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早いものでもう１４年ですね…

当時私は遠く関東のとある山奥の大学のラボで試験管を振っていました。

遠く数百キロ離れたかの地でもちょっと揺れたのを覚えています。

亡くなられた皆さんのご冥福を祈ります。

幸い私の知己、親類には被災者は居ませんでしたが、遠縁のさる篤志家が広い屋敷を解放して知り合いの被災者らに当座の居場所を提供したと後日聞きました。
あのような徳を自分も備えたいなと…

今朝からカプチーノは近所のディーラーに２年に一度のおめかしの上で短期ステイ中です・・・・

途中で問題がないかを聞きにいきましたが・・・

オルタネーターあたりからオイル漏れ？

とか言われました・・・・

これっていったい？？？？

車検自体は大丈夫そうです、だって何しろ

完全車検対応健全法令順守車

ですから・・・・（にこにこ）

インフレ率ダントツトップの経済完全破綻国として知られるジンバブエでまたまた高額紙幣登場♪

１００兆ドル紙幣って・・・

ゼロを数えるだけでも大変だな～

しかも頻繁に新札を発行するけど、さらに通貨切り下げなんかもするわけだから、次々登場する紙幣の印刷も大変だろうし、国民や銀行はいちいち覚えられないでしょ？そんな通貨がマトモに信頼を受けるはずもなく、公定レートとはまったく異次元のレートで交換された米ドルが基幹通貨になっているようですね・・・・

ここまで破綻するとかえってウケ狙いなの？と思っちゃいます・・・

以下転記：

今度は「100兆ドル」札を発行へ、経済崩壊のジンバブエ
1月16日20時9分配信 CNN.co.jp

ハラレ（CNN）　経済が崩壊状態となっているアフリカ南部ジンバブエの中央銀行は15日、新たに100兆ジンバブエ・ドル札を発行すると発表した。発行理由として「国民の利便性を考慮」としているが、同国では12日に500億ドル札の流通が始まったばかり。

100兆ドルは、米ドルに換算すると300ドル（約2万7000円）相当。100兆ドル札のほか、50兆ドル、20兆ドル、10兆ドル札も発行する。

ジンバブエでは現在、パン1個の価格が3000億ジンバブエ・ドルとなっている。しかし、物価は日ごとに上昇している。

ムガベ大統領が長期の独裁政権を敷くジンバブエでは経済失政のつけで、年間インフレ率は約2億3000万％に達している。昨年7月に1000億ドル札が発行され、同8月に通貨を「10けた」切り下げているが、まったく効果はなかった。

不時着水との大胆な行動の影には冷静な判断があったそうで・・・・

そういえば昔、たしかハドソン川に墜落した機体から氷点下の中脱出後水上にあった乗客が自身に向けられたヘリからの吊り上げロープを２度までも女性に譲ったあとで力尽きて沈んでいく、という衝撃のシーンを思い出す・・・・

アメリカって国全体はなにかとお騒がせだけど、こういうところでしっかりポイントを挙げる紳士が確かにいるんだな・・・

以下転記：

「奇跡」を呼んだベテラン機長　NY旅客機不時着
1月16日20時18分配信 CNN.co.jp

（CNN）　米ニューヨークの空港から離陸した直後、ハドソン川に不時着したUSエアウェイズ機の機長は、40年以上の飛行経験を持つベテランだった。乗員、乗客全員無事という「奇跡」を呼び込んだ機長の判断と技量に、賞賛の声が集まっている。
同機は離陸後にエンジンが鳥を巻き込み、停止したとみられる。操縦していたのは、チェスリー・B・サレンバーガー機長。管制記録のテープを聞いた当局者によると、同氏は「パニックやヒステリーを起こすこともなく、非常に落ち着いた様子だった。プロ意識に徹し、整然とした対応を示していた」という。管制官との会話でニュージャージー州の最寄りの空港に着陸する選択肢が検討されたが、その後交信が途絶えた。同氏はこの間にハドソン川への不時着を決断し、「そちらへ神経を集中させていたのだろう」と、同当局者は話す。
機長は不時着直前、機内放送で衝撃に備える態勢を取るよう呼び掛けたが、乗客らは「完璧な着水だった」と口をそろえる。
また、事故後にサレンバーガー氏の話を聞いたニューヨークのブルームバーグ市長によれば、同氏は「不時着後に乗客が脱出した後、だれも残っていないことを確かめるために自ら機内を2度見回った」という。
カリフォルニア州ダンビル在住のローリー夫人はCNNとのインタビューで、「ニュースを見ていなかったので、夫から『事故があった』と電話を受けて初めて知った」と語った。「最初は小さな事故かと思ったけれど、状況を聞いて体が震え出し、あわてて娘たちを学校へ迎えに行った」「夫は常に、『航空会社のパイロットが事故を経験するというのはめったにないことだ』と言っていた」と話す。
サレンバーガー氏は空軍で7年間戦闘機の操縦士を務めた後、80年からUSエアウェイズ勤務。空軍や国家運輸安全委員会（NTSB）の事故調査に参加したこともあり、経験を生かして安全管理分野のコンサルティング企業を設立している。