もしも事故を起こしたら…絶対しないといけない6つのアクションとは?

2021年11月24日

自動車事故 

交通事故は誰にでも起きる可能性があります。事故を起こさないように努力するのは大切ですが、絶対に起きないとは限りません。最も大切なことは“事故が起きた後にどのような行動を取るか?”ということです。万が一の事故のとき、必ずしないといけない6つの最重要アクションをまとめました。

この記事のPOINT
交通事故が起きた際にもっとも大切なのは人の命を守ること、自分の命を守ることです。

一番大切なのは命を守ること&被害を広げないこと

●その1:イグニッションをオフにする

交通事故が起きた際にもっとも大切なのは人の命を守ること、自分の命を守ることです。そのうえで、まず最初にするべきことは、クルマのイグニッションをオフにすることです。イグニッションがオンの状態では電気系統が生きていることになります。エンジン車で電気系統が生きている状態で燃料ラインに破損があると、その部分からどんどん燃料が漏れてしまう可能性があります。またショートなどの可能性もあるので、可能ならばイグニッションをオフにします。

●その2:救命活動をする

他人の命を守るためには、車内からの救出や心臓マッサージや人工呼吸などの救命活動が大切です。自動車教習所でも応援救護といって救急救命の教習が行われています。しかし、現在はコロナウイルス感染の危険性もあるので、救急救命についても限りがあります。厚生労働省ではコロナ禍における救急蘇生法について指針を発表しています。基本的な考え方を抜粋すると、以下のようになります。

・胸骨圧迫のみの場合を含め、心肺蘇生はエアロゾル(ウイルスを含んだ空気)を発生させる可能性があるため、新型コロナウイルス感染症が流行している状況においては、すべての心停止傷病者に感染の疑いがあるものとして対応する。

・成人の心停止に対しては、人工呼吸を行わずに胸骨圧迫とAEDによる電気ショックを実施する。

・子どもの心停止に対しては、講習を受けて人工呼吸の技術を身につけていて、人工呼吸を行う意思がある場合には、人工呼吸も実施する。(※子どもの心停止は、窒息や溺水など呼吸障害を原因とすることが多く、人工呼吸の必要性が比較的高い。)
さらに詳しい内容については以下のリンクを参考にして下さい。
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000632828.pdf 

●その3:二次事故を防ぐ

事故が発生したときは、後続車や他の交通に事故の発生を明確に知らせて二次事故を防ぎます。そのためには三角表示板の提示や発炎筒の使用が有効です。また、救援を待つ際も、ガードレールの内側に避難するなど、追突事故などの二次事故が発生したときの被害者にならないようしましょう。とくに高速道路の事故では大切なことなのですが、本線上で救援を待っている人を見かけることはよくあります。

基本は警察に連絡! ガードレールにちょっとこすった時は?

自動車事故 事故

●その4:警察に連絡する

交通事故のときはどのような状況であっても警察に連絡することが第一の基本で、義務でもあります。交通事故といってもその程度はさまざまです。死傷事故からドアミラーを壁にこすった程度の物損事故まで、交通事故という言葉でひとくくりなってしまいます。

人身事故であれば、警察に届けるのが当たり前ということはわかるでしょう。しかし、駐車場の壁にドアミラーをこすったときにも連絡しないといけないのでしょうか? 駐車場の壁の場合は私有地となることが多いので、ドアミラーを壁にこすった程度ならば駐車場の管理者に知らせれば問題はないでしょう。しかし、クルマ同士でぶつかったり、壁や施設を大きく壊したりしたときは管理者とともに警察にも連絡しましょう。保険金の支払いや示談のときに警察に届けておいたほうが、話がスムーズに進むはずです。

では、公道上で道路の設備であるガードレールにバンパーをちょっとこすって、クルマの塗色がガードレールについてしまったときはどうすればいいでしょう? ルールとしては警察に連絡するべき事案ですが、普通はこの程度では連絡はしません。ガードレールや道路標識のポールを曲げてしまった場合は連絡しないといけない事案です。物損事故は警察に連絡しないと当て逃げとなります。心配ならばどんなに些細なことでも連絡しましょう。人身事故や相手のいる物損事故の場合は110番通報で警察官に出向いてもらい、現場を確認してもらうことが大切ですが、道路施設などが相手の自損事故の場合は所轄の警察署や交番へ出向いても問題ありません。

レンタカー&カーシェアは些細な物損事故でも警察に連絡を!

先述のようにガードレールにバンパーを少しこすっただけの事案であっても、警察に連絡したほうがいい場合があります。それはレンタカーやカーシェアなどを使っているときです。これらのクルマの場合は返却時にキズが付いていると修理代金を請求されることがあります。その際に、保険を使うには警察が発行する事故証明が必要となります。事故証明の発行は、警察への届出がなければ行われません。

●その5:病院で受診する

こすった程度の物損事故なら身体の心配は無用ですが、少しでも衝撃を感じた場合は念のため病院で受診したほうがいいでしょう。とくに気付いたらぶつかっていた(ぶつけられていた)という場合は、身体を構えていないので思いのほか衝撃が強くなることもあるので、注意が必要です。

●その6:保険会社などに連絡する

レンタカーやカーシェアの場合はレンタカー会社やカーシェア会社への連絡も必要になります。こうしたクルマの場合は事故発生時はどのような手順で動けばいいかを記載したパンフレットなどが搭載されているはずなので、その手順に従って動くようにしましょう。レンタカーではなく自分のクルマの場合は、加入している保険会社にも連絡しましょう。保険会社の担当者が手順を説明してくれるはずです。

諸星陽一
  • 諸星陽一
  • 日本自動車ジャーナリスト協会(外部リンク)
  • 自動車ジャーナリストとして専門誌やライフ誌での執筆活動をはじめ、安全運転のインストラクターも務める。1992年~99年まで富士スピードウェイにてRX-7のレースに参戦。セルフメンテナンス記事も得意分野。福祉車両の数少ない専門家の一人でもある。

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