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世の中、いつまで経ってもPCR（抗原）検査の数はそれほど上がらない。
それに連れてか抗体検査の数もそれほど上がらない。

そこでの『当たるも八卦当たらぬも八卦！』。

何ゆえ誰一人として？「『下水ウィルス調査』が第二波警戒に対しては最重要である！」と声を大にして取り組みを推進しようとするトップリーダーがいないのか？

これでは、第二波を恐れながら、『緊急事態宣言』を解除した場合に『ハイリスク／ハイリターン』のロシアンルーレット状態を放置し続けることになります。

『下水ウィルス調査』の実現性はともかく、大声を出してその全国展開を模索すべきと思います。

最近、さり気無く報道されている重要参考になるであろう『下水ウィルス調査』。

PCR検査、抗体検査等が劇的に増強させられない、増強しないのであれば、第二波警戒ウォッチの最も有効な手段となるはずです。

その理由は、PCR検査、抗体検査では、当然ながら発症後等何らかの要因で患者が個別に医療機関等に出向かねばならない前提があるため、市中の不顕性感染者の発生の検出に対しては後手後手にならざるを得ないのに対して、市中の多数のスポットで『下水ウィルス調査』を行うことで、その地域の感染状況を感染者が医療機関で把握され始める以前に集団感染を予見して地域の状況を把握可能になるであろうことです。

『第二波的なものが懸念されるのは、かつての大感染エリアよりむしろ、全く感染が見られなかった免疫がほとんど行き届いていない非感染エリアであり、そういったエリアでの正確な状況把握が最も重要』なところ、最も先進的な格好のモニター手法であることは言うまでもありません。

『下水ウィルス調査』を見過ごす手は無い！

懸念事項があるとすれば、一番は『PCR検査や抗体検査以上に希薄化されたウィルス検体から精度の高い有効なウィルス検出が可能かどうか？』でしょう。

安全性の確認等でどうしても実用までに時間を要するワクチンや治療薬とは異なり、基本ルーチンが確立できれば即導入可能、かつ下水の凍結処理を行えば、後追いにても後に重要参考となるデータを得ることができる可能性がありますから、『第二波』対応としてできる限り早急に全国展開に取り組むべきではないかと思います。

前々から気になっていたことですが、何気にレジや各種窓口の業務で手袋をしているのは大多数が逆にヤバイと疑った方が良いでしょう。

なんとならば、そもそも素手で無い手袋のゴムや樹脂の表面は、素手よりもウィルスが残留して転写し易いと考えられるからです。

着用している人が『毎回使い捨てている』とか『毎回消毒処理している』とか、実際上ほぼほぼ無い訳で、ツルツルスベスベの表面には、感染者が触れてウィルスが付着した物から転写したウィルスが次々と乗り易く、残留し易いく、余計にウィルスの転写や感染を増強していることになります。

事業者として『対策している』と見えて、実は『逆効果』な訳です。

考えれば当たり前のことですが、世の中、医療機関含めてこういったことが平然と『対策として問題無し』としている風潮があるのは、空恐ろしいことと思います。

『いざ院内感染発生で実は』ということが多々あるのが実際です。

もっとも、その様ないい加減な状況であっても感染が問題にならないのは、幸いにして繰り返し対峙する大多数の相手が感染者で無いからに他ならないでしょう。

言い換えるなら、
『ロシアンルーレットのほとんどが空であることで救われているに過ぎない』
という認識を持つべきでしょう。

世の中、いつまで経ってもPCR（抗原）検査の数はそれほど上がらない。
それに連れて抗体検査も上がらない。

そこでの『当たるも八卦当たらぬも八卦！』。

何ゆえ誰一人として？「『下水ウィルス調査』が第二波警戒に対しては最重要である！」と声大にして取り組みを推進しようとするトップリーダーがいないのか？

これでは、第二波を恐れながら、『緊急事態宣言』を解除した場合に『ハイリスク／ハイリターン』のロシアンルーレット状態を放置し続けることになります。

『下水ウィルス調査』の実現性はともかく、大声を出してその全国展開を模索すべきと思います。

最近、さり気無く報道されている重要参考になるであろう『下水ウィルス調査』。

PCR検査、抗体検査等が劇的に増強させられない、増強しないのであれば、第二波警戒ウォッチの最も有効な手段となるはずです。

その理由は、PCR検査、抗体検査では、当然ながら発症後等何らかの要因で患者が個別に医療機関等に出向かねばならない前提があるため、市中の不顕性感染者の発生の検出に対しては後手後手にならざるを得ないのに対して、市中の多数のスポットで『下水ウィルス調査』を行うことで、その地域の感染状況を感染者が医療機関で把握され始める以前に集団感染を予見して地域の状況を把握可能になるであろうことです。

『第二波的なものが懸念されるのは、かつての大感染エリアよりむしろ、全く感染が見られなかった免疫がほとんど行き届いていない非感染エリアであり、そういったエリアでの正確な状況把握が最も重要』なところ、最も先進的な格好のモニター手法であることは言うまでもありません。

『下水ウィルス調査』を見過ごす手は無い！

懸念事項があるとすれば、一番は『PCR検査や抗体検査以上に希薄化されたウィルス検体から精度の高い有効なウィルス検出が可能かどうか？』でしょう。

安全性の確認等でどうしても実用までに時間を要するワクチンや治療薬とは異なり、基本ルーチンが確立できれば即導入可能、かつ下水の凍結処理を行えば、後追いにても後に重要参考となるデータを得ることができる可能性がありますから、『第二波』対応としてできる限り早急に全国展開に取り組むべきではないかと思います。

PCR検査にせよ、抗原検査にせよ、抗体検査にせよ、名目だけで闇雲にイチゼロの絶対判定するのは何か本質から外れている様に思いますので、『精度』あるいは『中身』を明確化する必要があると思います。

すなわち、曖昧な中身で絶対視してしまうと、複数のメソッドの相関が取れないばかりか、最悪は全体としてのデータの意味合いを著しく損じる可能性があると思われるからです。

結果として開示されるのは、陽性、陰性のイチゼロですが、『再感染』あるいは『再燃』とかいった検査の信頼性を損ねかねない状況が起こっていますので、そもそもどういうプロトコルによってそういった結果を出しているのか、もう少し掘り下げて評価する必要があると思います。

そうで無いと、『再感染』だの『再燃』だの、あれこれ類推していても全くナンセンスでしょう。

『ひとたび感染して治癒すれば、抗体ができるために再感染することは無い』という基本中の基本から外れていることを、『これこそ新型コロナウィルスの特徴』と、さもありそうに断じても、果たして本当にそれが正しいかです。

順当に考えれば、まずは『検出精度が疑わしい』ということを考えるべきでしょう。

そうでは無いという根拠の報道を聞いたこともありませんし。。。

たとえば、『ウィルスの残骸を拾って陽性となっている可能性がある』とか『抗原（抗体）等の数量が少ないことで拾えない』などがあるとすれば、単純なイチゼロでは無く、むしろアナログ的な数値で表現した方がいいとかです。

現在の様な検査レベルでは、少なくとも類似した検査で異なるとされる検査については、検査で得られる生データの相関を明確にしておく必要がある様に思います。

あくまでも素人的発想からですが。。。

ただ、もしかするとそもそも実はどうあがいても検査精度自体がそれほど正確では無く諦めているかに思われる節もあります。

そうなると、世界レベルで出ている感染者データの数値自体も、潜在的な検査漏れを問題とする以前に、何の比較にもならない『あくまでも参考』？ということにもなります。

ただ、不思議なのは、最初のころは『重症化するL型』『重症化しないS型』とか二種類言われていたにもかかわらず、『重症化するか否かがポイント』と言いつつ、市中では全く弁別していなかったり、一方昨今では『武漢型』『ヨーロッパ型』等言われ、『ヨーロッパ型』が強毒？かに言われるもその弁別していなかったり？

ところが、これらのことと精度との関係も全く知見として挙がって来ていなかったり？

いずれにしても、検査精度を劇的に改善するのはもちろん、その中身、絶対精度を明確化して意味のある検査にすることが必要であると思います。

それができてこそ、『真の先進国』と言えるのではないでしょうか。

本質を考えた場合、『8割縮減』の如き運用であれば、実質的な社会活動を阻害する可能性が高いことで導入するディメリットが大きく、只単に『やった』というマスターベーションにしかならないでしょう。

それでも実施するとしても、支援金と同じく個人の住民基本台帳（以下住民票）を基本とするのが常套なところ、『現実的に最大の問題は、そのデータと実態の乖離があるであろうこと』でしょう。

形式的な住民票のデータを基本としていては、個別の動きの実態と整合させることから外れる例が多く出ると考えられます。

たとえば、実家から離れて下宿している学生、単身赴任のサラリーマン、出張が多いサラリーマン等が、実家等に住民票を置いているとかです。

そうなると、『まず、ベースよして国勢調査的データを作成する必要がありますが、国勢調査と同時調査で無いと、かなりの無駄があることでハードルが高くなるでしょう』。

そこで、そもそも本質を考えれば、『感染者の移動を制限することが一番の肝である』ことは言うまでもありません。

諸外国におけるそういった許可証は、『PCR陰性』の検査結果をベースとしたものであることからもわかります。

ところが、悲しいかな日本における方針が、『感染者を炙り出す』のでは無く『軽症の感染者を放置して重症化の可能性のある感染者のみ把握する』であり、これに伴いPCR等の感染者を把握する検査が全く積極的には行われていませんから、『PCR陰性』をベースとした許可証的な運用を行える様な環境がほぼありません。

ゆえに、『国内パスポート構想』を実現させる基本としては、PCR、抗原および抗体検査などを広範に実施できる環境を整えなければなりません。

それを行った上で、許可を出す様な運用とする。

ただ、実際問題、許可証の類を発行するだけで手間がかかる上、関所を設けて制限を漏れ無く行うことにはかなり難があります。

おおよそ、全ての動く人間に対するチェックとか、ETCゲートの様な運用で無いと不可能でしょう。

そういう意味で現実的なのは、動きたいという申請に対して、モバイルの許可端末を支給し、モバイルネットワーク上で動きをログとして残して行き、濃厚接触等、何かあった時に抑えられる様な運用が現実的でしょう。

そもそも、感染してもいない何も問題の無い人全てまでも制限する意味は無いのですから。

イメージとしては、モバイル端末を『運転免許証』的に利用するもので、常に検問や関所で検閲するのでは無く、抜き打ち的に何かあった時のみに提示を求める感じで、主には『ビッグデータ』を蓄積して行くのです。