、日本自体の安全保障に穴を開けるリスクを伴います。

防衛装備品の共同研究: 日本政府は近年、イスラエルとの間で防衛装備・技術協力の枠組みを強化しています。自衛隊の近代化（ドローン技術や自律型システムなど）において、実戦経験に裏打ちされたイスラエルの技術は「喉から手が出るほど欲しい」のが本音です。

2. 深刻な「エネルギー安保」とイランとの関係
日本は原油輸入の約90%を中東に依存しています。
ホルムズ海峡の安定: イスラエルとイランの緊張が高まると、日本の原油輸送の生命線であるホルムズ海峡が封鎖されるリスクが生じます。日本としては、イスラエルを刺激して事態がさらにエスカレートし、エネルギー供給が止まる事態を最も恐れています。
「橋渡し役」としての立場: 日本は伝統的にイスラエルとイランの両方と外交ルートを持つ稀有な国です。一方を強く非難しすぎると、この「独自の外交カード」を失い、地域安定への影響力を完全に喪失してしまいます。

3. 米国への配慮と足並み
日本の外交の基軸は「日米同盟」です。
米国の意向: イスラエルにとって最大の支持国は米国です。日本が米国に先んじて、あるいは米国と大きく乖離してイスラエルを批判することは、日米関係における摩擦を生む原因になり得ます。日本の外交は常に「米国の顔色」と「国際社会の批判」のバランスを探る極めて狭い道を通っています。

4. 経済・イノベーションの「死活問題」
日本経済の再興において、イスラエルのスタートアップとの連携は不可欠な戦略となっています。

トヨタやソフトバンク、商社などによる投資: 日本の主要企業は、イスラエルの自動運転技術やAI、メドテック（医療技術）、アグリテック（農業）に巨額の投資を行っています。2026年現在、これらの技術は次世代産業の根幹を成しており、関係悪化は日本企業の国際競争力を直接削ぐことになります。

結論：なぜ「強く言えない」のか
日本がイスラエルに強く言えないのは、「人権や国際法という理想」と、「エネルギー、サイバーセキュリティ、先端技術という現実の生存戦略」の間で、後者を優先せざるを得ない構造があるからです。
いわば、「多少の批判はするが、関係は切れない（切りたくない）」という苦渋の姿勢が、対外的な「弱腰」として映っているのが実態です。


ロシアはウクライナの主要閣僚を排除出来なかった。
一方、今回のイラン指導者の短期間での排除は、恐るべき「能力」を見せつけています。

「アメリカなにするものぞ論」でていますけど、中国、ロシア、そしてアメリカを相手に勝てるの？狂犬国家うに囲まれている中、防衛どうすんの？シーレーン防衛費、年間２７兆円(韓国あたりで６：４くらいで負担はありですが・・)を変わって負担できるの？そして多くの産業・・日本人が大好きなトヨタすら無傷ではいられませんよ・・。
高市さんシンパではないですけど、もはやかつての地位がない中で、外交はまぁ、よくやっている方だと。内政は少しあれですけどね。

<空手家の大山名人がいった
「正義なき力も無。力なき正義も無」
次世代のためにも、真の外交力について考える最後の時間のような気もします。

本日はマリーナと車に関しての取りとめのない話題ですが・・

画像は、ズシマリ。いわゆるリビエラ逗子マリーナ。
神奈川様にありながらロサンゼルス様のような雰囲気を醸し出しているため、しばし、セイドルのブログ・・いやいや、CMやドラマ等でもよく登場します。
かつて、神奈川様の隣の東京隣接区に住んでいた私が非日常(脱千代田区(笑))を求めての定番ドライブルートは、横浜様を抜けての三浦半島、あるいは湘南コース。武蔵小杉がまだ工場地域だったころですね。
Say Goodbye, CTS　その2