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もう特別な存在じゃない！？電気自動車(EV)を購入検討するときに知っておきたいこと

もう特別な存在じゃない！？電気自動車(EV)を購入検討するときに知っておきたいこと

2022年2月15日

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今までは特別な存在だった電気自動車ですが、今はかなり普通の存在となってきて、クルマ選びのなかで当たり前のようにリストに上がってくるようになりました。そうしたなかで、電気自動車を買う際に知っておきたいさまざまなこと、気をつけたいことをお知らせします。

自宅での充電を考えている場合

一戸建てで敷地内に駐車スペースがある場合は、普通充電設備を設置することで、自宅での充電が可能になります。

普通充電設備は、100Vのコンセント（差し込み口）、200Vのコンセント、200Vの普通充電器の３種類があります。このなかでもっとも一般的なのが200Vのコンセントです。多くの場合、一般家庭では単相３線式とよばれる方式が使われていて、200Vの配線を行うことは容易です。

ご自宅の電気メーターへの引き込み線が３本の場合は単相３線式です。2本の場合は単相2線式といって、200Vのコンセントは取り付けることができないので、100V普通充電用のコンセントにするか、単相３線式への変更が必要になります。

単相３線式の場合は、10万円前後で工事が可能（ブレーカーからコンセントまでの距離や配線のカバーなどをどうするかなどによって異なる）です。普通充電設備については、電気自動車購入時にディーラーやメーカー、インポーターから補助金が出るキャンペーンを行っていることも多いので、確認してみましょう。

電気自動車に自宅充電をするようになると、電気料金のプランの見直しも必要になってきます。

現在は電力会社だけでなく、さまざまな企業が電力供給を行っているので、プランもさまざまなものが存在します。生活スタイルに合わせた料金プランを選ぶことが大切です。

夜間割引のプランは昼間の電気料金が割高になっているのが通常なので、テレワークなどで昼間に自宅で電気を使うことが増えている場合に夜間割引を選んでしまうと、思わぬ出費となる可能性もあります。

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外出時の充電のための契約

電気自動車のバッテリーを長持ちさせるためにはできるだけ急速充電は行わないほうがいいのですが、長距離ドライブなどに出かけたときはどうしても急速充電を行わなくてはなりません。

無料で充電器が使える場合もありますが、基本的には何らかのサービスと契約して（つまり、充電カードを所有すること）おくことをおすすめします。

電気自動車をラインアップする自動車メーカーやインポーターの多くはオーナー限定カードを発行しているので、そうしたカードを利用するのが一番シンプルでしょう。キャンペーンで無料利用分が付属していることもあります。

クレジットカードとスマートフォンがあれば、ビジターとして利用することもできますが充電料金が高く、操作も煩雑となるので電気自動車を所有した際には何らかの充電カードを所有することをおすすめします。

補助金を利用することで購入のハードルが下がる

電気自動車は購入時などに補助金が受け取れるほか、税制面での優遇もあります。

日産リーフを例にすると、まず国の補助金として最大80万円が支給されます。東京都の場合は都の補助金として45万円が支給されます。さらに江東区、足立区、葛飾区などでは区の補助金として10万円が支給されます。

また、電気自動車というくくりではないのですが、リーフはサポカーSワイドに該当するので、65歳以上の方が運転する場合はさらに10万円の補助金が支給されます。地域と年齢が限られますが、ここまでで80万円+45万円+10万円+10万円の計145万円もの補助金が支給されることになります。

税制面では環境性能割という税が非課税、重量税が最大3万円非課税、自動車税（登録翌年分）が1万8500円（75％）減税となります。

環境性能割というのは燃費に応じて税額が決まるもので、購入時のみ課税されます。もっとも高い環境性能割の税率は3％です。

環境性能割の計算は、取得価格に税率を掛けたものです。オプション装備が無い場合の取得価格は、車両本体価格の90％なので、もし499万8400円のe+Gがエンジン車で燃費が悪かったら、499万8000円（計算時100円未満切り捨て）の90％の3％ということで13万4900円程度の環境性能割が課税されることになります。

補助金や非課税、減税、免税については年度ごとに変化があります。とくに補助金は予算を使い切った場合には、適用期間であっても支給されないこともあるので、購入時にしっかりと確認しておくことが大切です。