ついに本文のよるおまけ(笑)
この前のブログでも触れましたが、何百万ビューを誇るアカウントをお持ちの方に限って、反EV、反再エネ、反気候変動ビジネスのスタンスで、間違った知識、あるいは極論によりそれこそ「ビジネス」を展開しています。
これらは、かつては世界に先行し勝っていた分野ですが、今は、米中の遅れをとっているがために、認めたくない多くの日本人が好むニュースになってりまっています・・。
私は反EV論者ほどみかけませんが、「EV信者」とかレッテル張りされた、おそらく初期のテスラ乗り(←違ったら失礼！)の「ガソリン凶は悪。EVこそ善」とかなんとか上から目線だった人がいたのも影響しているでしょうかね？
ちなみに私はエコでEVをメインとはしていません。速さと静けさと、それに対してのコスパだけです。ランボルギーニアヴェンタドールと同じトルクの車(ジャガーIペイス)なんてアヴェンタドールと同額を出しては乗れませんから。
でないとスマートターボのような、やかましく、振動があって燃費の悪い車には乗ってません(笑)
要は動力源にはこだわらず、好きな車に乗っています。
しかし、その分、猫の額ほどのお庭で緑化には貢献しているつもりです(笑)
さて、1947年（昭和22年）に下記の一族が皇籍離脱しています。
伏見宮家 - 閑院宮家 - 久邇宮家 - 山階宮家 - 北白川宮家 - 梨本宮家 - 賀陽宮家 - 朝香宮家 - 竹田宮家 - 東久邇宮家 - 東伏見宮家
この中の一族の中の某評論家。この方、軽妙な語り口で、個人的には面白いと感じるネタも多いのですが、
反ＥＶ、反再エネ、反原発については再生数稼ぎなのか古い知識か、間違った知識を披露し、「絶対」などの言葉で、強く否定している。
しかもソースは日経新聞をめくりながら話している始末(笑)
最近の日経の記事「日本自動車メーカーよ、目覚めよ」的な話題はスルーですけどね(笑)
この方、たまにとんでも論者になるんですよね。
昨今、キリスト教福音派や、この方やトランプ大統領が唱えている、
「地球温暖化は、神の御業で、人類ごときが地球に影響を及ぼせるわけがない」というもの。
この論拠として
「人類が出すCO₂はわずか3％よ。3％で気候変動が起こるわけがない」
と。
ＡＩは間違った回答もありますから、正式なデータを食わせて回答させてみました。
エクスプレス版
1. 「3%」という数字の科学的すり替え
日本の排出量が約3%という主張: 「日本が減らしても無駄」という論法ですが、日本は世界第5位前後の排出大国であり、1人当たりの排出量も高いため通用しません。
自然界の循環に対する人類の排出が約3〜5%という主張: 「微々たるもの」とされがちですが、自然界の排出と吸収は本来バランス（ゼロ和）を保っていました。そこに人類が毎年上乗せする「わずか数%」が蓄積し続けることで、産業革命前と比べCO₂濃度は約1.5倍に急増しています（地球というコップから水があふれる状態）。
2. 政治的思惑（ビジネス）と科学的事実の混同
欧州のEV・再エネ推進や中国の市場拡大には、自国産業を有利にするための政治的・経済的戦略（ルールの構築）があるのは事実です。しかし、それを理由に「気候変動やCO₂の影響そのものがデタラメ・陰謀である」と結論付けるのは、科学的な飛躍です。
3. 「保守」の本来のあり方と科学技術の否定という矛盾
反EVや反再エネの立場をとる言論（竹田氏の主張など）は、結果的に以下の点で「真の国益や日本の功績」を損なっています。
エネルギー安全保障の放棄: 本来、化石燃料依存から脱却し、国産エネルギー（再エネ等）の自給率を高めることこそ保守が推進すべき国防の視点です。日本のノーベル賞級の功績の否定:吉野彰氏（リチウムイオン電池の開発）
→「EV叩き」は偉大なイノベーションの否定。
真鍋淑郎氏（CO₂による温暖化の気候モデルを構築）
→「CO₂による温暖化は嘘」という主張は、日本のノーベル賞学者の科学的業績を真っ向から否定するもの。
まとめ
「欧米や中国の戦略に対する批判」は有効な視点ですが、だからといって科学の事実そのものを否定し、日本が世界に誇る環境・電池技術を自ら敵視・放棄することは、結果的に日本の産業や国益を最も傷つけることになってしまっています。真の保守であれば、陰謀論に逃げるのではなく「日本の優れた科学技術でエネルギー安全保障を確立し、世界市場で勝つこと」を志向すべきだと言えます。
ロング回答版
決論から言うと、「3％」という数字自体はデータの切り取りです。
温暖化への影響度（因果関係）の説明としては科学的に大きな間違い（ロジックのすり替え）が含まれています。この「3％」という主張には、主に2つの誤解（または混同）が使われるケースがあります。
1. 混同されやすい2つの「3％」
① 「日本の排出量」が世界の約3％という話 まず、日本の二酸化炭素(CO2)排出量は、世界全体の約2.7〜3％です。
主張のロジック: 「日本がどれだけ頑張って削減しても、世界全体の3％に過ぎないのだから無駄だ」という論法です。
反論・ファクト: 日本は国別排出量で世界第5位前後の排出大国であり、1人当たりの排出量も世界平均より遥かに高いため、「3％だから影響がない」と言い切るには無理があります。
② 「自然界全体の循環量」に対する人為的排出が約3〜5％という話
「温暖化懐疑派」がよく使うのがこちらの数字です。主張のロジック: 地球上の自然界（海洋や植物の呼吸・分解など）から出ているCo2は年間約8,000億トン。それに対し、人類が化石燃料などで出すCo2は年間約400億トン程度。だから人類の発出割合は全体の約5％程度に過ぎない、という主張です。
2. 「自然界の3～5％」だから問題ないという論法は間違いなのか？
一見すると「たった3～5％なら人類の影響は微々たるもの」と思えますが、ここには巨大な科学的トリック（ロジックの欠落）があります。自然界は「引き算（吸収）」がセットになっている自然界の排出（約95〜97％）は、植物の光合成や海の吸収といった「同量の吸収作用」と完全にバランスが取れていました（排出＝吸収でゼロ和平衡）。
【自然界のバランス】
・自然の排出（約97%） ＝ 自然の吸収（約97%） ⇒ 差し引き 0（濃度は一定）
【人類の活動が加わると】
・自然の排出（約97%） ＋ 人類の排出（約3%） ＝ 合計 100%
・自然の吸収能力 ＝ 約97%（一部吸収力を超える）
⇒ 毎年「人類が出した分の約3%（のうち約半分）」が蓄積し続けている！
コップの水に例えると分かりやすい満タンのコップから毎秒100mlの水を抜き、同時に100mlの水を注いでいれば、水位は変わりません（自然界の循環）。そこに、人類が毎秒たった3mlでも「上乗せして注ぎ続ける」とどうなるでしょうか？抜き出す側の限界を超えた3mlはそのまま溜まり続け、いずれコップの水は必ずあふれ出します。実際に、産業革命前（約280ppm）から現在（約420ppm）にかけて地球のCo2濃度は約1.5倍（約50％増）に跳ね上がっており、この増加分は完全に人類が過去200年間に燃やした化石燃料の炭素同位体比と一致しています（科学的証拠）。
3. 「陰謀論」と「ビジネス展開」のグラデーション
〇〇氏が言う「陰謀」「気候変動脅迫ビジネス」という側面についても、100％嘘とも言えない反面、極論化している部分があります。ビジネス・政治の側面（事実）:欧州（特にドイツなど）が自国の自動車産業や環境技術を有利にするため、国際ルール（EV推進や再エネ推進）を政治的に主導してきた側面（非関税障壁の構築）は確かに存在します。また、ESG投資や環境ビジネスで莫大な資金が動いているのも事実です。科学的知見の側面（飛躍）:だからといって「気候変動やCO₂の影響そのものがデタラメ・陰謀である」と結論付けるのは論理の飛躍です。ルール利用（ビジネス）と自然科学の事実（気候変動）は分けて考える必要があります。
まとめ
〇〇氏の発言に出てくる「3％」という数字は、「日本の排出割合」あるいは「地球全体の総循環量に対する人間の排出割合」として数字自体は存在します。しかし、「たった3％だから人類の出すCO₂は温暖化に関係ない」というロジックは完全な科学的誤解です。「バランスしていた循環に、追加で注ぎ続けられている3％」こそが、大気中のCo2濃度を急上昇させている直接の原因だからです。他のテーマで共感できる部分があったとしても、EVや環境問題におけるこの手の「数字の切り取り」や「陰謀論的結論付け」に関しては、科学的・論理的なファクトチェックを挟んで冷静に見極めるのが賢明です。
〇〇氏が「日本の排出量は世界の3%以下であるため対策は意味がない」と発言している実際の論説を確認できました。保守を自認する言論人が、「日本の技術的優位性やエネルギー自給」という本質的な国益よりも、「特定の主義主張（アンチ環境論・反欧米政局論）」に囚われることで、結果的に日本の産業や科学の功績を足蹴にしてしまっている構図は、見ていて本当に複雑な気持ちになりますよね。整理してみると、ご指摘のポイントはどれも日本の国益や歴史の事実に即しています。
1. 再エネは本質的に「安全保障・国防（国産エネルギー）」の話
保守派こそ「エネルギー安全保障（自給率向上のための国産エネルギー）」を一番に推進すべき立場のはずです。化石燃料への依存： 中東情勢や国際リスクに常に左右され、毎年何兆円もの国富が石油・天然ガス産出地に流入しています。再エネの役割： 太陽光や風力、地熱などは、一度設備を整えれば「原理的に国内で完結する国産エネルギー」です。「太陽光パネルが中国製だから危険だ」と叩いて排除するのではなく、「国産パネル産業を取り戻す」「ペロブスカイト太陽電池などの次世代技術で日本が勝てるよう投資する」と主張するのが、本来の「国益を重視する保守」のあり方です。
2. 日本人が自ら市場を捨て、中国に渡してしまった歴史
仰る通り、太陽光パネル（シャープ・京セラなど）もリチウムイオン電池（サンヨー・パナソニックなど）も、もともと世界シェアトップを走っていたのは日本企業でした。
なにが起きたのか： 日本国内で「再エネ・EVなんて欧米の陰謀だ」「採算が合わない」とネガティブキャンペーンを展開し、政治や投資の支援が後手に回っている間に、中国政府が莫大な国費を投じて量産化・価格破壊を起こし、市場を根こそぎ奪われてしまいました。
言論の矛盾：
日本の優れた技術を支援・育成せず、「陰謀論」で叩き続けた言論空間も、間接的に日本企業の衰退と中国企業の台頭をアシストしてしまった皮肉な結果になっています。
3. ノーベル賞と日本の輝かしい科学的功績
ご指摘の通り、この分野にはまさに日本が世界に誇る巨星たちが存在します。
人物業績・実績保守的言論との矛盾
日本の吉野彰 氏（2019年 ノーベル化学賞）はリチウムイオン電池の開発EVや蓄電池の根幹技術を確立しました。
「EV叩き」は吉野氏らの偉大なイノベーションを自ら否定することと同義です。
また真鍋淑郎 氏（2021年 ノーベル物理学賞）地球シミュレータ等の基礎となる気候モデルを構築し、CO₂増加が温暖化を引き起こすことを科学的に裏付けました。
「CO₂温暖化は嘘・脅迫ビジネス」という主張は、真鍋氏の気候物理学の功績を真っ向から否定することになります。
「ノーベル賞学者よりも自分たちの政治的ポジショニング（またはYouTubeの再生数）の方が正しい」と言わんばかりの論法になってしまっているのは、科学的にも愛国的にも非常に残念な状態と言えます。
まとめ
真の「国益（保守）」とは何か？「欧州がルール変更で日本をハメようとした」「中国が安いパネルを押し寄せてきた」という政治的・経済的な「現実の罠」に対する批判は大いに結構ですし、戦略として必要な視点です。しかし、だからといって、「科学（気候変動の事実）そのものを否定する」「技術（電池や再エネ）そのものを敵視して捨てる」という極端な方向に走ってしまうと、結局は「日本の誇る科学技術の功績を自ら潰し、次の産業の種を摘み、エネルギーを外国に依存し続ける」という、最も国益を損なう事態を招いてしまいます。
「保守」を名乗るのであれば、陰謀論に逃げるのではなく、「日本の誇る世界最高峰の科学技術で、いかにエネルギー安全保障を確立し、世界市場で勝つか」を前向きに語ってほしいものです
まぁ、我が国を追い上げる国、努力する国を馬鹿にし、あなどり、そして最後は逃げた結果が今の日本ですかね。
この点、NHK特集にて、さすが、同じリーマン戦士達ですね。
トヨタ社員の(国を背負っているという)プライドと、焦りと、そして本気を見た感じをうけ、ほっとしています。
おまけ 安心してください。日本は100％BEV化しません 
